■本資料のポイント

• 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、市場動向を解説。
  　・研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説。主要参入企業の現況と事業戦略を解説。
  　・集合研修、通信教育、eラーニング、アセスメント、その他教育手段別の動向解説。
  　・キーワードは「グローバル人材育成」。各社のサービス開発動向解説。
  　・研修事業者の各種現況データ満載。
  　・2011年度市場規模、市場状況を解説。研修サービス市場の将来予測。
• 一般企業・官公庁（社員500人以上の組織）の研修の実態を調査。
  　・業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説。
  　・震災が研修実施にどれ程の影響を与えたか？影響を評価分析。
  　・研修事業者の利用率、知名度を解説。
  　・「グローバル人材育成」に対する企業の取組みの状況解説。何が必要とされるのか。
  　・今年度、来年度の新卒採用状況を調査・分析。

■本資料の概要

第１章　総論
第２章　研修事業者の現況と事業戦略
第３章　企業内研修の実態～震災後から現在に至る企業内研修動向調査～
付録　アンケート調査票
補足資料　研修事業者リスト

■掲載内容

第１章　総論

ＰＡＲＴ１．市場概況総括
　　§１．企業向け研修サービスの分類と定義
　　　　①研修サービスの形態別分類と定義
　　　　■企業向け研修サービスとは
　　　　■研修サービスの形態別分類
　　　　②研修サービスの内容別分類と定義
　　　　■研修サービスの内容別分類
　　　　③研修事業者の分類と定義
　　　　■事業者分類定義
　　§２．市場概況総括
　　　　●震災の影響は限定的に留まる
　　　　●「グローバル人材育成」関連の研修が極めて好調
　　　　●2012年度は反動で大きく伸びる
　　　　●市場規模は前年比2.4％減の4，520億円
　　　　〔図〕企業向け研修サービス市場　全体市場規模推移<億円>
　　　　■研修サービスの形態別市場規模の推計＜2011年度＞
　　　　〔図〕（研修形態別）研修サービス市場規模推移<億円>
　　　　■研修サービスの内容別市場規模の推計＜2011年度＞
　　　　〔図〕（内容別）研修サービス市場規模推移<億円>
　　　　■事業者分類別推計事業者数／市場規模の推計＜2011年度＞
　　　　〔図〕（事業者カテゴリー別）研修サービス市場規模推移<億円>
ＰＡＲＴ２．注目トピックス
　　トピックス1.東日本大震災の業界への影響評価
　　　　①時系列での震災の影響評価
　　　　②事業者別の震災の影響評価
　　　　③サービス形式/内容別の震災の影響評価
　　トピックス2.注目される「グローバル人材育成」サービス
　　　　①ユーザー企業にとっての「グローバル人材育成」
　　　　②研修サービスベンダーの「グローバル人材育成」サービス提供の実態
　　　　■主要事業者のグローバル人材育成サービス事業
ＰＡＲＴ３．事業者カテゴリー別事業動向
　　§１．ＩＴ系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞＜事業動向＞
　　　　●2011年度、減収の事業者目立つ
　　　　●仮想化技術、クラウド、プロジェクトマネジメント関連は堅調に推移
　　　　●カスタマイズ研修が落ち込んだ分、公開セミナー、eラーニング伸びる
　　　　●「実践」志向のサービス開発が活性化
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞＜事業体制＞＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞＜カスタマイズ研修＞＜ｅラーニング＞＜テスト・診断ビジネス＞
　　　　■震災の影響と現状
　　　　＜震災の影響と現状＞
　　§２．学校法人・社団法人（公益法人）系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞＜事業動向＞
　　　　●「震災」の減収分は秋口から回復し、横ばいから微減で着地
　　　　●「グローバル」関連好調
　　　　●自己啓発関連の「通信教育」が震災後上向き
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞＜事業体制＞＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞＜カスタマイズ研修＞＜通信教育・eラーニング＞＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　　　■震災の影響と現状
　　　　＜震災の影響と現状＞
　　§３．コンサルティング系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞＜事業動向＞
　　　　●2011年度、各社、売上ほぼ横ばい（微増もしくは微減）
　　　　●「定額制セミナー」伸びる
　　　　●金融系事業者はグループ内営業も強化
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞＜事業体制＞＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜主力サービス状況＞＜通信教育・eラーニング＞＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　　　■震災の影響と現状
　　　　＜震災の影響と現状＞
　　§４．人材開発系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞＜事業動向＞
　　　　●2011年度、業績は震災の影響によって明暗
　　　　●グローバル対応サービスを強化
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞＜事業体制＞＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜主力サービス状況＞＜eラーニング＞＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　　　■震災の影響と現状
　　　　＜震災の影響と現状＞
　　§５．その他研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞＜事業者動向＞
　　　　●メンタルヘルス関連の研修サービス好調
　　　　●ビジネス英語、ＭＢＡ関連好調
　　　　●体験・実践型の能力開発も震災の影響は限定的
　　　　■その他事業者の概況
ＰＡＲＴ４．アセスメントツール市場の実態
　　　　＜定義＞＜サービス分類＞
　　　　〔図〕アセスメントツールのサービス分類
　　　　〔図〕サーベイ項目による分類
　　　　＜主な参入事業者と状況＞
　　　　■参入事業者の特徴と業況
　　　　＜トレンド/市場規模＞＜ユーザー企業側の利用実績＞
　　　　〔図〕企業・組織（従業員数500人以上）において利用実績のあるアセスメント事業者
　　　　　　ランキング（TOP7)<2012年5月調査　ｎ＝1，450>

