2017 ダイレクトセリング市場 ~通信販売・訪問販売~

通信販売市場は市場拡大がつづいている。その一方でオーバーストアの状況下で大手による集約が進みつつある。配送に係るサービスが過熱していることで、宅配業者の負荷が増大し、事業者によるサービス見直しにつながるという面でも、大きな関心を集めている。今後の市場の行方と有力企業の営業施策をはじめとする事業戦略への高い関心を受けて企画した。また、前回2016年版制作時にコンテンツとして加えた訪問販売市場は、昨今の運営環境の変化を受けて、通販へのシフトを図る動きが活発化するなど、通販市場と同時にレポートする意義が高まっている。小売チャネルとして最大の関心を集める市場に関するレポートとして網羅性に留意した資料である。

発刊日: 2017/09/27 体裁: A4 / 723頁
資料コード: C59108200 PDFサイズ: 21.4MB
カテゴリ: 流通小売、一般・事業所向けサービス、金融

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 162,000円 (本体 150,000円 消費税 12,000円 )
定価 259,200円 (本体 240,000円 消費税 19,200円 )
定価 291,600円 (本体 270,000円 消費税 21,600円 )

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

注1) 利用範囲:以下に限定させて頂きます。詳細はこちら
①書籍とPDFレギュラーは購入法人(代理購入の場合は利用法人)の一事業所内
②PDFコーポレートは国内の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)内
※事業所とは、経済活動が単一の経営主体のもとにおいて一区画を占めて行われる場所を指します。
注2) PDF提供方法:マイページより、ダウンロードにて入手頂きます。詳細はこちら
注3) 提供PDFの基本仕様:「Adobe Reader 7.0以上」、「印刷・検索可」、「編集・加工及びテキスト・図(グラフ)の抽出等不可」、「しおり機能無し」。詳細はこちら
  • マーケットレポートの販売規約はこちら
  • マーケットレポート購入についてのFAQはこちら

調査資料詳細データ

調査概要
Close

調査目的:通信販売企業、および訪問販売を行なう企業の運営実態に関する調査・分析を行ない、事業戦略立案のための基礎資料とすることを目的とした。
調査対象市場:物販を中心とするB to C の通信販売市場(一部B to Bあり)/ 物販とサービスを中心とする訪問販売市場
調査対象エリア先:日本
調査方法:直接面接及び電話取材、その他周辺間接調査を実施。あわせて、郵送によるアンケート留置法を実施。
調査期間:2017年7月~2017年9月

資料ポイント
Close

  • 通信販売市場の全体動向を網羅
    Eコマース企業はもちろん、カタログ、テレビといった各媒体における主要プレーヤーに関して、マーケティング戦略を分析。同時に商品別の観点からも把握しておきたい企業情報を多角的にレポート。注目のCtoCフリマアプリ運営、越境EC企業も新たに取材。
  • 無店舗販売における他業種動向を追加
    2016年より訪問販売、ネットワークビジネス、宅配など訪問販売業界の情報を追加。市場環境から、主要企業の経営指標情報などを掲載。

資料概要
Close

第1編 ダイレクトセリング市場の現状
第2編 通信販売市場の動向
第3編 通販主要企業の運営実態
第4編 訪問販売市場の動向

リサーチ内容

■掲載内容

調査結果のポイント

第1編 ダイレクトセリング市場の現状

●ダイレクトセリング市場の2016-2017年動向
1.通信販売市場の規模推移と動向
  2016年度 通信販売売上高ランキング(2016年4月~2017年3月期)
2.訪問販売市場の規模推移と動向
  2016年度 訪問販売売上高ランキング(2016年4月~2017年3月期)
◇法改正動向◇ ダイレクトセリングに関わる法律動向
  1.特定商取引法
  2.景品表示
  3.消費者契約法
  4.その他の法律改正の影響
◇トピックス◇ ダイレクトセリング市場における注目動向
  1.国内主要ECモールの動向
  2.顧客情報管理問題
  3.中国EC市場動向
  4.中国越境EC市場
  アリババ株式会社、Inagora(インアゴーラ)株式会社
  5.海外の主要なEC販売チャネル
  6.共通ポイントサービス市場
  7.ID決済サービスの普及
  8.太陽光発電動向
  9.高齢者向け無店舗販売事業
  参考資料:日本の小売市場推移

第2編 通信販売市場の動向

●カタログ通信販売市場の動向
1.ゼネラル系通販主要企業の業績動向
  ●ゼネラル通信販売大手企業の動向
  千趣会、ベルーナ、ニッセンホールディングス
2.百貨店の通販事業動向
  髙島屋、大丸松坂屋百貨店、三越伊勢丹通信販売

