食品
最新トピックス
嚥下食市場
～価格競争の激化とシェアの寡占化が顕著に
嚥下食は、とろみ調整食品が商品の改良もあり、順調なペースで拡大化に向かっている。但し、量的拡大に比べて参入メーカーの増加や介護保険改正、医療保険改正などにより施設、病院の経営が苦しくなった為、価格が大きく乱れている。このため1社あたりの売上高の伸びは緩やかになっており、いずれにせよ在宅化が進むことから、在宅患者向けに嚥下食を伸ばしていく努力が必要になると考えられる。
今後は価格競争によって採算が得られない企業も出てくると見られる。資本力のある大手メーカーは、価格競争によってシェア拡大化と中小メーカーの追い落としを図っていくとみられる。このように、嚥下食市場は『第二の流動食』市場に変化していく可能性が強くなっている。価格競争の激化とシェアの寡占化が次第に顕著になっていくであろう。
『2012年版 嚥下食、咀嚼困難者食、検査食に関する市場実態と将来展望』（発刊：2012年3月、調査期間：2012年1月～2012年3月）
飲料受託製造（パッカー）市場
～独自性を発揮し、自社の強みを訴えていけるかが生き残りの鍵に
飲料受託製造事業者（パッカー）は、飲料市場の調整弁的な役割を強いられてきた。しかし、総人口が減少し、飲料市場においても大きな拡大は望めなくなっており、大手飲料メーカーが内製化の動きを進める中において、パッカーにおいては、縮小するパイを奪い合う状況となっている。
今後は、さらに多品種少量生産への対応、商品開発提案を含めた地場ＰＢ商品製造、特殊な飲料製品への対応などが求められるだけでなく､大手の飲料メーカー並みの低コストの実現、「食の安心・安全」への配慮、新容器への対応などまで求められる。こうした流れの中で、パッカーは飲料メーカーにとって便利な存在であるだけでなく、明確な強みを持つ存在となることが生き残りのための条件となる。
『2012年版 飲料受託製造企業（パッカー）マーケティング総覧』（発刊：2012年2月、調査期間：2011年9月～2012年2月）
健康食品市場
～通信販売チャネルが訪問販売チャネルを逆転
健康食品市場において年々構成比を高めてきた通信販売だが、2010年度は従来の最大販売チャネルであった訪問販売を初めて上回った。媒体料の低下を受けて各社の広告展開が活発となり、消費者の需要を喚起したことが奏功した。その他のチャネルでは、ドラッグストアなどの薬系チャネルも堅調である。背景としては、通信販売市場の好調と、中高年層のニーズを受けた美容・アンチエイジング素材、エイジングケア素材の台頭、青汁やにんにくなど消費者に認知度の高い素材の市場拡大がある。
中長期観点から見ると、行政の規制・監視がさらに強まることによる市場への下げ圧力が懸念されるものの、全体としては、高齢化社会の進展に伴い、健康維持・増進への関心がさらに高まり、アクティブシニアの増加と共に、引き続き美容・アンチエイジング、エイジングケアに対するニーズが高まることが予想される。
『2012年版 健康食品の市場実態と展望』（発刊：2011年12月、調査期間：2011年8月～2011年12月）
容器市場
～コアバリューとなるオリジナリティをいかに容器に盛り込むか
売れる容器には売れるだけの必然性があり、売れる商品は「材料開発×中味開拓」で決まる。 すでに容器という市場がある以上、シーズ発想で大型商品に育つポテンシャルのある容器開発は難度が高い。あくまで市場ニーズに「対応」すること、その際に自社のオリジナリティをいかに盛り込むことができるかが、売れる容器とそうでない容器の違いではないだろうか。
アルコールでのバリアPET化、どんぶりカップ麺での紙化、新型軽量トレーの登場など、容器市場にも新たな動きがみられる。しかし中長期的に、少子高齢化や人口減少社会の到来による国内市場の縮小が想定される国内の容器市場では、今後はさらに各メーカーの強みを活かした「事業領域の拡大と深耕」が求められていくと予測する。
