調査期間：2025年7月～2025年10月
調査手法：面接・展示会取材、メール取材、セミナー、文献調査
対象技術規格：10BASE-T1S、100BASE-T1、1000BASE-T1、10GBASE-T1および関連拡張（TSN、光通信等）
コンポーネント：PHY、スイッチIC、コネクタ、ケーブル、関連ソフトウェア（診断・セキュリティ）
アーキテクチャ：ドメイン型、ゾーン型、SDVにおけるEthernet適用領域
産業バリューチェーンOEM：欧州、北米、日本、中国、韓国
新興メーカーTier1サプライヤ：電装系（Bosch、Continental、Denso等）
半導体・部材ベンダー：NXP、TI、Infineon（Marvell）、Broadcom、Microchip、他
標準化団体：IEEE、OPEN Alliance、JASPAR など
地域範囲：北米、欧州、中国、日本、韓国、その他市場
市場区分車格別：A～Fセグメント、SUV、EV専用プラットフォーム
用途別：ADAS／自動運転、インフォテインメント、OTA・診断、ゾーンECU・中央コンピュート

• 長らく車載ネットワークの中心は「CAN」が担ってきたが、2010年代後半以降、車載ネットワークの高度化が進み、CANでは能力不足が顕著となっており、ドイツメーカー中心に車載Ethernet搭載が進んでいる。また低速域を担っていたLINについて、10BASE-T1Sへの世代交代が急速に進んでいる。それでも、A/Bセグ向けにはCAN/LINが2030年以降も残る見通しである。E/Fセグを中心とした高級車から車載Ethernet搭載が進んでいる。
• 車載Ethernet搭載によるメリットは
  ・高速大容量通信の実現
  ・システム単純化による軽量化
  ・システム拡張性
  ・標準化によるコスト低減と信頼性向上
  ・セキュリティ対策
  　が挙げられる。
• 業界に先駆けて車載Ethernet搭載を推進した（独）BMWは付加価値の提供（自動駐車機能、車内エンタテイメント構築）に加え、外部との通信機能を生かし、ソフトウェアアップデートやADAS機能の強化、更にはステアリング/シートヒーター、スマートフォンによるリモコンスターター機能を付加サービスとして販売するソリューションを構築している。
• ドイツの自動車メーカー BMW、メルセデス・ベンツ、VWグループ（AUDI、PORCHE含む）はEVシフトと歩調を合わせる形で、車載Ethernet搭載を推進し、自動車業界の車載Ethernet搭載におけるトップランナーの地位にある。
• 自動車の電気・電子アーキテクチャは長らく機能ごとに専用ECUを束ねる「ドメイン型」が主流であった。しかし、自動運転や高度運転支援システムの普及に伴い処理能力不足が課題となっている。また、機能追加やソフトウェア更新に対しても柔軟性が乏しく、SDV（Software-Defined Vehicle）化を進める上で大きな制約となる。解決策として注目されているのが「ゾーンアーキテクチャー」で、車両を地理的に区分し、各ゾーンに配置されたゾーンECUが周辺のセンサーやアクチュエータを集約し、Ethernetを介して中央コンピュータに接続する。これにより、配線長の大幅な削減、車両軽量化、ハーネスコスト低減が可能となるだけでなく、ネットワークの階層整理による保守性向上や、ソフトウェアアップデートによる機能進化の迅速化を達成する。ゾーンアーキテクチャーへの移行は、自動車の電動化・自動運転化を支えると同時に、将来のSDVを実現するための不可欠な基盤に位置づけられている。