2011 企業向け研修サービス市場の実態と展望

本調査レポートでは、主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、企業向け研修サービス市場動向を徹底解説いたしました。また、研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説。主要参入企業の現況と事業戦略を解説いたしました。さらに、集合研修、通信教育、eラーニング、スキル・組織診断、その他教育手段別の動向を分析。本年度版でも、一般企業・官公庁(主に500人以上の大組織)の人事・総務担当者に対しアンケート調査を実施。企業内研修の実態を調査いたしました。

発刊日
2011/06/30
体裁
A4 / 494頁
資料コード
C53106200
PDFサイズ
5.5MB
カテゴリ

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調査資料詳細データ

調査概要
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調査目的:企業向けに研修サービスを提供している事業者の実態を調査すると共に、企業の研修の現状と将来の意向を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造と動向を明らかにするものである。
調査方法:対面によるヒアリング又は電話、FAX等によるアンケート等
調査期間:2011年4月~6月
 

リサーチ内容

■本資料のポイント

  • 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、市場動向を解説。
  • 研修市場のセグメント別構造とトレンド、主要参入企業の現況と事業戦略を解説。
  • 集合研修、通信教育、eラーニング、スキル・組織診断、その他教育手段別の動向解説。
  • 研修事業者の各種現況データ満載(受講者数、販売額、事業体制、事業戦略 等)。
  • 10年度市場規模と11年度の市場見通しを解説。
  • 一般企業・官公庁(主に500人以上の大組織)の研修の実態を調査。
  • 業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説。
  • 震災の研修市場へのインパクトを徹底検証、今後の状況を予測。

■本資料の概要

第1章 総論
第2章 研修事業者の現況と事業戦略*掲載カナ順
第3章 企業内研修の実態~研修の現況と震災の影響に関するアンケート調査~
補足資料 研修事業者リスト*掲載カナ順

■掲載内容

第1章 総論

PART1. 市場概況総括
§1. 企業向け研修サービスの分類と定義
  ①研修サービスの形態別分類と定義
  企業向け研修サービスとは
  研修サービスの形態別分類
  ②研修サービスの内容別分類と定義
  研修サービスの内容別分類
  ③研修事業者の分類と定義
  事業者分類定義
§2. 市場概況総括
  〔図〕企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移
  研修サービスの形態別市場規模の推計<2010年度>
  〔図〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移
  研修サービスの内容別市場規模の推計<2010年度>
  〔図〕(内容別)研修サービス市場規模推移
  事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計<2010年度>
  〔図〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移

PART2. 震災が与えたインパクト
  ①震災で何が変わったか?(変わらなかったか?)
  ②震災のインパクト(定量的評価)
  〔図〕2011年3~5月:単月売上高ベースでのインパクト
  ③その他注目ポイント
  ④2011年度、通年での震災のインパクト予測

PART3. 事業者カテゴリー別事業動向
§1. IT系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>
  <事業動向>
  主要事業者概要
  主要事業者の特色
  <クライアント特徴>
  <事業体制>
  <営業(販売)戦略>
  主要事業者 主力サービス状況
  <公開セミナー>
  <カスタマイズ研修>
  <eラーニング>
  <テスト・診断ビジネス>
  震災の影響
§2. 学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>
  <事業動向>
  主要事業者概要
  主要事業者の特色
  <クライアント特徴>
  <事業体制>
  <営業(販売)戦略>
  主要事業者 主力サービス状況
  <公開セミナー>
  <カスタマイズ研修>
  <通信教育・eラーニング>
  <テスト・診断ビジネス状況>
  震災の影響
§3. コンサルティング系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>
  <事業動向>
  主要事業者概要
  主要事業者の特色
  <クライアント特徴>
  <事業体制>
  <営業(販売)戦略>
  主要事業者 主力サービス状況
  <主力サービス状況>
  <通信教育・eラーニング>
  <テスト・診断ビジネス状況>
  震災の影響
§4. 人材開発系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>
  <事業動向>
  主要事業者概要
  主要事業者の特色
  <クライアント特徴>
  <事業体制>
  <営業(販売)戦略>
  主要事業者 主力サービス状況
  <主力サービス状況>
  <eラーニング>
  <テスト・診断ビジネス状況>
  震災の影響
§5. その他研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>
  <事業者動向>
  その他事業者の概況

PART4. アセスメントツール市場の実態
  <定義>
  <サービス分類>
  <主な参入事業者と状況>
  参入事業者の特徴と業況
  <トレンド/市場規模>
  <ユーザー企業側の利用実績>
  〔図〕企業・組織(従業員数500人以上)において利用実績のあるアセスメント事業者ランキング(TOP7)

第2章 研修事業者の現況と事業戦略*掲載カナ順

株式会社IWNC
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
アルー株式会社
インサイトラーニング株式会社
ANAラーニング株式会社
SMBCコンサルティング株式会社
株式会社エスプール総合研究所
NECラーニング株式会社
NTT ラーニングシステムズ株式会社
エン・ジャパン株式会社
キャプラン株式会社
グローバル ナレッジ ネットワーク株式会社
グロービス・グループ
学校法人 産業能率大学(総合研究所)
CTCテクノロジー株式会社
株式会社JTBモチベーションズ
株式会社ジェック
株式会社セルム
ティーペック株式会社
デジタルハリウッド株式会社
テンプスタッフラーニング株式会社
トーマツ イノベーション株式会社
社団法人 日本経営協会
株式会社日本経済新聞社
公益財団法人 日本生産性本部
社団法人 日本能率協会
株式会社日本マンパワー
パナソニックラーニングシステムズ株式会社
株式会社PHP研究所
ピースマインド・イープ株式会社
株式会社ビジネスコンサルタント
株式会社ビジネス・ブレークスルー
株式会社日立インフォメーションアカデミー
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
株式会社富士通ラーニングメディア
フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
ベルリッツ・ジャパン株式会社
株式会社マネジメント サービス センター
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
株式会社リンクアンドモチベーション