飲料も食品も市場が飽和状態にあり、ユーザーサイドも現状打破につながる新たなパッケージ展開を試行している。容器メーカーはターゲットとする市場を見定め、そこに必要とされる材料開発を通じ、オリジナリティのある容器の提案をさらに活発化させることが容器事業の拡大につながる。
『2011年版 容器市場の展望と戦略』（発刊：2011年12月、調査期間：2011年10月～12月）
チルド食品市場
～市販用は厳しい状況続く、業務用は中食市場に注目、海外業務用としての展開の動きも
市販用については、近年の消費低迷や単価下落の進行、先行き不透明な原料価格など、不安材料が幾つも介在しており、厳しい市場環境が続くものとみる。一方、業務用においては、高齢者や単身世帯の増加等に伴い惣菜（中食）市場が注目されており、次の収益の柱として期待される分野である。
市販用の低価格化傾向は依然として強く、競合他社およびＰＢとの熾烈な価格競争が繰り広げられている。一方、業務用市場においてもデフレは進行しており、市販用と同じく厳しい状況に変わりはない。ただし、国内人口の減少から、市販用の市場は頭打ちの状態であるため、まだ拡大の余地が残されている業務用市場への拡販を進めるメーカーも見られる。
業務用向けで展開しているメーカーは既存のチャネルの幹を太らしながら、取引先とバッティングしない新しいチャネル開拓を図っている。有望視されているのが、医療施設や介護福祉施設向けの病院給食をはじめ、中食向けなどであり、メーカー各社では、商品提案を強化している。
一方、国内のみならず、海外の業務用として展開を図る動きもでてきている。
『2011年版 チルド食品マーケット総覧』（発刊：2011年10月、調査期間：2011年7月～10月）
和洋生菓子・デザート類市場
～アイス類、ヨーグルト市場が牽引し2010 年度市場規模は前年対比0.8％伸長
2010 年夏の猛暑で需要が増加したアイスクリーム市場（※）、また各メーカーの機能性訴求や消費者の健康志向を意識した商品開発が奏功したヨーグルト市場などが牽引役となり、和生菓子、洋生菓子、デザート類(プリン、ゼリー、その他チルドデザート類、およびヨーグルトを含む)、アイス類（アイスクリーム類、氷菓）の総市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比100.8%の1 兆7,800 億円であった。 手軽に購入できる価格でありながら高品質なコンビニエンスストアオリジナル商品など流通系市場が好調であり、市場全体の下支えとなった。
2011 年度については、2011 年3 月の東日本大震災により工場や店舗が被災するなど影響を受けた企業もみられたが、各企業の努力もあり概ね落ち着きを取り戻している。懸念されていた消費マインドの落ち込みも、震災直後こそは深刻だったものの、5 月以降は回復傾向がみられた。
しかしながら、日本国内での菓子市場の大きな伸びが期待出来ない中で、参入企業においては、菓子製造技術・ノウハウをベースとした、マーケットの変化に対する柔軟な対応、次の成長に向けた新市場の開拓が求められている。また、厳しい市況が続く中で、収益を確保できる体制の構築が大きな課題である。
※2010 年度までのアイス類実績値は社団法人日本アイスクリーム協会より引用
『2011年版 菓子産業年鑑 和・洋生菓子・デザート編』（発刊：2011年9月、調査期間：2011年7月～9月）
冷凍パン生地市場
～これまで焼き立てパンを提供することが難しかったチャネルへの進出等が今後の鍵に。
2010 年度の冷凍パン生地市場規模は1,410 億円で、パン市場全体が伸び悩む中で、同市場も微減推移が続いている。パン市場全体が伸び悩んでいる中で、冷凍パン市場のみが急激に拡大することは難しい。2011年度の同市場規模は前年度比100.4％の1,415 億円、2012 年度は前年度比100.4％の 1,420 億円と、当面横ばいから微増で推移すると予測する。
今後の市場拡大の鍵となるのは、製造工程の簡便さや省力化など冷凍パン生地の強みを活かし、ベーカリーなど既存の販売チャネルに加え、外食チェーンやコンビニエンスストア、病院給食、テーマパーク、シネマコンプレックス、居酒屋など、これまで設備面や人材面の不足から焼き立てパンを提供することが難しかった販売チャネルへの進出、魅力的な商品の提案などである。
