2026 量子コンピュータ市場の現状と将来展望

調査目的：本レポートでは、国内の量子コンピュータおよびミドルウェア、アプリケーションの現状に加えて、2020 年度～2050 年度までの活用ロードマップについて、「各参入プレーヤーの動き」「技術動向」、「ユーザー企業の活用動向」という 3 つの視点から調査し、動向や課題などの実態を把握するとともに、短期から中長期までのロードマップについて予測することを目的としている。
まず参入プレーヤーの動向については、直接面談取材を通じて国内外の主要ベンダーにおける事業戦略やビジネスモデル、取組み動向、事例などについて明らかにする。次に技術動向は文部科学省によるムーンショットを基に、ベンダーへのヒアリングや各種文献調査などから作成した。
そして、ユーザー企業の活用動向については、各業界の中分類ごとに 4 つの観点から矢野経済研究所にて評価を行った。
具体的には、①量子コンピュータ適用によるインパクトの大きさや内容、②業界の投資意欲、投資力、③技術的な時間軸、④普及に係る時間軸――の 4 点である。
なお、時間軸については、下記のとおり短期～超長期まで 4 つの分類としている。
　短期（　～2026 年）
　中期（2026 年～2035 年）
　長期（2035 年～2050 年）
　超長期（2050 年～　）
調査対象：本書においては下記市場を調査対象とした。
（１）量子ビット方式別の開発事業者
（２）制御装置の開発事業者
（３）イジングマシンの開発事業者
（４）アルゴリズム／アプリケーション開発事業者
調査対象企業数：27 社（国内：14 社、海外 13 社）
調査方法：
（１）弊社研究員による直接面接取材
（２）文献調査その他データ収集
調査期間：2026 年 4 月～ 2026 年 9 月
調査担当：株式会社矢野経済研究所　ICT・金融ユニット

• 量子ビット方式やアプリケーションに加えて、制御装置を新たに追加。量子ビット方式については新たに中性原子方式も追加
• 量子コンピュータ活用ロードマップについて、新たな活用シーンを追加するなど大幅アップデート
• 取材企業が27社と大幅に増加、そのうち海外企業が13社、米国やカナダ、英国、ドイツ、フィンランド、韓国など世界各国の企業に取材を実施

・量子コンピュータに関わるベンダー
・量子コンピュータ関連事業者と協業したいベンダー
・量子コンピュータを活用したい、あらゆる業界の事業者（材料化学、創薬、輸送、金融、CAE、エネルギーなど）

Ｑ：市場規模推移予測はどこまで掲載されていますか？
Ａ：2025年～2035年までの推移予測を掲載しています。

Ｑ：活用ロードマップとありますが、どのようなものを掲載しているのですか？
Ａ：量子コンピュータが影響を与えるであろう業界について、大分類／中分類で落としたうえで、中分類ごとに①量子コンピュータ適用によるインパクトの大きさや内容、②業界の投資意欲、投資力、③技術的な時間軸、④普及に係る時間軸で評価しました。そのうえで、①インパクト×④普及の時間軸のクロスを通じて、各中分類の内容が、いつから登場するのかロードマップを作成しています。

Ｑ：国内外27社とありますが、どのような国の事業者に取材したのですか？
Ａ：日本はもちろん、米国、アイルランド、英国、フランス、イスラエル、韓国、フィンランド、ドイツの注目企業に取材。日本支社への取材に留まらず、企業によっては本社のCxOクラスに英語で取材を敢行しました。