第２章　研修事業者の現況と事業戦略

＊掲載カナ順
◇株式会社IWNC
◇株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
◇アルー株式会社
◇インサイトラーニング株式会社
◇株式会社ウィル・シード
◇ウィルソン・ラーニングワールドワイド株式会社
◇ANAラーニング株式会社
◇ＳＭＢＣコンサルティング株式会社
◇ＮＥＣラーニング株式会社
◇エヌ・ティ・ティーラーニングシステムズ株式会社
◇エン・ジャパン株式会社
◇グローバルナレッジネットワーク株式会社
◇株式会社グロービス
◇学校法人産業能率大学（総合研究所）
◇CTCテクノロジー株式会社
◇株式会社ジェック
◇株式会社セルム
◇ティーペック株式会社
◇デジタルハリウッド株式会社
◇テンプスタッフラーニング株式会社
◇トーマツイノベーション株式会社
◇株式会社トライアンフ
◇社団法人日本経営協会
◇株式会社日本経済新聞社
◇公益財団法人日本生産性本部
◇一般社団法人日本能率協会（ＪＭＡ）
◇株式会社日本マンパワー
◇パナソニックラーニングシステムズ株式会社
◇株式会社ＰＨＰ研究所
◇ピースマインド・イープ株式会社
◇株式会社ビジネスコンサルタント
◇株式会社ビジネス・ブレークスルー
◇株式会社日立インフォメーションアカデミー
◇株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
◇株式会社富士通ラーニングメディア
◇フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
◇ベルリッツ・ジャパン株式会社
◇株式会社マネジメントサービスセンター（ＭＳＣ）
◇みずほ総合研究所株式会社
◇三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社
◇株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
◇株式会社リンクアンドモチベーション
◇ワークハピネス（旧株式会社エスプール総合研究所）

