スポーツビジネス

2012年版 スポーツアパレル市場動向調査

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、スポーツアパレル全13カテゴリーにわたる市場動向を網羅し、各カテゴリー市場の現状と今後を探りました。また本年版では、2011年3月に発生した東日本大震災が各スポーツアパレルカテゴリーの国内出荷市場規模にどのような影響を及ぼしたのか検証。さらに、今や多くのスポーツシーンで着用されている機能性アンダーウエアを単独マーケットとして捉え調査し、パフォーマンスアップや疲労対策などの機能別内訳や、性別、競技カテゴリー別といった、各ブランドの用途別構成までを徹底検証いたしました。

スポーツアパレル市場概況

2011年のスポーツアパレル国内出荷市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比98.6％の4,895億9,000万円の見込みである。アウトドアウエア、陸上・ランニングウエアがプラス成長で推移、サッカーウエア、バスケットボールウエアがほぼ横ばいとなったほかは、全てのカテゴリーで前年比を下回る見込みとなった。
2011年のトレーニングウエア国内出荷市場規模は、前年比95.8％の1,078億円の見込みである。価格競争力が強い低価格衣料チェーンの台頭によって、主力アイテムのウォームアップウエア（トレーニングジャージ）が苦戦を強いられた。特に高機能を必要としないスポーツのエントリー用途や日常用途の需要を奪われている。SPA型低価格衣料チェーンは、ライフスタイルからスポーツまで幅広い商品ラインナップを構成しているため、スポーツ用品専門店などのスポーツ流通が購入する場としても選択されず、厳しい状況に立たされている。

資料構成

第Ⅰ章　総論
　１．スポーツアパレル市場の現状
　２．2010年メーカー別ブランド別出荷金額の推移
　　（１）スポーツアパレル／メーカー別国内出荷金額ランキング〔表〕
　　（２）スポーツアパレル／ブランド別国内出荷金額ランキング〔表〕
　３．スポーツアパレル流通の現状
　　（１）スポーツアパレル販売チャネル別市場動向　　（２）流通チャネル別：カテゴリー別販売動向の検証
第Ⅱ章　カテゴリー別市場動向
　１．トレーニングウエア　■ブランド個表（17社）　２．ライフスタイルウエア　■ブランド個表（18社）
　３．ゴルフウエア　■ブランド個表（26社）　４．アウトドアウエア　■ブランド個表（25社）
　５．サッカーウエア　■ブランド個表（23社）　６．テニスウエア　■ブランド個表（18社）
　７．野球・ソフトボールウエア　■ブランド個表（10社）　８．スイムウエア　■ブランド個表（13社）
　９．フィットネスウエア　■ブランド個表（17社）　10．スキー・スノーボードウエア　■ブランド個表（16社）
　11.バスケットボールウエア　■ブランド個表（18社）　12.バレーボールウエア　（１）市場動向　■ブランド個表（3社）
　13.陸上競技・ランニングウエア　■ブランド個表（7社）
第Ⅲ章　特集：機能性アンダーウエアの市場動向
　機能性アンダーウエアの市場概況
　　（１）市場動向　（２）商品トレンド　（３）顧客特性　（４）チャネル動向
第Ⅳ章　スポーツアパレル関連データ
　（１）企業トピックス（14社）（２）スポーツアパレル総合メーカー個表（16社）

2011年版 スポーツ産業白書

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、ゴルフ用品、スキー・スノーボード用品、釣用品、アスレチックウエア、アウトドア用品、スポーツシューズ、テニス用品、スイム関連用品、野球・ソフトボール用品、サイクルスポーツ用品、バドミントン用品、武道用品、卓球用品、フィットネス用品の主要スポーツ用品の分野別、アイテム別の国内出荷推移、メーカーランキングを掲載。マーケットスケール、メーカーシェア、カテゴリー、流通、商品トレンドの動向までを分析いたしました。さらに本年版からは新たなカテゴリーとして、「サッカー・フットサル」「バスケットボール」「バレーボール」「ラグビー」を追加し、更にパワーアップいたしました。

スポーツ用品市場概況

• 2010年スポーツ用品国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比100.1％の1兆2,863億円の見込みである。
• 2010年スポーツ用品市場全体において、大幅な市場拡大となったのが、「アウトドア用品」と「サイクルスポーツ用品」である。
• 「アウトドア」「サイクルスポーツ」以外にも、「スポーツシューズ」における「ランニングシューズ」「ウォーキングシューズ」や「アスレチックウエア」における「コンプレッションアンダーウエア」が好調であり、スポーツ用品市場拡大のプラス要因となっている。これらに共通している点は、どれも個人として参加できるパーソナルスポーツ用途の商品群であり、「健康」といったキーワードが当てはまるという点である。そして、それら成長カテゴリー（アイテム）を牽引しているのが女性の活発な活動である。今や「女性」を取り込む事がマーケット成長の必須条件となっている。

