2016 企業向け研修サービス市場の実態と展望

本調査レポートでは、企業向けに研修サービスを提供している事業者の実態を調査すると共に、企業の研修の現状と将来の意向を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造と動向を明らかにした。

発刊日: 2016/06/30 体裁: A4 / 606頁
資料コード: C58101700 PDFサイズ: 4.3MB
カテゴリ: 教育・人材 / 流通小売、一般・事業所向けサービス、金融

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 162,000円 (本体 150,000円 消費税 12,000円 )
定価 259,200円 (本体 240,000円 消費税 19,200円 )
定価 291,600円 (本体 270,000円 消費税 21,600円 )

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

注1) 利用範囲:以下に限定させて頂きます。詳細はこちら
①書籍とPDFレギュラーは購入法人(代理購入の場合は利用法人)の一事業所内
②PDFコーポレートは国内の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)内
※事業所とは、経済活動が単一の経営主体のもとにおいて一区画を占めて行われる場所を指します。
注2) PDF提供方法:マイページより、ダウンロードにて入手頂きます。詳細はこちら
注3) 提供PDFの基本仕様:「Adobe Reader 7.0以上」、「印刷・検索可」、「編集・加工及びテキスト・図(グラフ)の抽出等不可」、「しおり機能無し」。詳細はこちら
  • マーケットレポートの販売規約はこちら
  • マーケットレポート購入についてのFAQはこちら

調査資料詳細データ

調査概要
Close

調査方法:主要研修事業者(ベンダー側)については、事業体制、事業概況、戦略、今後の展望等を切り口に、対面によるヒアリング、又は電話、FAX等によるアンケート等の手段により事業実態を調査した。
研修サービスを利用する側の一般企業・官公庁・団体および、企業・組織内個人(ユーザー側)の実態ついては、インターネットモニターアンケート調査を実施し、結果を集計した。
調査期間:2016年4月~2016年6月

調査結果サマリー
Close

企業向け研修サービス市場に関する調査を実施(2016年)
~新入社員研修は引き続き増加、定額制研修サービスの利用が拡大~
・2015年度の企業向け研修サービス市場規模は前年度比2.3%増の4,970億円
・定額制・低価格の企業向け研修サービスが普及・拡大

資料ポイント
Close

  • 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、市場動向を解説
    ・有力テーマが無く成長鈍化?それでも活発な採用を背景に研修市場は堅調。研修市場を徹底解説
    ・研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説。主要参入企業の現況と事業戦略を解説
    ・集合研修、通信教育、eラーニング、アセスメント、その他教育手段別の動向解説
    ・好調に推移する「アセスメントサービス」の状況解説
    ・研修事業者の各種現況データ満載(受講者数、販売額、事業体制、事業戦略、等)
    ・2015年度市場規模、市場状況を解説。研修サービス市場の将来予測
  • 更に本書では、一般企業・官公庁(社員500人以上の組織)の人材開発の実態を調査
    ・業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説
    ・有力アセスメントツールの利用状況、各種語学試験の利用状況と評価を調査
    ・研修事業者の利用率、知名度ランキングを解説
    ・研修施設の利用状況、研修施設の課題を解説
    ・今年度、来年度の社員採用状況、育成方針の傾向を分析・解説

資料概要
Close

第1章 市場概況解説
第2章 研修事業者の現況と事業戦略
第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態~アンケート調査~