第3章 企業内研修の実態~研修の現況と震災の影響に関するアンケート調査~

調査目的
調査実施概要

PART1. 集合研修の実施状況
§1. 企業・団体の集合研修実施状況
  〔図〕実施している集合研修の内容
  〔図〕従業員規模別/集合研修(階層別研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/集合研修(階層別研修)の実施率(業種別クロス集計)
  〔図〕従業員規模別/集合研修(ストレス対策・防災対策に関する研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕従業員規模別/集合研修(ストレス対策・防災対策に関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
  〔図〕従業員規模別/集合研修(個人スキルに関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
  〔図〕業種別/集合研修(個人スキルに関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
§2. 前年比での集合研修の実施回数・規模の変化(2010年/2011年比較)
  〔図〕前年比での集合研修の実施回数・実施規模の変化
  〔図〕従業員規模別/集合研修の実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/集合研修の実施状況変化(業種別クロス集計)
§3. 前年比での集合研修の実施回数・規模が減少した理由
  〔図〕前年比で集合研修の実施回数・実施規模が減少した理由
§4. 2009年/2010年/2011年の研修実施回数・規模の比較
  〔図〕2009年/2010年/2011年の研修実施回数・規模の比較

PART2. 集合研修以外の実施状況
§1. 企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
  〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
  〔図〕従業員規模別/集合研修以外の研修手段(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/集合研修以外の研修手段(業種別クロス集計)
§2. 前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化(2010年/2011年比較)
  〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化
  〔図〕従業員規模別/eラーニングの実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/eラーニングの実施状況変化(業種別クロス集計)
§3. 前年比でのeラーニング実施回数・規模が減少した理由
  〔図〕前年比でeラーニングの実施回数・実施規模が減少した理由

PART3. 企業・団体における人材開発制度の実態
§1. 企業・団体の研修運営体制
  〔図〕会社・組織の研修の企画・運営・管理主体
  〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体(業種別クロス集計)
§2. 企業・団体の研修制度の状況
  ①研修カフェテリアプラン(無料)制度の状況
  〔図〕会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
  〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率(業種別クロス集計)
  ②研修カフェテリアプラン(無料)制度の実施状況変化(2010年/2011年比較)
  〔図〕昨年と対比しての会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの変化
  〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプランの変化(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/「無料」研修カフェテリアプランの変化(業種別クロス集計)
  ③研修カフェテリアプラン(割引)制度の状況
  〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
  ④研修カフェテリアプラン(割引)制度の実施状況の変化(2010年/2011年比較)
  〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの変化
  ⑤(業務上必要な資格取得のため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度
  〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の有無
  ⑥(業務上必要な資格取得のため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度の変化
  (2010年/2011年比較)
  〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の変化
  ⑦(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度
  〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無
  〔図〕従業員規模別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の導入率
   (従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の導入率(業種別クロス集計)
  ⑧(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度の変化
   (2010年/2011年比較)
  〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度の変化
  〔図〕従業員規模別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の変化
   (従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の変化(業種別クロス集計)
§3. 会社・組織が実施する研修での成果の人事査定・考課への影響
  〔図〕研修成果の人事査定・考課への影響
  〔図〕業種別/研修成果の人事査定・考課への影響
§4. 会社・組織の研修施設所有状況
  〔図〕会社・組織の研修施設所有状況
  〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修施設所有状況(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/会社・組織の研修施設所有状況(業種別クロス集計)
§5. 2011年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
  〔図〕2011年度における昨年対比、新入社員採用状況
  〔図〕従業員規模別/2011年度における昨年対比、新入社員採用状況(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/2011年度における昨年対比、新入社員採用状況(業種別クロス集計)
§6. 2011年度における企業・組織の管理職社員の増減の状況
  〔図〕2011年度における昨年対比、管理職社員の増減状況
  〔図〕従業員規模別/2011年度における昨年対比、管理職社員増減状況(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/2011年度における昨年対比、管理職社員増減状況(業種別クロス集計)
§7. 2012年度(来年度)における企業・組織の社員採用予定状況(新卒・転職者含む)
  〔図〕2012年度(来年度)における本年度対比、新入社員採用予定の状況
  〔図〕従業員規模別/2012年度における本年度対比、新入社員採用予定状況(従業員規模別クロス集計)
  〔図〕業種別/2012年度における本年度対比、新入社員採用予定状況(業種別クロス集計)

PART4. 研修事業者の利用状況と認知度
§1. 利用実績のある研修事業者(総務・人事・教育研修業務担当者の回答)
  〔図〕企業・組織(従業員数500人以上)において利用実績のある研修事業者ランキング(TOP15)
§2. 総務・人事・教育研修業務担当者への研修事業者の認知度
  〔図〕企業・組織(従業員数500人以上)において認知度のある研修事業者ランキング(TOP20)

PART5. 震災の影響
§1. 震災によるダメージ
  〔図〕震災の影響
  〔図〕業種別/震災の影響(業種別クロス集計)
  〔図〕エリア別/震災の影響(エリア別クロス集計)

付録1 震災の具体的影響(自由筆記原文)
付録2 アンケート調査票

補足資料 研修事業者リスト*掲載カナ順

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