●テレビ通信販売市場の動向
1.テレビ通販市場 企業の動向と業績
  「テレビ通販主要30社売上高ランキング」
2.主要キー局の通販事業
  日本テレビ放送網
  グランマルシェ/TBS
  ディノス・セシール/フジテレビ
  ロッピングライフ/テレビ朝日
  テレビ東京ダイレクト/テレビ東京
3.専門放送型2社の動向
  QVCジャパン
  【通信販売業/有力企業の事業戦略】
  ジュピターショップチャンネル株式会社
4.テレビ通販参入企業の動向
  オークローンマーケティング
  【通信販売業/有力企業の事業戦略】
  株式会社ジャパネットたかた

●インターネット通信販売市場の動向
1.Eコマース市場規模(BtoC)とセグメント別のBtoC EC市場規模
2.ネット通販売上高ランキング2015年度(総合)
  Eコマース関連企業動向
3.Eコマース事業者の取引環境
  (1)販売形態
  (2)インターネット広告動向
  (3)決済システム
4.Eコマースの物流動向
  (1)ECにおける陸運物流
  (2)主要配送事業者の動向
  (3)海外向け物流
5.越境ECと世界のBtoC EC市場
  (1)日・米・中の越境EC市場
  (2)世界のBtoC EC市場
6.リユースEC市場(CtoCネット通販動向)
  株式会社メルカリ
7.モバイルコマース市場

●大手各社のフルフィルメント体制
①受注分野
②物流分野

●商品別市場の全体動向
各商材別の概況
衣料品、インナー、宝飾品・時計、化粧品、健康食品、食料品、家具・家庭用品

【商品別市場動向①】
●衣料品市場
1.衣料品市場 全体市場動向と市場規模
2.通信販売における衣料品の動向
  [アパレル企業EC化率]
  [アパレルメーカー、衣料品専門店の通販事業の状況]
  ユナイテッドアローズ、TSIホールディングス/TSI ECストラテジー、三陽商会、ベイクルーズ
3.アパレルEC企業/事業動向
  スタートトゥデイ
  アパレル関連企業の通販売上高一覧
  *ネット通販売上高ランキング(総合)より抜粋

【商品別市場動向②】
●インナーウェア市場
1.インナーウェア市場 全体市場動向と市場規模
  (1)レディスインナーウェア市場
  (2)メンズインナーウェア市場規模
  (3)レッグウェア市場
2.2016年のインナーウェア市場の状況
3.通信販売におけるインナーウェアの動向
  (1)レディスインナーの通信販売市場規模の推移
  (2)各社の取組み動向
  ワコール、ピーチ・ジョン、白鳩、ディノス・セシール

【商品別市場動向③】
●宝飾品・時計市場
1.宝飾小売市場 全体市場動向と市場規模
2.通販ルート 市場動向と市場規模
3.時計小売市場の動向と見通し
  [ウォッチ総小売市場規模推移]
4.通販ルート 市場動向

【商品別市場動向④】
●化粧品・医薬品市場
1.化粧品全体市場と通販ルート/市場規模と市場動向
  [化粧品通販売上高上位30社]
2.市場における有力企業の動向
  オルビス、シーズ・ホールディングス、ファンケル
  [各社直営店舗運営状況]
3.医薬、化粧品のEC市場規模概要
4.ドラッグストアチャネル、化粧品市場の概要
5.改正薬事法施行後の動向
6.医薬品、化粧品のネット通販動向
  医薬品、化粧品、サプリメントなどの通販売上高
  *ネット通販売上高ランキング(総合)より抜粋

【商品別市場動向⑤】
●健康食品市場
1.健康食品全体市場と通販ルート/市場規模と市場動向
  [通販健康食品売上高上位30社]
2.市場における有力企業の動向
  サントリーウエルネス、えがお、ファンケル、山田養蜂場、ライオン
  主な健康食品のネット通販売上高
  *ネット通販売上高ランキング(総合)より抜粋

【商品別市場動向⑥】
●食品市場
1.食品全体市場/市場動向と市場規模
  「食品通販売上高上位30社」
2.食品、飲料・酒類のEC市場規模概要
3.生協の無店舗事業の動向
4.ネットスーパーの変遷と動向
  西友
5.食品、飲料・酒類のネット通販企業動向
  オイシックス、タイセイ、カクヤス
  食品、飲料・酒類のネット通販売上高
  *ネット通販売上高ランキング(総合)より抜粋

【商品別市場動向⑦】
●家具・家庭用品・家電パソコン市場
1.家庭用家具全体市場 市場動向と市場規模
2.家具・インテリア、雑貨市場の概要
3.家具・インテリア、雑貨の専門店動向
  イケア
4.家具・インテリア、雑貨、日用品のネット通販動向
5.家電・パソコン・同関連製品のEC市場規模概要
6.家電・パソコン専門店の市場概要
7.家電・パソコン・同関連製品のネット通販動向
  家電製品・パソコン・同関連製品取扱い企業のネット通販売上高
  *ネット通販売上高ランキングより抜粋