『2011年版 冷凍パン生地市場の現状と展望』（発刊：2011年9月、調査期間2011 年7 月～9 月）
中国健康食品市場
～国産品に対し輸入品はわずか、これからの発展が期待される。
中国健康食品市場は、1990 年代後半からＷＴＯ加盟によって外資系ブランドの進出が盛んになったことや、2000 年代に政府による法整備が進んだことを受けて本格的な発展期を迎えている。2010 年の同市場規模は1,000 億元（前年比111.1％）と堅実に伸長した。
中国健康食品市場では、国産品が1 万種以上を数えるといわれるのに対し、輸入品はわずか600 種程度、これからの発展が期待される。
従来から需要の高い「免疫力向上」、「血脂降下」、「疲労回復」に加え、近年ではビタミン・ミネラル補給サプリメント系の商品もシェアを伸ばしてきている。
中国の堅調な経済成長に伴い中国人の可処分所得の伸びが続き、健康に対する意識も高まりを見せている。こうした状況を背景に、2010 年から2015 年までの年平均成長率は17％程度と予測する。
『中国健康食品市場の現状と展望』（発刊：2011年9月、調査期間：2011年1月～9月）
ベトナム外食・フードサービス市場
～外資系大手の進出が多いファーストフード業態、ベーカリー＆カフェに注目も
業態別でみると、今のところベトナム外食市場での外資系企業の市場占有率は非常に低いが、2016年以降、外資100%での参入規制がなくなる予定であり、今後の外資系外食企業の参入動向は、日系企業を含めて注目される。
また最近の市場トレンドとして、ベーカリー＆カフェという形態に注目が集まっている。外資系のべーカリーチェーンが、自家製パン類の販売とカフェを組み合わせた店舗展開を行なっている。Tous Les Jours（韓国系、CJ Bakery Vietnam Co., Ltd.）はホーチミン市内で７店舗を展開しており、どの店も、１階がベーカリー、２階がカフェという造りになっている。
Bread Talk （シンガポール系、Binh Minh Toan CauJoint Stock Co.）は現在３店舗をホーチミン市内で展開している。いずれもベトナム人に人気となっている。こうした外国資本のベーカリー＆カフェの好調を見て、地場資本最大手のキムドーベーカリ―も、K-Do カフェというベーカリー＆カフェの事業を開始している。
＜本調査における外食・フードサービス市場とは＞
レストラン、ファーストフード、カフェ・喫茶、バー・クラブ、ケータリングの業態における法人登録事業者の市場をさす。
『2011年版 ベトナム外食・フードサービス市場実態調査』（発刊：2011年9月発刊、調査期間：2011年7月～8月）
流通菓子市場
～厳しい市況下でも健闘、“宅飲み”“おつまみ”需要など、大人消費を取り込むスナック菓子市場。
- 2010年度の流通菓子市場規模は2兆688億円（前年度比99.4％）の見通し。消費者の節約傾向の影響が現れているとはいうものの、流通菓子市場は比較的堅調に推移しており、今後も当面はこうした傾向が続く。
- “宅飲み”“おつまみ”需要など、大人消費を取り込むスナック菓子市場。2004年度より拡大を続けるスナック菓子市場は、2010年度において成長率の鈍化がみられたものの、引き続きプラス成長を果たし、前年度比101.1％の2,750億円となる見通し。
『2011年版 菓子産業年鑑 流通菓子編』（発刊：2011年6月、調査期間：2011年4月～6月）
飲料市場
～2010年度の飲料市場において好調であったのは、前年度に引き続き炭酸飲料。
- 2010年度の飲料市場総規模（牛乳・乳飲料を含む）は、メーカー出荷金額ベースで前年度比102.1％の4兆8,600億円と、3年ぶりに拡大に転じた。ただ、この3年ぶりの拡大は、猛暑の恩恵によるところが大きく、少子高齢化による人口減と市場の成熟化、景気停滞による消費者の節約志向の高まり、また量販店チャネルなどでの安売りの常態化など、同市場を取り巻く外部環境は依然として厳しい。