リサーチ内容

■掲載内容

第1章 市場概況解説

PART1.市場概況総括
  §1.企業向け研修サービスの分類と定義
    ①研修サービスの形態別分類と定義
    ・企業向け研修サービスとは
    ・研修サービスの形態別分類
    ②研修サービスの内容別分類と定義
    ・研修サービスの内容別分類
    ③研修事業者の分類と定義
    ・事業者分類定義
  §2.市場概況総括
    ●2015年度、「新人研修」「若手向け研修」が活況
    ●定額制研修、eラーニングの普及で単価下落もサービス利用企業が増加
    ●市場規模は前年比2.3%増の4,970億円
    〔図〕企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移<億円>
    ・研修サービスの形態別市場規模の推計 <2015年度>
    〔図〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移<億円>
    ・研修サービスの内容別市場規模の推計 <2015年度>
    〔図〕(内容別)研修サービス市場規模推移<億円>
    ・事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計 <2015年度>
    〔図〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移<億円>
PART2.注目トピックス
    トピックス1.注目される定額・低価格サービス
    ・主要事業者の定額サービス/低価格サービスの状況
    トピックス2.興隆する新人研修と露呈する人材不足
    ・主要事業者の新人研修の状況
    トピックス3.益々活況を呈する研修施設市場
PART3.事業者カテゴリー別事業動向
  §1.IT系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2015年度、各社業績は概ね前年比で増収傾向
    ●各社のeラーニングサービスが集客好調で多様化
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <公開セミナー>
    <カスタマイズ研修>
    <eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス>
  §2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2015年度、各社業績拡大
    ●次世代の経営幹部候補層向けの研修が堅調
    ●「通信教育」は増収トレンドに変化
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <公開セミナー>
    <カスタマイズ研修>
    <通信教育・eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス状況>
  §3.コンサルティング系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2015年度、各社業績拡大、営業人員、コンサルタント不足に
    ●2015年度、「マイナンバー制度」関連の研修特需が寄与
    ●定額制セミナーが盛況、中小企業限定サービスモデルから各社新たな展開に
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <主力サービス状況>
    <通信教育・eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス状況>
  §4.人材開発系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2015年度、主要事業者の「研修サービス」は売上拡大
    ●低価格の研修サービスが集客好調、中堅規模以下の企業に研修サービス波及
    ●アジア向けビジネスは若干苦戦か
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <主力サービス状況>
    <eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス状況>
  §5.その他研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業者動向>
    ●2015年度、大半の事業者が増収
    ●ストレスチェック関連、メンタルヘルス関連研修が好調
    ●短期海外派遣型の研修サービスが堅調
    ●MBA教育は堅調
    ・その他事業者の概況
PART4.アセスメントツール市場の実態
    <定義>
    <サービス分類>
    〔図〕アセスメントツールのサービス分類(表)
    〔図〕サーベイ項目による分類(表)
    〔図〕テスト手法(ツール別)による分類(表)
    <主な参入事業者と状況>
    〔図〕参入事業者の特徴と業況(表)
    <トレンド解説>
    ①「人材採用」領域のアセスメントツールの状況
    ②「能力開発」「人事評価」「組織診断」領域のアセスメントツールの状況
    ③「ストレス診断」領域のアセスメントツールの状況
    <市場規模>
    〔図〕アセスメントツール市場 市場規模推移<億円>
    <中長期的展望>
    <ユーザー企業側の利用実績>
    〔図〕企業・組織(従業員数500人以上)において利用実績のあるアセスメント事業者ランキング(TOP10)
    <2016年6月調査 n=1,000>(表)

第2章 研修事業者の現況と事業戦略

*掲載カナ順
株式会社アイ・ラーニング
アチーブメント株式会社
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
アルー株式会社
株式会社アルク教育社
インサイトラーニング株式会社
株式会社インソース
株式会社イオンディライトアカデミー
株式会社ウィル・シード
ウィルソン・ラーニングワールドワイド株式会社
ANAビジネスソリューション株式会社
SMBCコンサルティング株式会社
NECマネジメントパートナー株式会社(ラーニング事業)
エヌ・ティ・ティーラーニングシステムズ株式会社
エン・ジャパン株式会社
グローバルナレッジネットワーク株式会社
株式会社グロービス
学校法人産業能率大学(総合研究所)
CTCテクノロジー株式会社
株式会社シェイク
株式会社ジェック
株式会社ジェイック
株式会社セルム
ティーペック株式会社
デジタルハリウッド株式会社
テンプスタッフラーニング株式会社
トーマツイノベーション株式会社
日本エス・エイチ・エル株式会社
一般社団法人日本経営協会
株式会社日本経済新聞社
公益財団法人日本生産性本部
一般社団法人日本能率協会(JMA)
株式会社日本マンパワー
株式会社PHP研究所
ピースマインド・イープ株式会社
株式会社ビジネスコンサルタント
株式会社ビジネス・ブレークスルー
株式会社日立インフォメーションアカデミー
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
株式会社富士通ラーニングメディア
フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
ベルリッツ・ジャパン株式会社
株式会社マイナビ
株式会社マネジメントサービスセンター(MSC)
みずほ総合研究所株式会社
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
株式会社リードクリエイト
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
株式会社リンクアンドモチベーション
株式会社ワークハピネス