第３章　企業内研修の実態～震災後から現在に至る企業内研修動向調査～

■調査目的
■調査実施概要

ＰＡＲＴ１．集合研修の実施状況
　　§１．企業・団体の集合研修実施状況
　　　　●階層別研修7割以上実施、「ストレス対策」約3割、「グローバル対応」約2割実施
　　　　〔図〕実施している集合研修の内容（n=1, 450)<2012年5月調査>
　　　　●階層別研修の従業員規模別傾向：従業員規模1，000人以上では実施率に大きな差異無し
　　　　〔図〕従業員規模別/集合研修（階層別研修）の実施率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●階層別研修の業種別傾向：「製造」「ＩＴ企業」「金融業」「官公庁」で階層別研修の実施率高い
　　　　〔図〕業種別/集合研修（階層別研修）の実施率（業種別クロス集計）
　　　　●語学・グローバル対応研修の従業員規模別傾向：従業員2，000人を境に実施率高くなる
　　　　〔図〕従業員規模別/集合研修（語学・グローバル対応研修）の実施率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●語学・グローバル対応研修の業種別傾向：「製造業」「ＩＴ企業」で実施率高い
　　　　〔図〕業種別/集合研修（語学・グローバル対応研修）の実施率（業種別クロス集計）
　　　　●「ストレス対策」に関する研修の従業員規模別傾向：2，000人を境に実施率3割以上
　　　　〔図〕従業員規模別/集合研修（ストレス対策に関する研修）に実施率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「ストレス対策」に関する研修の業種別傾向：「官公庁」実施率高く、「小売業」低い
　　　　〔図〕業種別/集合研修（ストレス対策に関する研修）の実施率（業種別クロス集計）
　　　　●自己啓発・資格取得研修の従業員規模別傾向：従業員2，000人を境に実施率高くなる
　　　　〔図〕従業員規模別/集合研修（自己啓発・資格取得に関する研修）の実施率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●自己啓発・資格取得研修の業種別傾向：「製造業」「官公庁」で自己啓発研修の実施率高い
　　　　〔図〕従業員規模別/集合研修（自己啓発・資格取得に関する研修）の実施率（業種別クロス集計）
　　§２．2010年/2011年/2012年の研修実施回数・規模の比較
　　　　●3年間実施規模変化無しが半数、2012年は実施スタンスが2極化
　　　　〔図〕2010年/2011年/2012年の研修実施回数・規模の比較（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　§３．予算規模を増やしている集合研修
　　　　●「中堅社員・管理職向け研修」の予算を増やしている企業が3割
　　　　〔図〕予算を増やしている集合研修（n=1,450)<2012年5月調査>
　　　　●予算を増やしている集合研修（階層別研修）の従業員規模別傾向：
　　　　　中堅企業も「新人研修」「中堅社員研修」を強化
　　　　〔図〕従業員規模別/予算を増やしている集合研修（階層別研修）（従業員規模別クロス集計）
　　　　●予算を増やしている集合研修（階層別研修）の業種別傾向：
　　　　　「小売」「金融」は「中堅社員向け研修」を強化
　　　　〔図〕業種別/予算を増やしている集合研修（階層別研修）（業種別クロス集計）
　　　　●予算を増やしている集合研修（ストレス対策/グローバル対応）の従業員規模別傾向：
　　　　　従業員規模で予算の傾向はあまり変わらない
　　　　〔図〕従業員規模別/予算を増やしている集合研修
　　　　（ストレス対策/グローバル対応）（従業員規模別クロス集計）
　　　　●予算を増やしている集合研修（ストレス対策/グローバル対応）の業種別傾向：
　　　　　「製造業」「ＩＴ」でグローバル化対応強化
　　　　〔図〕業種別/予算を増やしている集合研修（ストレス対策/グローバル対応）（業種別クロス集計）
ＰＡＲＴ２．集合研修以外の実施状況
　　§１．企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
　　　　●eラーニング実施率は全体で53.0％、モバイルラーニング11.0％
　　　　〔図〕実施している集合研修以外の研修手段（n=1,450)<2012年5月調査>
　　　　●集合研修以外の研修実施率の従業員規模別傾向：
　　　　　「e-ラーニング」は規模に比例、「モバイルラーニング」は比例しない
　　　　〔図〕従業員規模別/集合研修以外の研修手段（従業員規模別クロス集計）
　　　　●集合研修以外の研修実施率の業種別傾向：「ＩＴ企業」「金融業」で遠隔教育の比率高い
　　　　〔図〕業種別/集合研修以外の研修手段（業種別クロス集計）
　　§２．前年比でのｅラーニングの実施回数・規模の変化（2011年/2012年比較）
　　　　●eラーニングの実施回数・規模、前年比で増加傾向
　　　　〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化（ｎ＝767）<2012年5月調査>
　　　　●eラーニングの実施状況変化の従業員規模別傾向：
　　　　　全体として拡大傾向も1，000人未満では二極化
　　　　〔図〕従業員規模別/eラーニングの実施状況変化（従業員規模別クロス集計）
　　　　●eラーニングの実施状況変化の業種別傾向：あらゆる業種で徐々に実施拡大傾向
　　　　〔図〕業種別/eラーニングの実施状況変化（業種別クロス集計）
　　§３．前年比でのモバイルラーニングの実施回数・規模の変化（2011年/2012年比較）