- 2010年度の飲料市場において好調であったのは、前年度に引き続き炭酸飲料である。消費者の嗜好が無糖飲料から有糖飲料へ回帰していること、また自作できないことから節約の対象になり難いことなどがある。また、夏場の猛暑により止渇飲料として需要が拡大したことや近年のトレンドであった「ゼロ系飲料」に加えて、さまざまなコンセプトの商品が出てきたことも奏功した。
- 2011年度の同市場規模は、前年度比98.3％の4兆7,770億円と予測する。東日本大震災後、生産体制はほぼ従来どおりになっているものの、資材不足などを含めて例年より需要期である夏場の備えが遅れている。こうした中で、夏場の需要動向によっては商品の供給が再び追いつかなくなり、販売機会を逃す可能性もある。また、夏場の節電が自販機チャネルに影響を及ぼす可能性も考えられる。
『2011年版 飲料市場の現状と展望』（発刊：2011年6月、調査期間：2011年4月～6月）
惣菜市場
～ファストフード店が堅調推移。宅配事業に注力し始めていることも注目を集めている。
- 2010年度の惣菜（中食）市場規模は、前年度比100.3％の8兆2,565億円と推計。2011年度についても、ほぼ横ばいで推移する見通し。他の外食市場が軒並み苦戦する中で、同市場は底堅さを保っているといえる。
- 2010年度の販売チャネル別構成比が最も大きいのは、惣菜専門店チャネル（32.7％）。同チャネルでは400～500円台で付加価値をもった商品の開発が進められている。付加価値のテーマは主に「季節感」や「旬」、また「産地にこだわった材料を厳選して使用する」などである。
- 他チャネルが伸び悩む中で、ファストフード店は比較的堅調に推移。まだ試験的な導入段階ではあるが、内食へ回帰しているファミリー層のニーズをとらえるべく、ファストフード各社が宅配事業に注力し始めていることも注目を集めている。
『2011年版 惣菜（中食）市場の実態と将来展望』（発刊：2011年6月、調査期間：2011年4月～6月）
メディカル給食・在宅配食サービス市場
～施設の新設により市場拡大し続けている老人福祉施設給食、民間サービスについて新規参入が活発化している在宅配食サービス。
- 2010年度のメディカル給食・在宅配食サービスの総市場規模は2兆166億円と推計する。 これまで拡大を続けてきたメディカル給食（病院給食・老人福祉施設給食）市場だが、病院給食については、施設数の減少などで微減傾向にある一方で、老人福祉施設給食については、施設の新設によって市場規模が拡大し続けている。医療サービスの在宅シフトに伴って、もっとも伸びが期待されている分野である。
- 在宅配食サービスについては、現時点で介護保険の対象外であり、2010年度の市場構成比は2.9％にとどまっている。同市場については、配送への課題が多くある。また、自治体から委託されるサービスについては制限が多く、事業者の経営自由度は低い。その一方で、自由度の高い民間サービスについては、大手外食産業や食品製造業などが資本を投下し、効率性を追求するなど新規参入が活発化している。
『2011年版 メディカル給食、在宅配食、介護食、治療食の市場展望』（発刊：2011年6月、調査期間：2011年4月～6月）
食品宅配市場動向
～消費者に直接的に働きかけ、希望の商品を手元に届けることができる食品宅配サービス
- 2010年度の食品宅配の総市場規模は、1兆6,806億円（前年度比104.0%）の見込みで堅調推移が続く。食品業界は店舗売上高の低迷を受け、より消費者に直接的に働きかけ、希望の商品を手元に届けることができる食品宅配サービスに注力し、顧客の囲い込みを図っている。
- 注目を集めるネットスーパー宅配市場、2010 年度は、前年度比176.5％の632 億円と、市場全体に占める構成比はまだ小さいものの大幅拡大に。
注: 2011年3月に発生した東日本大震災の影響は考慮していない