第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態~アンケート調査~

調査目的
調査実施概要

PART1.集合研修の実施状況
  §1.企業・団体の集合研修実施状況
    ●「新人・内定者研修」「中堅・中間管理研修」の実施率は80%弱
    〔図〕実施している集合研修の内容(n=1,000)<2016年6月調査>
    ●階層別研修の従業員規模別傾向:「新人」「中堅」研修実施率、従業員規模で差異小さい
    〔図〕階層別研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●階層別研修の業種別傾向:「小売業」「サービス業」で若干低い実施率
    〔図〕階層別研修 X 業種別クロス(表)
    ●ビジネススキル研修の従業員規模別傾向:「挨拶・マナー」研修は規模の差異が小さい
    〔図〕ビジネススキル研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●ビジネススキル研修の業種別傾向:「金融業」のビジネススキル研修の実施率が高い
    〔図〕ビジネススキル研修 X 業種別クロス(表)
    ●労務関連研修の従業員規模別傾向:「ストレス対応」「マイナンバー対応」は規模によらず一定の実施率
    〔図〕総務・人事業務関連研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●労務関連研修の業種別傾向:「官公庁」で全般的に実施率高い
    〔図〕総務・人事業務関連研修 X 業種別クロス(表)
    ●語学・グローバル対応研修の従業員規模別傾向:概ね規模に比例して実施率高い
    〔図〕語学・グローバル対応研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●語学・グローバル対応研修の業種別傾向:「製造業」で実施率突出して高い
    〔図〕語学・グローバル対応研修 X 業種別クロス(表)
    ●自己啓発・資格取得研修の従業員規模別傾向:5,000人規模で「自己啓発」実施40%超
    〔図〕自己啓発・資格取得研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●自己啓発・資格取得研修の業種別傾向:「製造」「金融」「不動産」「官公庁」で高い
    〔図〕自己啓発・資格取得研修 X 業種別クロス(表)
  §2.集合研修の外部委託状況
    ●「新人研修」「CSR研修」「防災研修」は内製化率が8割弱
    〔図〕実施している集合研修の外部委託状況(n=792)<2016年6月調査>
    ●「内定者・新人研修」外部委託の従業員規模別傾向:2,000人未満で「丸投げ」若干多い
    〔図〕内定者・新人研修の外部委託状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●「内定者・新人研修」外部委託の業種別傾向:「小売業」で内製化率高い
    〔図〕内定者・新人研修の外部委託状況 X 業種別クロス(表)
    ●「語学研修」外部委託の従業員規模別傾向:5,000人未満で外部「丸投げ」が45%前後
    〔図〕語学研修の外部委託状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●「語学研修」外部委託の業種別傾向:業種間で大きな差異は無い
    〔図〕語学研修の外部委託状況 X 業種別クロス(表)
  §3.2014年/2015年/2016年の研修実施回数・規模の比較
    ●2014~2016年、研修規模・予算に概ね変化無し
    〔図〕2014年/2015年/2016年の研修実施回数・規模の比較(n=1、000)<2016年6月調査>(表)
  §4.予算規模を増やしている集合研修
    ●「中堅社員研修」「新人研修」「ストレス対策研修」が相対的に予算増の傾向強い
    〔図〕予算を増やしている集合研修(n=1、000)<2016年6月調査>
PART2.集合研修以外の実施状況
  §1.企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
    ●4社のうち3社が集合研修以外の手段を利用
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段(n=1,000)<2016年6月調査>
    ●集合研修以外の研修実施率の従業員規模別傾向:eラーニング実施率は規模に比例
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段 X 従業員規模別クロス(表)
    ●集合研修以外の研修実施率の業種別傾向:「小売業」で「モバイルラーニング」22.0%
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段 X 業種別クロス(表)
  §2.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化(2015年/2016年比較)
    ●eラーニングの実施規模は「変わらない」が多数も、「増えた」が「減った」を上回る
    〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化(n=556)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●eラーニングの実施状況変化の従業員規模別傾向:「1,000~1,999人」で若干増加傾向
    〔図〕eラーニングの実施状況変化 X 従業員規模別クロス(表)
    ●eラーニングの実施状況変化の業種別傾向:「サービス」「金融」が実施規模増加傾向
    〔図〕eラーニングの実施状況変化 X 業種別クロス(表)
  §3.前年比でのSkype学習の実施回数・規模の変化(2015年/2016年比較)
    ●Skypeの実施回数・規模は「減った」が「増えた」を上回る
