2026 アウトドアビジネス

調査目的：アウトドア用品（アパレル・用具）およびアウトドア関連サービス（施設・レンタル）を調査対象とし、幅広くアウトドアビジネスの市場規模、需要動向、業界の課題などを調査・分析する。アウトドアビジネスのプレーヤーや参入を検討する企業・組織の事業展開の指針となるアウトドアビジネスマーケティングレポート。
調査対象：
・アウトドア用品（アパレル・用具）市場
・アウトドアサービス（施設・レンタル）市場
※総市場規模は実売ベースで算出した。
※ただし、「2 章 アウトドア業種別動向」に掲載している、アウトドア用品市場規模はメーカー出荷ベースでの算出となっている。
※メーカー及びアウトドア施設によって決算期が異なるが、便宜上、4 月～3 月期の年度換算し、市場規模を算出している。
※本調査では、一部メーカーの出荷金額、企業の売上高の修正に合わせ、過去に遡って市場規模を修正しているため過去の調査レポートとは一部数値が一致しない箇所がある
調査対象企業：
・アウトドア用品関連事業者（メーカー、卸売事業者、小売事業者）
・アウトドアレンタル事業者
・アウトドア施設
・業界団体 等
調査方法：
・郵送および電子メールによるアンケート調査
・専門調査員による面接ヒアリング調査、一部書面および電話による補足調査
・各種文献および公開情報等の収集・分析
調査期間：
・企画：2026 年 6 月
・調査：2026 年 6 月～9 月
・編集：2026 年 7 月～9 月
企画・調査担当：株式会社矢野経済研究所　コンシューマー・マーケティングユニット　スポーツ＆レジャーグループ

• 前回版との違い：市場規模の推計年度を2024年度から2025年度に更新し、将来予測の期間を2030年度から2035年度まで延ばしました。上位・中位・下位の3シナリオを示し、2025→2030年度、2030→2035年度、2025→2035年度の3期間の年平均成長率（CAGR）を掲載しています。中長期の事業計画や投資判断の基礎資料として使えます。
• 国内アウトドア市場を、用品（アパレル・用具）とサービス（施設・レンタル）に分けて実売ベースで算出しています。さらに「登山」「ライトアウトドア」「ライフスタイル」の用途別にも分析しており、キャンプブームが落ち着いたあと、どの需要が市場を支えているのかが分かります。
• アパレル3アイテムと用具9カテゴリーについて、メーカー出荷ベースで動向を解説しています。インバウンド需要、PFASフリー素材への移行、IGT互換テーブルなどの商品トレンドのほか、主要メーカーの流通政策や、小売店・EC・リユースといった販売チャネルの変化も取り上げています。
• 全国のキャンプ場536施設を対象にアンケート調査を行いました。利用者数、売上高、料金の価格帯、運営上の課題、今後の投資意向など、施設運営の実態を数値で示しています。富士山の入山規制が登山需要やレンタル市場に与える影響も分析しています。

・アウトドアメーカー、アパレルメーカーの経営企画
・商品企画・マーケティングご担当者の方 ・スポーツ量販店、アウトドア専門店、百貨店、EC事業者のMD
・バイヤーの方 ・キャンプ場、グランピング施設の運営事業者、新規参入をご検討中の方
・自治体、観光協会で観光振興や地域活性化をご担当の方
・アウトドア用品のレンタル・リユース事業者の方
・繊維・素材メーカーで機能性素材やPFASフリー素材をご担当の方
・金融機関、コンサルティング会社、投資家で消費財

Ｑ：国内アウトドア市場について教えてください。
Ａ：アウトドア用品とアウトドアサービスを合わせた国内アウトドア市場規模（実売ベース）は、2025年度に5,064億8,000万円（前年度比108.1％）となり、2年連続で拡大しました。2026年度は5,362億4,000万円（同105.9％）を見込んでいます。本資料では、アウトドア用品（アパレル・用具）とアウトドアサービス（施設・レンタル）のそれぞれについて、市場規模の推移と動向を解説しています。

Ｑ：国内アウトドア市場が拡大している主な要因は何ですか？
Ａ：アウトドアアパレルが日常着やビジネス用途として定着したこと、日本ブランドや日本限定モデルを求めるインバウンド需要が地方の店舗にも広がっていること、原材料費や物流費の上昇で製品の単価が上がっていることが主な要因です。一方、キャンプ用具や施設はブーム後の調整局面が続いており、分野ごとに明暗が分かれています。

Ｑ：どのようなセグメントで国内アウトドア市場のデータを分析していますか？
Ａ：3つの軸で分類しています。1つ目は「業種別（アウトドア用品、アウトドアサービス）」、2つ目は「アウトドアスタイル別（登山、ライトアウトドア、ライフスタイル、その他）」、3つ目は「アイテム・カテゴリー別」です。アイテム・カテゴリー別では、アパレルをウエア・シューズ・ザック/バッグ類の3アイテム、用具をテント・タープ類など9カテゴリーに分け、施設・レンタルもあわせて分析しています。

「第1章　国内アウトドア市場の動向」では、市場の全体像と中長期の成長性を把握できます。2022年度から2026年度（見込）までの実績と、2035年度までの3シナリオの将来予測を示しています。業種別・アウトドアスタイル別の構成変化や、主要メーカー・小売店、EC・リユースの動向から、市場で起きている構造の変化を読み解けます。

「第2章 第1節　アウトドアアパレル市場」では、成長をけん引するアパレル分野の需要動向を把握できます。ウエア、シューズ、ザック・バッグ類のアイテムごとに、ライフスタイル需要、インバウンド、価格改定、PFASフリー素材への移行などが市場に与える影響を整理しています。商品企画や販売戦略の検討に役立ちます。

「第2章 第2節　アウトドア用具市場」では、キャンプブーム後に伸びている分野と縮小している分野を見極められます。用具9カテゴリーについて、出荷動向、輸入統計、商品トレンドを解説しています。富士山の入山規制が登山需要に与える影響も分析しており、注力すべきカテゴリーを判断する材料になります。

「第2章 第3節　アウトドア施設市場」では、キャンプ場運営の実態と課題を把握できます。全国536施設へのアンケートをもとに、利用者数、売上高、料金の価格帯、運営上の課題、投資意向を数値で示しています。新規参入や施設の改修、地域連携を検討する際の判断材料になります。

「第2章 第4節　アウトドアレンタル市場」では、所有から利用への流れを踏まえた事業機会を把握できます。登山用品とキャンプ用品のレンタル市場について、施設とレンタル事業者に分けて需要の動向と成長要因を整理しています。