第１章　総論

ＰＡＲＴ１．市場概況総括
　　§１．企業向け研修サービスの分類と定義
　　　　①研修サービスの形態別分類と定義
　　　　■企業向け研修サービスとは
　　　　■研修サービスの形態別分類
　　　　②研修サービスの内容別分類と定義
　　　　■研修サービスの内容別分類
　　　　③研修事業者の分類と定義
　　　　■事業者分類定義
　　§２．市場概況総括
　　　　〔図〕企業向け研修サービス市場全体市場規模推移
　　　　■研修サービスの形態別市場規模の推計＜2006年度＞
　　　　〔図〕（研修形態別）研修サービス市場規模推移
　　　　■研修サービスの内容別市場規模の推計＜2006年度＞
　　　　〔図〕（内容別）研修サービス市場規模推移
　　　　■事業者分類別推計事業者数／市場規模の推計＜2006年度＞
　　　　〔図〕（事業者カテゴリー別）研修サービス市場規模推移

ＰＡＲＴ２．事業者カテゴリー別事業動向
　　§１．IT研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞
　　　　＜カスタマイズ研修＞
　　　　＜ｅラーニング＞
　　§２．学校法人・社団法人系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞
　　　　＜カスタマイズ研修＞
　　　　＜通信教育・eラーニング＞
　　§３．コンサルティング系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者主力サービス状況
　　　　＜主力サービス状況＞
　　　　＜通信教育・eラーニング＞
　　§４．人材開発系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者主力サービス状況
　　　　＜eラーニング＞
　　§５．その他研修事業者の実態
　　　　＜事業動向＞
　　　　■その他事業者の概況

第２章　研修事業者の現況と事業戦略　＊掲載カナ順

◇アット・ワンス株式会社
◇株式会社アーテック・ジャパン
◇アルー株式会社
◇インサイトラーニング株式会社
◇株式会社インヴィニオ
◇ＡＮＡラーニング
◇ＳＭＢＣコンサルティング
◇株式会社ウィル・シード
◇ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社
◇ＮＥＣラーニング株式会社
◇ＮＴＴ ラーニングシステムズ株式会社
◇グローバル ナレッジ ネットワーク株式会社
◇株式会社グロービス
◇株式会社コーチ・トゥエンティワン
◇学校法人産業能率大学（総合研究所）
◇株式会社ジェック
◇財団法人社会経済生産性本部
◇ＪＡＬアカデミー株式会社
◇株式会社セルム
◇日本ＩＢＭ 人財ソリューション株式会社
◇日本オラクル株式会社
◇社団法人日本経営協会
◇株式会社日本経済新聞社
◇社団法人日本能率協会
◇株式会社日本マンパワー
◇株式会社ＰＨＰ研究所
◇株式会社ビジネスコンサルタント
◇株式会社ビジネス・ブレイクスルー
◇株式会社日立インフォメーションアカデミー
◇株式会社ファーストキャリア
◇株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
◇株式会社富士通ラーニングメディア
◇株式会社マネジメント サービス センター
◇三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社
◇株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
◇株式会社リンクアンドモチベーション

第３章　企業内研修の実態～研修の現況とニーズに関するアンケート調査～

■調査目的
■調査実施概要
〔図〕回答者属性内訳

ＰＡＲＴ１．集合研修の実施状況とニーズ
　　§１．企業・団体の集合研修実施状況
　　　　●集合研修の実施率は96.1％
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している研修213
　　　　●「情報通信・ＩＴ企業」、「金融・保険業」で
　　　　　「情報保護・コンプライアンス」実施率高
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している研修（業種別クロス集計）
　　§２．企業・団体内個人（回答者）の集合研修参加状況
　　　　●「個人情報保護・法令遵守・コンプライアンス」関連研修への参加率高い
　　　　〔図〕企業・団体内個人の集合研修参加状況
　　　　●所属する部署によって研修の経験率に一定の差異あり
　　　　〔図〕企業・団体内個人の集合研修参加状況（所属部署別クロス集計）
　　§３．企業・団体の集合研修以外の研修実施状況
　　　　●「ｅラーニング」の実施率が「通信教育」の実施率を上回る
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　§４．企業・団体内個人（回答者）が今後、集合研修で特に強く受講したいもの
　　　　●「特に無い」も多いが、汎用スキルの取得に関心が強い
　　　　〔図〕企業・団体内個人が集合研修で受講を強く希望するもの
　　§５．企業・団体内個人（回答者）が受講したい研修内容
　　　　●「語学」「資格」など社外で通用するスキルの研修希望が多い
　　　　〔表〕企業・団体内個人が今後、受講したい研修〔自由回答を分類〕