    〔図〕前年比でのSkype学習の実施回数・実施規模の変化(n=48)<2016年6月調査>(円グラフ)
PART3.研修施設の利用実態
  §1.会社・組織の研修施設所有状況
    ●約6割の企業・組織が自社で使える研修施設を所有
    〔図〕会社・組織の研修施設所有状況(n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●研修施設所有状況の従業員規模別傾向:所有率は従業員規模5,000人以上で60%超
    〔図〕研修施設の所有状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●研修施設所有状況の業種別傾向:「金融」「官公庁」で所有率高い
    〔図〕研修施設の所有状況 X 業種別クロス(表)
  §2.外部の貸会議室・研修施設の利用状況
    ●外部施設を使う企業は7割程度、「よく使う」のは3割程度
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況(n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●外部施設利用状況の従業員規模別傾向:どの規模でも「それ程使わない」が40%前後
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●外部施設利用状況の業種別傾向:「IT」「卸売」で外部施設の利用率やや高い
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 業種別クロス(表)
    ●外部施設利用状況の研修施設所有別傾向:自前の研修施設の利用度は低い
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 研修施設所有の有無別クロス(表)
  §3.利用している貸会議室・研修施設の種類とその理由
    ●民営の貸会議室・研修施設の利用が74.8%
    〔図〕利用している貸会議室・研修施設の種類(n=302)<2016年6月調査>
    ●研修に外部施設を利用する主な理由は「キャパシティー」に起因
    〔図〕外部の研修施設を利用する理由(n=302)<2016年6月調査>
PART4.採用・人材開発の実態
  §1.2016年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
    ●2016年度、新入社員採用「増加」が「減少」を大きく上回る
    〔図〕2016年度における昨年対比、新入社員採用状況(n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●2016年度、昨年対比での新入社員採用状況/従業員規模・業種別傾向:
    規模や業種によらず同様に「増える」傾向
    〔図〕2016年度における昨年対比新入社員採用状況 X 従業員規模別クロス(表)
    〔図〕2016年度における昨年対比新入社員採用状況 X 業種別クロス(表)
  §2.2017年度(来年度)における企業・組織の社員採用予定状況(新卒・転職者含む)
    ●2017年度(来年度)の新入社員採用に積極的な企業が消極的な企業を上回る
    〔図〕2017年度(来年度)における本年度対比、新入社員採用予定の状況(n=1,000)
    <2016年6月調査>(円グラフ)
    ●2017年度、本年度対比での新入社員採用予定状況/従業員規模・業種別傾向:
    規模、業種で概ね傾向変わらず
    〔図〕2017年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 従業員規模別クロス(表)
    〔図〕2017年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 業種別クロス(表)
  §3.新入社員採用にあたっての求人情報サービス・採用広告会社の利用状況
    ●新入社員採用に求人情報サービスを利用する企業・団体は50%超
    〔図〕求人情報サービス・採用広告会社の利用状況 (n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●求人情報サービス利用状況の従業員規模別傾向:どの従業員規模でも同様の利用状況
    〔図〕求人情報サービス・採用広告会社利用状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●求人情報サービス利用状況の業種別傾向:どの従業員規模でも同様の利用状況
    〔図〕求人情報サービス・採用広告会社利用状況 X 業種別クロス(表)
  §4.新入社員採用にあたって利用している求人情報サービス
    ●「リクナビ」「マイナビ」が突出した存在
    〔図〕新入社員採用に利用している求人情報サービス(n=505)<2016年6月調査>
    ●利用している求人情報サービスの従業員規模別傾向:どの規模でも1位「リクナビ」、2位「マイナビ」
    〔図〕利用している求人情報サービス X 従業員規模別クロス(表)
    ●利用している求人情報サービスの業種別傾向:一部の業種で「マイナビ」 > 「リクナビ」
    〔図〕利用している求人情報サービス X 業種別クロス(表)
  §5.主要人材開発テーマに関するコンサルティングサービス利用状況
    ●社員のストレスチェック・メンタルサポートでのコンサル導入率高い
    〔図〕外部のコンサルティングサービスの利用状況 (n=1,000)<2016年6月調査>
  §6.企業・団体の研修制度の状況
    ①研修カフェテリアプラン(無料)制度の状況
    ●「無料」研修カフェテリアプラン「ある」が35.1%
    〔図〕会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
    (n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●研修カフェテリアプラン(無料)の従業員規模・業種別傾向:10,000人以上で導入進む