資料構成

第Ⅰ部 総論
  １．スポーツ用品国内出荷市場の現状と今後
  ２．企業別スポーツ関連売上高推移
  ３．スポーツ用品小売市場の現状と今後
第Ⅱ部 分野別市場動向
  １．ゴルフ用品
  ２．スキー・スノーボード用品
  ３．釣用品
  ４．アスレチックウエア
  ５．アウトドア用品
  ６．スポーツシューズ
  ７．テニス用品
  ８．スイム関連用品
  ９．野球・ソフトボール用品
  10．サイクルスポーツ用品
  11．バドミントン用品
  12．武道用品
  13．卓球用品
  14.フィットネス用品
  15．サッカー・フットサル用品
  16．バスケットボール用品
  17．バレーボール用品
  18．ラグビー用品
第Ⅲ部 スポーツ関連企業の動向
  １．財務分析
  ２．2010年～2011年業界トピックス
  主要製造業（10社）
  主要卸売業(2社)
  主要小売業（5社）
第Ⅳ部 スポーツ関連企業の事業内容
  主要製造業（37社）
  主要卸売業（4社）
  主要小売業（8社）
第Ⅴ部 スポーツ関連参考資料
  スポーツ参加人口
  国別輸出入推移（主要スポーツ用品合計）

2011 スポーツシューズビジネス

調査資料ご紹介

本調査レポートは、スポーツシューズの各カテゴリー国内出荷市場規模、タイプ別国内出荷市場規模、メーカーシェア、業態別国内出荷構成比の集計・分析はもとより、専門研究員による取材調査レポートを交えた実践的なマーケティングレポートとして企画いたしました。スポーツシューズ市場の現状を包括的に把握いただけます。本年版では、「履いて歩くだけでエクササイズ効果がある」と、多くの女性人気を獲得したトーニングシューズ市場を単独マーケットとして捉え徹底検証いたしました。

スポーツシューズ市場概況

• 2010年のスポーツシューズ国内出荷市場規模（メーカー出荷ベース）は、数量ベースで前年比101.1％の7,805万足、金額ベースで同101.0％の2,767億4,000万円となった。
• スポーツシューズ市場のなかでも最大構成比である「多目的シューズ（一般カジュアルスニーカー）」がマイナス成長となったが、「ランニングシューズ」「ウォーキングシューズ」「アウトドアシューズ」の出荷が伸長し全体市場は微増となった。2010年の「ウォーキングシューズ」国内出荷市場規模は、数量ベースで前年比120.3％の692万足、金額ベースで同117.0％の431億8,000万円とともに大きく伸長した。下半身を引き締め美脚効果が得られると話題のトーニングシューズが空前のブームとなっており、ウォーキングシューズ市場の2ケタ成長に大きく寄与している。

資料構成

第Ⅰ部 総論
  １．スポーツシューズ国内出荷市場の現状と今後
    スポーツシューズ国内出荷数量推移
    スポーツシューズ国内出荷金額推移
  ２．スポーツシューズメーカーの主なトピックス
    スポーツシューズ／メーカー別国内出荷数量
    スポーツシューズ／メーカー別国内出荷金額
  ３．スポーツシューズ小売市場の現状と今後
    スポーツシューズ小売市場チャネル動向
    ①靴店、②スポーツ量販店、③総合スポーツ店、④専門店、⑤百貨店、⑥直営店、⑦ＧＭＳ、⑧その他
第Ⅱ部 カテゴリー別市場動向
  【各カテゴリー掲載内容】
  メーカー別国内出荷数量、メーカー別国内出荷金額、チャネル動向、メーカー別出荷個表
  １．多目的シューズ
  ２．ランニングシューズ（ランニングシューズ、ゴム底レーシングシューズ、
  ゴム底トレーニングシューズ、スパイクシューズ、トレイルランニングシューズ、ジュニア用シューズ）、
  ３．キッズ・インファントシューズ（キッズシューズ、インファントシューズ、キッズ・インファントシューズ、
  運動会用シューズ）
  ４．サッカーシューズ（サッカーシューズ、スパイク、トレーニング用、フットサル用、ジュニア用）
  ５．アウトドアシューズ（アウトドアシューズ、登山靴、アウトドアアスレチックシューズ、
  アクア・ウォーターシューズ、フィールドブーツ・コンフォートシューズ、アウトドアサンダル、
  トレイルランニングシューズ）
  ６．ウォーキングシューズ（ウォーキングシューズ、フィットネス・エクササイズタイプ、
  ドレス・ビジネスタイプ、アウトドア・フィールドタイプ、タウンカジュアル・トラベルタイプ）
  ７．スポーツサンダル（スポーツサンダル、樹脂製サンダル）
  ８．テニスシューズ（テニスシューズ、オールコート用、オムニ・クレーコート用、ジュニア用、
  カーペットコート用）
  ９．野球・ソフトボールシューズ（野球・ソフトボールシューズ、革底スパイク、樹脂底金具歯スパイク、
  樹脂底樹脂歯スパイク、トレーニングシューズ）
  10．ゴルフシューズ
  11．バスケットボールシューズ（バスケットボールシューズ、成人用バスケットボールシューズ、
  ジュニア用バスケットボールシューズ）
  12．トレーニングシューズ
  13．バレーボールシューズ
第Ⅲ部 スポーツシューズ総合メーカー個表　３２社掲載
第Ⅳ部 トーニングシューズの市場概況