　　　　●モバイルラーニングの実施回数・規模、前年比ではそれ程増えていない
　　　　〔図〕前年比でのモバイルラーニングの実施回数・実施規模の変化（ｎ＝159）<2012年5月調査>
ＰＡＲＴ３．震災の影響と現状
　　§１．震災による集合研修実施への影響
　　　　●「通常通り実施」が約3割で、震災の影響は深刻なレベルではなかった
　　　　〔図〕震災による集合研修実施への影響（n=1, 450)<2012年5月調査>
　　§２．震災による現時点での影響
　　　　●大半の企業が回復も依然として深刻な影響が残る企業も一定程度あり
　　　　〔図〕震災が現時点でどの程度ダメージを残しているか（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●震災による現時点でのダメージの業種別傾向：業種間であまり格差は無い
　　　　〔図〕業種別/震災によるダメージ（業種別クロス集計）
ＰＡＲＴ４．企業・団体における人材開発制度の実態
　　§１．企業・団体の研修運営体制
　　　　●「本社の人事・総務等」が研修の運営主体だが、一定程度は「現場」がイニシアティブ
　　　　〔図〕会社・組織の研修の企画・運営・管理主体（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　§２．企業・団体の研修制度の状況
　　　　①研修カフェテリアプラン（無料）制度の状況
　　　　●「無料」研修カフェテリアプラン「ある」が半数以上
　　　　〔図〕会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●研修カフェテリアプラン（無料）の従業員規模別傾向：従業員規模に比例するが格差は大きくは無い
　　　　〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●研修カフェテリアプラン（無料）の業種別傾向：「ＩＴ」「製造業」「金融」で高い導入率
　　　　〔図〕業種別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率（業種別クロス集計）
　　　　②研修カフェテリアプラン（割引）制度の状況
　　　　●「割引」研修カフェテリアプラン「ある」が約50％
　　　　〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●研修カフェテリアプラン（割引）の従業員規模別傾向：従業員規模に比例
　　　　〔図〕従業員規模別/「割引」研修カフェテリアプラン導入率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●研修カフェテリアプラン（割引）の業種別傾向：「金融」「製造業」で高い導入率
　　　　〔図〕業種別/「割引」研修カフェテリアプラン導入率（業種別クロス集計）
　　　　③（業務上必要な資格取得のため）個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●（業務上必要な資格取得のための）講座代金支援を行っている企業・組織は64.1％
　　　　〔図〕（業務上必要な資格取得のための）社外での講座代金の支援制度の有無（ｎ＝1，450）
　　　　　<2012年5月調査>
　　　　●社外での講座代金支援制度の従業員規模別傾向：規模による導入率の差は少ない
　　　　〔図〕従業員規模別/社外での講座代金支援制度導入率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●社外での講座代金支援制度の業種別傾向：「製造業」「ＩＴ」「建設」「金融」で高い導入率
　　　　〔図〕業種別/社外での講座代金支援制度導入率（業種別クロス集計）
　　　　④（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）講座代金の支援制度は「ない」が約半数
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）
　　　　　個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）講座代金支援制度の従業員規模別傾向：
　　　　　規模別で導入率に格差はあまり無い
　　　　〔図〕従業員規模別/（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）講座代金支援制度の導入率
　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　　　●（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）講座代金支援制度の業種別傾向：
　　　　　「金融」で導入率高いが、業界間の格差少ない
　　　　〔図〕業種別/（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）講座代金支援制度の導入率
　　　　　（業種別クロス集計）
　　　　⑤研修カフェテリアプラン・講座代金支援制度の変化（2011年/2012年比較）
　　　　●「変わらない」が多数
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）
　　　　　個人が社外で受講した講座代金の支援制度の変化（ｎ＝1，166）
　　　　●カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化　従業員規模別傾向：
　　　　　現状維持が多いが、「10，000人以上」では「減らす」スタンス強い