ＰＡＲＴ2．ｅラーニングの実施状況とニーズ
　　§１．企業・団体のｅラーニング実施状況
　　　　●ｅラーニング実施率は全体で55.7％、従業員規模に比例して実施率高い
　　　　●「情報通信・IT関連産業」でｅラーニング実施率88.0％
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段再掲
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　　　　　　（業種別クロス集計）
　　§２．企業・団体のｅラーニング実施内容
　　　　●コンプライアンス・社会責任関係の知識習得手段としてｅラーニングの活用高まる
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施しているｅラーニングの実施状況
　　§３．企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのメリット
　　　　●「好きな時間に学習できる」が最大のメリットだが学習効果には疑問
　　　　〔図〕企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのメリット
　　§４．企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのデメリット
　　　　●質問・コミュニケーションの部分でｅラーニングに不満足
　　　　〔図〕企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのデメリット
　　§５．企業・団体のｅラーニング実施方針
　　　　●「強制」受講と「任意」受講を使い分ける企業が主流
　　　　〔図〕企業・団体のｅラーニングの実施方針
　　§６．企業・団体内個人（回答者）が今後、ｅラーニングで特に受講したいもの
　　　　●「特に無い」も多いが、「語学」「資格」「ITスキル」に関心が強い
　　　　〔図〕企業・団体内個人がｅラーニングで受講を強く希望するもの

ＰＡＲＴ3．企業・団体の研修実施体制
　　§１．企業・団体の研修運営体制
　　　　●研修の管理運営は本社管理部門が主体であるが、現場主体も一定程度あり
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修の運営・管理主体
　　§２-①．企業・団体の研修制度　研修カフェテリアプラン（無料）制度
　　　　●無料の研修カフェテリアプランを持つ、持たない企業・団体は拮抗
　　　　●従業員規模5,000人以上で「無料研修カフェテリアプラン」の実施が未実施を
　　　　　上回る
　　　　●「情報通信・IT関連企業」「官公庁・団体」で
　　　　　「無料研修カフェテリアプラン」の実施が未実施を上回る
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
　　　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
　　　　　　　（業種別クロス集計）
　　§２-②．企業・団体の研修制度　研修カフェテリアプラン（割引）制度
　　　　●割引の研修カフェテリアプランを持つ企業・団体は多数派
　　　　●割引の研修カフェテリアプランの実施率は従業員規模に比例
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
　　　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　§２-③．企業・団体の研修制度
　　（業務上必要な資格取得のため）個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●会社・組織外での研修・講座・試験代金に対する支援制度は7割近くがあり
　　　　●各業種とも組織外での支援制度実施が多数を占めるが、
　　　　　「官公庁・団体」は実施が少数派
　　　　〔図〕（業務上必要な資格取得のための）社外での講座代金の支援制度の有無
　　　　〔図〕（業務上必要な資格取得のための）社外での講座代金の支援制度の有無
　　　　　　　（業種別クロス集計）
　　§２-④．企業・団体の研修制度
　　（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●業務上直接関係ない資格・スキルのための講座代金の支援制度でも4割近くあり
　　　　●従業員数10,000人以上で、業務に関係ない講座代金支援制度の実施が未実施を
　　　　　上回る
　　　　●「製造業」で業務に関係ない講座代金支援制度の実施が未実施を上回る
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）
　　　　　　　個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）
　　　　　　　個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無（従業員規模別クロス集計）
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）
　　　　　　　個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無（業種別クロス集計）
　　§３．企業・団体が実施する研修における成果の人事査定・考課への影響
　　　　●研修と人事査定が分離している企業・団体が半数程度
　　　　●「サービス業」「金融・保険業」で研修成果を求める姿勢がややシビア
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修が人事査定・考課に影響するか
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修が人事査定・考課に影響するか
　　　　　　　（業種別クロス集計）
　　§４．企業・団体の研修施設所有状況
　　　　●6割以上の企業・団体が研修施設を所有
　　　　●従業員数5,000人以上の企業・団体では8割前後が自社の研修施設所有
　　　　●業種別では「金融・保険業」「官公庁・団体」で研修施設所有率高い
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修施設所有の有無
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修施設所有の有無（従業員規模別クロス集計）
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修施設所有の有無（業種別クロス集計）

ＰＡＲＴ4．外部研修ベンダーの認知度
　　◇利用実績のある研修ベンダー
　　　　●「産業能率大」「日本能率協会」「リクルートマネージメントソリューションズ」が
　　　　　　利用率大
　　　　〔図〕利用したことのある/知っている研修ベンダー

付録　アンケート調査表

補足資料　研修事業者リスト