◇利用実態動向◇ 通信販売市場の実態調査
1.通信販売の利用実態と動向
  (公社)日本通信販売協会編 『第24回 全国通信販売利用実態調査報告書』より
    (1)通信販売の利用率について
    (2)利用広告媒体について
    (3)購入商品について
    (4)利用回数について
    (5)利用金額について
    (6)代金の支払い手段について
    (7)通信販売を利用した理由について
2.通信販売企業の実態と消費者の利用実態
  (公社)日本通信販売協会資料『第34回 通信販売企業実態調査報告書』より
    (1)利用している広告媒体
    (2)広告媒体別の売上高構成比
    (3)カタログの発行部数、配送方法、レスポンス率
    (4)フルフィルメント受注件数、受注1件あたりの平均金額
    (5)通信販売の課題

【通信販売業/有力企業の事業戦略】
アスクル株式会社【ロハコ事業】
株式会社エニグモ
オイシックスドット大地株式会社
クルーズ株式会社
KDDIコマースフォワード株式会社
株式会社TOKYO BASE(トウキョウベース)
株式会社ベガコーポレーション
株式会社丸井グループ
株式会社ヨドバシカメラ
RIZAPグループ株式会社
Rakuten Direct株式会社①(旧:ケンコーコム株式会社)
Rakuten Direct株式会社②(旧:株式会社爽快ドラッグ)

第3編 通販主要企業の運営実態

〔調査票A/詳細調査〕
①企業概要(企業名、設立、資本金、所在地、URL、代表者、従業員数、上場取引所)
②業績推移(決算期、総売上高、通信販売売上高、利益高)
③媒体(媒体別売上高構成比、主要自社発行媒体の特徴など)
④利用顧客特性(顧客数、男女別構成比、平均客単価、年齢別構成比、顧客ターゲット・利用顧客の特性、よく利用する注文方法と決済方法)
⑤商品政策(取扱商品分野、売上高構成比、主要商品の中心上代、取扱いアイテム数、主要仕入先、取扱商品の特徴、売れ筋商品、コールセンター・物流センターについて)
⑥海外事業
⑦前期の主な施策/今後の事業展開について

〔掲載企業/50音順〕
株式会社アイム
アスクル株式会社【ロハコ事業】
株式会社エニグモ
オイシックスドット大地株式会社
株式会社オークローンマーケティング
株式会社オージオ
オルビス株式会社
株式会社カタログハウス
株式会社QVCジャパン
株式会社グランマルシェ
クルーズ株式会社
株式会社再春館製薬所
株式会社シーズ・ホールディングス
株式会社ジャパネットたかた
ジュピターショップチャンネル株式会社
株式会社白鳩
新日本製薬株式会社
株式会社スクロール
株式会社スタートトゥデイ
株式会社ストリーム
株式会社千趣会
株式会社髙島屋
株式会社ディーエイチシー
株式会社ディノス・セシール【セシール事業】
株式会社ディノス・セシール【ディノス事業】
株式会社DoCLASSE(ドゥクラッセ)
株式会社ニッセンホールディングス
株式会社ハーバー研究所
株式会社ピーチ・ジョン
ヒラキ株式会社
株式会社ファンケル
株式会社フェリシモ
株式会社ベガコーポレーション
株式会社ベルーナ
マガシーク株式会社
株式会社丸井グループ
株式会社ヤマサキ
株式会社山田養蜂場
株式会社ユナイテッドアローズ
夢展望株式会社
株式会社ヨドバシカメラ
Rakuten Direct株式会社【旧ケンコーコム】
Rakuten Direct株式会社【旧爽快ドラッグ】
株式会社良品計画
株式会社ロコンド

第4編 訪問販売市場の動向

●訪問販売市場の定義と現状の課題

【訪問販売業/有力企業の事業戦略】
株式会社アイビー化粧品
株式会社アサンテ
オッペン化粧品株式会社
京都きもの友禅株式会社
株式会社シーボン
株式会社ダスキン
日本アムウェイ合同会社
株式会社日本トリム
ニュースキンジャパン株式会社、
株式会社ノエビア
フォーデイズ株式会社
株式会社ポーラ
丸八グループ(株式会社丸八真綿販売)
株式会社ヤクルト本社

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 129,600円 (本体 120,000円 消費税 9,600円 )
定価 162,000円 (本体 150,000円 消費税 12,000円 )
定価 259,200円 (本体 240,000円 消費税 19,200円 )
定価 291,600円 (本体 270,000円 消費税 21,600円 )

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい

矢野経済研究所では、個別のクライアント様からの調査も承っております。
マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。
詳細は、受託調査・コンサルティングのご案内をご覧ください。

この資料を請求する人は、こちらも見ています

資料コード 資料名
C59109800 2017年版 化粧品マーケティング総鑑
C59100100 2017年版 日本マーケットシェア事典
C59110800 2017年版 インナーウェア市場白書
C59101200 2017 ネット通販市場白書
C59113300 2017年版 段ボール市場の展望と戦略