2009 企業向け研修サービス市場の実態と展望

企業向け研修・人材開発サービスを徹底市場調査したマーケットレポート。

発刊日
2009/07/10
体裁
A4 / 388頁
資料コード
C51108400
PDFサイズ
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②PDFコーポレートは国内の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)内
③PDFグローバルコーポレートは、海外の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)および海外100%子会社
※事業所とは、経済活動が単一の経営主体のもとにおいて一区画を占めて行われる場所を指します。
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調査資料詳細データ

調査概要
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調査目的:企業向けに研修サービスを提供している事業者の実態を調査すると共に、企業の研修の現状と将来の
       意向を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造と動向を明らかにするものである。
調査方法:主要研修事業者(ベンダー側)/対面によるヒアリング、又は電話、FAX、e-mailによるアンケート調査
       研修サービスを利用する側の一般企業・官公庁・団体及び、企業・組織内個人(ユーザー側)/インターネット
       モニターアンケート調査
調査期間:2009年4月30日~2009年6月30日

リサーチ内容

第1章 総論1

PART1. 市場概況総括
  §1.企業向け研修サービスの分類と定義
    ①研修サービスの形態別分類と定義
    ■企業向け研修サービスとは
    ■研修サービスの形態別分類
    ②研修サービスの内容別分類と定義
    ■研修サービスの内容別分類
    ③研修事業者の分類と定義
    ■事業者分類定義
  §2.市場概況総括
    〔図〕企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移
    ■研修サービスの形態別市場規模の推計<2008年度>
    〔図〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移
    ■研修サービスの内容別市場規模の推計<2008年度>
    〔図〕(内容別)研修サービス市場規模推移
    ■事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計<2008年度>
    〔図〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移
PART2. 研修サービス内容別トレンド(*主要5分野解説)
    ①新人・若手向け研修の動向
    ②中堅社員・中間管理職向け研修の動向
    ③ビジネススクール・MBA関連の研修に関する動向
    ④IT研修に関する動向
    ⑤対人スキル、モチベーション研修に関する動向
PART3. 事業者カテゴリー別事業動向
  §1.IT系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ■主要事業者概要
    ■主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ■主要事業者 主力サービス状況
    <公開セミナー>
    <カスタマイズ研修>
    <eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス>
  §2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ■主要事業者概要
    ■主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ■主要事業者 主力サービス状況
    <公開セミナー>
    <カスタマイズ研修>
    <通信教育・eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス状況>
  §3.コンサルティング系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ■主要事業者概要
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ■主要事業者 主力サービス状況
    <主力サービス状況>
    <通信教育・eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス状況>
  §4.人材開発系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ■主要事業者概要
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ■主要事業者 主力サービス状況
    <主力サービス状況>
    <eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス状況>
  §5.その他研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業者動向>
    ■その他事業者の概況
PART4. 世界不況の影響評価
  §1.IT系研修事業者が受けた世界不況の影響
  §2.学校法人・社団法人(公益法人)系事業者が受けた世界不況の影響
  §3.コンサルティング系事業者が受けた世界不況の影響
  §4.人材開発系事業者が受けた世界不況の影響


第2章 研修事業者の現況と事業戦略*掲載カナ順

株式会社IWNC
アルー株式会社
株式会社インヴィニオ
インサイトラーニング株式会社
ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社
ANAラーニング株式会社
SMBCコンサルティング株式会社
NECラーニング株式会社
NTT ラーニングシステムズ株式会社
グローバル ナレッジ ネットワーク株式会社
株式会社グロービス
株式会社コーチ・トゥエンティワン
学校法人 産業能率大学(総合研究所)
株式会社ジェック
株式会社セルム
株式会社チェンジ
日本IBM 人財ソリューション株式会社
日本オラクル株式会社
社団法人 日本経営協会
株式会社日本経済新聞社
財団法人 日本生産性本部
社団法人 日本能率協会
株式会社日本マンパワー
株式会社PHP研究所
株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング
株式会社ビジネスコンサルタント
株式会社日立インフォメーションアカデミー
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
株式会社富士通ラーニングメディア
フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
株式会社マネジメント サービス センター
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
株式会社リンクアンドモチベーション