    〔図〕無料研修カフェテリアプラン導入率 X 従業員規模別クロス(表)
    〔図〕無料研修カフェテリアプラン導入率 X 業種別クロス(表)
    ②研修カフェテリアプラン(割引)制度の状況
    ●「割引」研修カフェテリアプラン「ある」と「ない」が拮抗
    〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
    (n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●研修カフェテリアプラン(割引)の従業員規模・業種別傾向:「製造」「IT」「金融」で高い導入率
    〔図〕割引研修カフェテリアプラン導入率 X 従業員規模別クロス(表)
    〔図〕割引研修カフェテリアプラン導入率 X 業種別クロス(表)
    ③(業務上必要な資格取得のため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度
    ●(業務上必要な資格取得のための)講座代金支援を行っている企業・組織は50%超
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の有無
    (n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●社外での(業務上必要な資格取得のための)講座代金支援制度の従業員規模・業種別傾向:
    「製造」「IT」「不動産」の導入率高い
    〔図〕社外での(業務上必要な資格取得のための)
    講座代金支援制度導入率 X 従業員規模別クロス(表)
    〔図〕社外での(業務上必要な資格取得のための)
    講座代金支援制度導入率 X 業種別クロス(表)
    ④(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度
    ●(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金の支援制度は「ない」が多数
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した
    講座代金の支援制度の有無(n=1,000)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の従業員規模・業種別傾向:
    あらゆる規模・業種で「ない」が多数
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格取得のための)
    講座代金支援制度導入率 X 従業員規模別クロス(表)
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格取得のための)
    講座代金支援制度導入率 X 業種別クロス(表)
  §7.研修カフェテリアプラン・講座代金支援制度の変化(2015年/2016年比較)
    ●「変わらない」が8割
    〔図〕研修カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化 (n= 653)<2016年6月調査>(円グラフ)
    ●カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化 従業員規模・業種別傾向:
    規模、業種によらず「現状維持」
    〔図〕カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化 X 従業員規模別クロス(表)
    〔図〕カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化 X 業種別クロス(表)
PART5.研修事業者の利用状況と認知度
  §1.利用実績のある研修事業者ランキング
    ●5年連続で1位「産業能率大学」、2位「日本能率協会」
    〔図〕企業・組織(従業員数500人以上)において利用実績のある研修事業者ランキング(TOP20)
    (n=1,000)<2016年6月調査>(表)
  §2.研修事業者の認知度ランキング
    ●認知度1位は僅差で「日本能率協会」、2位「産業能率大学」
    〔図〕企業・組織(従業員数500人以上)において認知度のある研修事業者ランキング(TOP20)
    (n=1,000)<2016年6月調査>(表)
  §3.ユーザー企業が研修サービス事業者を選ぶ際に重視するポイント
    ●「講師」「カリキュラム」が2大ポイント
    〔図〕研修事業者を選ぶ際に重視するポイント(n=1,000)<2016年6月調査>(表)

付録 アンケート調査票
補足資料 研修事業者リスト

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 162,000円 (本体 150,000円 消費税 12,000円 )
定価 259,200円 (本体 240,000円 消費税 19,200円 )
定価 291,600円 (本体 270,000円 消費税 21,600円 )

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい

矢野経済研究所では、個別のクライアント様からの調査も承っております。
マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。
詳細は、受託調査・コンサルティングのご案内をご覧ください。

この資料を請求する人は、こちらも見ています

資料コード 資料名
C57107300 2015 企業向け研修サービス市場の実態と展望
C58109800 2016年版 教育産業白書
C58123000 2017 人事・総務関連業務のアウトソーシングビジネス調査レポート
C58123100 2017 eラーニング/映像教育ビジネスレポート
C58112300 2016年版 人材ビジネスの現状と展望