2011年版 ゴルフ産業白書

調査資料ご紹介

今回発刊する「2011年版ゴルフ産業白書」は、定例のゴルフ用品を中心とした市場動向分析に加えて、東日本大震災が当該市場にどのような影響を与え、そして今後の市場にどのような影響を及ぼすのか、といった点についての検証及び予測を行うことに主眼を置いて企画いたしました。

ゴルフ用品市場概況

• 2010年のゴルフ用品国内出荷市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比96.6％の2,589億3,000万円となった。各商品カテゴリーの中で、「ユーティリティクラブ」市場のみ成長を果たしたが、その他の市場は全て縮小となり、特に中心商材である「ウッド」市場が前年に引き続き大きく落ち込んだ。
• 2011年のゴルフ用品国内出荷市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比92.3％の2,389億5,000万円と、引き続きマイナス基調にて推移すると予測する。当社が6月に発表した「スポーツ用品市場に関する調査結果2011-東日本大震災後の2011年修正予測-」の予測数値から上方修正されたものの、4年連続のマイナス予測となった。

資料構成

Ⅰ．ゴルフ用品市場概況
  1．スポーツ用品国内出荷市場の現状と今後
  2．スポーツ用品小売市場の現状と今後
  3．ゴルフ用品市場
    (1)2010年ゴルフ用品市場動向
    (2)2011年ゴルフ用品市場予測～東日本大震災発生後の市場動向分析～
    (3)ゴルフ場、ゴルフ練習場入場者動向
    (4)ゴルフ用品市場規模推移・予測
    (5)主要企業市場占有率推移（2011年予測）
  4．用品別市場規模
  5．性別市場規模推移
  6．用品別輸出入の推移
Ⅱ.用品別市場動向
  1．ウッド　2．ユーティリティ　3．アイアン　4．パター　5．ゴルフボール　6．ゴルフシューズ
  7．キャディバッグ、その他バッグ・カバー類　8．ゴルフグローブ　9．ゴルフウエア　10．シャフト
  11．その他ゴルフ用品
Ⅲ．ゴルフ用品関連企業の事業内容
  1．主要サプライヤー　１８社掲載　2．主要小売店　１１社掲載
Ⅳ．ゴルフ用品関連企業の事業性分析
  1．業種別事業性比較
  2．業種内企業別事業性比較
  3．企業別経営分析
    (1)ゴルフ用品関連メーカー　８社掲載
    (2)ゴルフウエア関連メーカー　7社掲載
    (3)その他ゴルフ用品関連メーカー　４社掲載
    (4)ゴルフ用品小売業　5社掲載
    (5)その他ゴルフ関連企業　１社掲載
Ⅴ．中古クラブビジネスの現状と今後
  1．中古ゴルフクラブ市場動向　2．今後の展望と市場予測　3．主要企業個表　4社掲載
Ⅵ．ゴルフ小売市場動向分析
  ゴルフ用品小売市場模動向、チャネル別小売市場規模推計
Ⅶ．ゴルフ用品関連データ
  1．ゴルフ人口　2．ゴルフ場数・ゴルフ場利用者数推移　3．ゴルフ場・ゴルフ練習場経営関連データ
Ⅷ．ゴルフ用品関連業者リスト

取引先営業力に対する意識調査

取引先の「営業力」「販促力」「商品力」という3項目の中で、「営業力」が最も小売店の意識・重要度が高いという結果になった。 その「営業力」を項目別に平均点を算出したものが以下の表である。最も平均点の高かったのは「クレーム時の対応力」（3.67）となった。次に平均点の高かったのは「アフターサービスの対応力」（3.62）となっている（その他を除く）。どちらの項目もユーザーに商品が渡った後の問題であり、小売店がユーザーのことを考えて日々販売を行っているということの現われでもある。

全体の中で、各項目における回答区分別の回答者数構成比を集計したのが以下の表である。
「営業力」の中で“特に重視する”と“やや重視する”を含めた構成比がもっとも多くなったのは「クレーム時の対応力」で、次いで「アフターサービス対応力」、「フォロー体制」の順となっている（その他を除く）。この3項目はどれも“重視する”とした割合が90％を超えるものとなっており、ほぼ全ての小売店が重視しているものとなっている。中でも“特に重視する”の構成比は他の項目に比べて群を抜いて高いものとなっている。クレーム対応力は前述の通りだが、小売店はユーザーが商品を購入した後のアフターサービスを強化することでユーザーに対して自店への囲い込みを計っており、そうした対応力をメーカーに対しても求めている結果となった。