　　　　〔図〕従業員規模別/カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化（従業員規模別クロス集計）
　　　　●カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化　業種別傾向：「官公庁」は現状維持傾向強い
　　　　〔図〕業種別/カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化（業種別クロス集計）
　　§３．会社・組織の研修施設所有状況
　　　　●約7割が自社またはグループ会社で研修施設を所有
　　　　〔図〕会社・組織の研修施設所有状況（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●研修施設所有状況の従業員規模別傾向：所有率は従業員規模に比例して増える
　　　　〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修施設所有状況（従業員規模別クロス集計）
　　　　●研修施設所有状況の業種別傾向：「小売業」は所有率低く、「金融」「官公庁」でやや高い
　　　　〔図〕業種別/会社・組織の研修施設所有状況（業種別クロス集計）
　　§４．2012年度における企業・組織の新入社員採用状況（新卒・転職者含む）
　　　　●2012年度、昨年対比での新入社員採用状況は「やや積極的」な状況
　　　　〔図〕2012年度における昨年対比、新入社員採用状況（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●2012年度、昨年対比での新入社員採用状況/従業員規模別傾向：各階層ともに概ね「変わらない」
　　　　〔図〕従業員規模別/2012年度における昨年対比、新入社員採用状況（従業員規模別クロス集計）
　　　　●2012年度、昨年対比での新入社員採用状況/業種別傾向：
　　　　　「ＩＴ」は積極採用、「金融」「官公庁」は消極的
　　　　〔図〕業種別/2012年度における昨年対比、新入社員採用状況（業種別クロス集計）
　　§５．2013年度（来年度）における企業・組織の社員採用予定状況（新卒・転職者含む）
　　　　●2013年度の新入社員採用予定、本年度と対比で「変わらない」が50％超
　　　　〔図〕2013年度（来年度）における本年度対比、新入社員採用予定の状況（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●2013年度、本年度対比での新入社員採用予定状況/従業員規模別傾向：
　　　　　「10，000人以上」で採用抑制傾向強い
　　　　〔図〕従業員規模別/2013年度における本年度対比、新入社員採用予定状況（従業員規模別クロス集計）
　　　　●2013年度、本年度対比での新入社員採用予定状況/業種別傾向：概ね業種間の差異は無い
　　　　〔図〕業種別/2013年度における本年度対比、新入社員採用予定状況（業種別クロス集計）
ＰＡＲＴ５．研修事業者の利用状況と認知度
　　§１．利用実績のある研修事業者ランキング
　　　　●１位「産業能率大学」、2位「日本能率協会」、3位「日本マンパワー」
　　　　〔図〕企業・組織（従業員数500人以上）において利用実績のある研修事業者ランキング
　　　　　　（ＴＯＰ15）（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　§２．研修事業者の認知度ランキング
　　　　●１位「日本能率協会」、2位「産業能率大学」、3位「日本マンパワー」
　　　　〔図〕企業・組織（従業員数500人以上）において認知度のある研修事業者ランキング
　　　　　　（ＴＯＰ20）（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
ＰＡＲＴ６．企業・団体におけるグローバル化対応の実態
　　§１．グローバル化対応への取組み
　　　　●「ＴＯＥＩＣ」「ビジネス英語」の奨励を4割前後実施
　　　　〔図〕会社・組織の研修のグローバル化対応への取組み（ｎ＝1，450）<2012年5月調査>
　　　　●「外国籍人材採用」の従業員規模別傾向：規模が大きい程、採用に積極的
　　　　〔図〕従業員規模別/外国籍人材の積極採用の実施率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「外国籍人材採用」の業種別傾向：「製造業」「ＩＴ」で採用に積極的
　　　　〔図〕業種別/外国籍人材の積極採用の実施率（業種別クロス集計）
　　　　●「ＴＯＥＩＣ受験奨励」実施の従業員規模別傾向：2，000人以上で約50％が受験を奨励
　　　　〔図〕従業員規模別/ＴＯＥＩＣ受験奨励の実施率（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「ＴＯＥＩＣ受験奨励」実施の業種別傾向：「製造業」の実施率高い
　　　　〔図〕業種別/ＴＯＥＩＣ受験奨励の実施率（業種別クロス集計）
　　§２．「グローバル人材育成」から何をイメージするか？
　　　　●「グローバル人材育成」＝「英語・語学研修」のイメージ多数
　　　　〔図〕「英語（語学、外国語、言語）」をキーワードとした回答例（原文ママ）<キーワード総数＝320件>
　　　　〔図〕「海外」をキーワードとした回答例（原文ママ）<キーワード総数＝174件>
　　　　〔図〕「世界」をキーワードとした回答例（原文ママ）<キーワード総数＝123件>
　　　　〔図〕「国際」をキーワードとした回答例（原文ママ）<キーワード総数＝93件>

付録　アンケート調査票

補足資料　研修事業者リスト