第3章 企業内研修の実態~研修の実施状況と不況の影響に関するアンケート調査~

■調査目的
■調査実施概要
PART1. 集合研修の実施状況
  §1.企業・団体の集合研修実施状況
    〔図〕実施している集合研修の内容
    〔図〕従業員規模別/集合研修(階層別研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(階層別研修)の実施率(業種別クロス集計)
    〔図〕従業員規模別/集合研修(職場環境に関する研修)の実施率
    (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(職場環境に関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
    〔図〕従業員規模別/集合研修(個人スキルに関する研修)の実施率
    (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(職場環境に関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
  §2.前年比での集合研修の実施回数・規模の変化
    〔図〕前年比での集合研修の実施回数・規模の変化
    〔図〕従業員規模別/集合研修の実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修の実施状況変化(業種別クロス集計)
  §3.前年比での集合研修の実施回数・規模が減少した理由
    〔図〕前年比で集合研修の実施回数・実施規模が減少した理由
PART2. eラーニングの実施状況とニーズ
  §1.企業・団体のeラーニング実施状況
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段(経年推移)
    〔図〕従業員規模別/集合研修以外の研修手段(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修以外の研修手段(業種別クロス集計)
  §2.企業・団体のeラーニング実施内容
    〔図〕実施しているeラーニングの内容
    〔図〕実施しているeラーニングの内容(主要項目の経年比較)
    〔図〕従業員規模別/主要研修項目におけるeラーニング実施率
    (従業員規模別クロス集計)
  §3.企業・団体内個人(企業内一般個人)にとってのeラーニングのメリット
    〔図〕企業・団体内個人(企業内一般個人)にとってのeラーニングのメリット
  §4.企業・団体(人事・教育系スタッフ)にとってのeラーニングのメリット
    〔図〕企業・団体内個人(人事・教育系スタッフ)にとってのeラーニングのメリット
  §5.企業・団体内個人(企業内一般個人)にとってのeラーニングのデメリット
    〔図〕企業・団体内個人(企業内一般個人)にとってのeラーニングのデメリット
  §6.企業・団体(人事・教育系スタッフ)にとってのeラーニングのデメリット
    〔図〕企業・団体内個人(人事・教育系スタッフ)にとってのeラーニングの
    デメリット
  §7.企業・団体のeラーニング実施方針
    〔図〕企業・団体のeラーニング実施方針
    〔図〕従業員規模別/eラーニング実施方針(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/eラーニング実施方針(業種別クロス集計)
  §8.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化
    〔図〕前年比でのeラーニング実施回数・規模の変化
    〔図〕従業員規模別/eラーニング実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/eラーニング実施状況変化(業種別クロス集計)
  §9.前年比でのeラーニング実施回数・規模が減少した理由
    〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・規模が減少した理由
PART3. 企業・団体の研修実施体制
  §1.企業・団体の研修運営体制
    〔図〕会社・組織の研修の企画・運営・管理主体
    〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体
    (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体(業種別クロス集計)
  §2.企業・団体の研修制度の状況
    ①研修カフェテリアプラン(無料)制度
    〔図〕会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
    〔図〕昨年と対比しての会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの変化
    〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率
    (従業員規模別クロス集計)
    〔図業種別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率(業種別クロス集計)
    ②研修カフェテリアプラン(割引)制度
    〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
    〔図〕昨年と対比しての会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの変化
    ③(業務上必要な資格取得のため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の有無
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の変化
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の導入率
    (業種別クロス集計)
    ④(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した
    講座代金の支援制度の有無
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した
    講座代金の支援制度の変化
    〔図〕従業員規模別/業務上直接には必要ない資格・スキルのための講座代金
    支援制度の導入率
    (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/業務上直接には必要ない資格・スキルのための講座代金支援制度の導入率
    (業種別クロス集計)
  §3.企業・団体が実施する研修での成果の人事査定・考課への影響
    (総務・人事、教育研修業務担当者の回答)
    〔図〕会社・組織の研修の成果が人事査定・考課に影響するか
    〔図〕業種別/研修成果の人事査定・考課への影響(業種別クロス集計)
  §4.企業・団体の研修施設所有状況
    〔図〕会社・組織の研修施設状況
  §5.09年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
    〔図〕09年度における昨年対比、新入社員採用状況
    〔図〕業種別/09年度における昨年対比、新入社員採用状況(業種別クロス集計)
  §6.10年度における企業・組織の新入社員採用予定状況(新卒・転職者含む)
    〔図〕10年度における本年度対比、新入社員採用予定の状況
    〔図〕業種別/10年度における本年度対比、新入社員採用予定状況
    (業種別クロス集計)
PART4. 研修事業者の利用状況と認知度
  §1.利用実績のある研修事業者(総務・人事・研修教育業務担当者の回答)
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において利用実績のある研修事業者
    ランキング(TOP15)
  §2.総務・人事・教育研修業務担当者への研修事業者の認知度
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において認知度のある研修事業者
    ランキング(TOP20)
  §3.一般社員への研修事業者の認知度
    〔図〕企業・組織内個人(従業員数1,000人以上)において認知度のある
    研修事業者ランキング(TOP20)
PART5. 世界不況がもたらした影響
  §1.世界不況の影響度合い
    〔図〕08年後半からの世界不況の影響
    〔図〕従業員規模別/世界不況の影響の度合い(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/世界不況の影響の度合い(業種別クロス集計)
  §2.世界不況の具体的な影響【製造業】
    〔図〕具体的な影響(製造業)

付録 アンケート調査表

補足資料 研修事業者リスト*掲載カナ順

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