※本調査においては考慮していないが、2011 年3 月に発生した東日本大震災の影響を受け、原材料の確保、価格高騰に対して不安視する業界関係者も多い。当面は西日本の産地や海外からの調達が主となると考えられるが、需給の逼迫を見込んで産地との契約栽培や予約相対取引が増加する可能性も考えられる。
『2011年版 食品宅配市場の展望と戦略』（発刊：2011年4月、調査期間：2011年1月～4月）
自動販売機市場
～低価格自販機、環境対応型・社会貢献型自販機に注力
- 2010年の自動販売機の普及台数は、前年比99.4％の518万6,950台の見込み。市場構成比の4割を占める飲料自販機の設置ロケーションが飽和状態にあることに加え、たばこ自販機や酒類自販機も年々台数を減らしていることが要因で、普及台数は今後も減少傾向が続く見通し。
- 注目すべき動向としては、低価格自販機の拡大。当初関西エリアを中心に広がっていたが、最近は関東にも広がってきている。また自販機各社は環境対応型・社会貢献型自販機に注力。他チャネルとの差別化やＣＳＲを強化し企業イメージを向上を目指す。
注: 2011年3月に発生した東日本大震災の影響は考慮していない
『2011年版 自販機ビジネスの現状と将来展望』（発刊：2011年3月、調査期間：2011年1月～3月）
パン市場動向
～菓子パンがシェア4割へ、「ミニシリーズ」の好調が市場を牽引
- 2010年度の国内パン市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比100.7％の1兆3,919億円の見込み。原材料価格の高騰にも一服感が見受けられるも、新興国需要の拡大や世界的な天候不順により、原材料価格は長期的な上昇トレンドにある。
- 2009年度の商品別市場規模構成比では、菓子パンが約4割のシェアを占めた。機械製造による生産効率化が進んだ「ミニシリーズ」（１個あたりの容量が少ないパンを数個包装した商品）の利便性が消費者の支持を得た。
注: 2011年3月に発生した東日本大震災の影響は考慮していない
『2011年版 パン市場の展望と戦略』（発刊：2011年3月、調査期間：2011年1月～3月）
健康食品市場動向
～通信販売チャネルの伸長が市場拡大に貢献
- 2009年度の健康食品市場規模は前年度比100.9％の6,757億円（メーカー出荷金額ベース）、わずかながらも4年ぶりの拡大。厳しい市場環境が続いたが、通販市場の伸びが市場拡大に貢献。
- 年々存在感を増す通信販売チャネル。同チャネルは2009年度に2,333億円まで拡大し、訪問販売のシェアに近づきつつある。
- “内外美容”“アクティブシニア”をキーワードに、拡大する美容・アンチエイジング・エイジングケア向け素材。
『2011年版 健康食品の市場実態と展望』（発刊：2010年12月、調査期間：2010年10月～12月）
酒類市場概況
～「ハイボール」人気を受け、11年ぶりにウイスキーが復活
- 2009年度の酒類総市場規模は、メーカー出荷金額ベースで3兆7,540億円（前年度比97.5％）。同市場は長らく縮小の一途を辿っている。今後も長期的なダウントレンドであることに変わりはない。
- カテゴリ別では、「ハイボール」人気を受け、2009 年度のウイスキー類市場規模がメーカー出荷金額ベースで前年度比108.0%の1,825 億円と、11 年ぶりに拡大に転じた。
『2011年版 酒類市場の現状分析と将来展望』（発刊：2010年12月、調査期間：2010年10月～12月）
和洋生菓子・デザート類市場概況
～高品質・本格志向のオリジナルスイーツで注目されるコンビニエンスストア市場
- 2009年度の和洋生菓子・デザート類市場規模はメーカー出荷金額ベースで前年度比98.8%の1兆7,663億円、5年ぶりに縮小。長引く不況の影響から、消費者の節約傾向が顕著となっており、嗜好品である菓子についてもその影響が及んでいる。
- 本格志向のオリジナルスイーツで支持を集めるCVS（コンビニエンスストア）。従来、CVSでは男性客の需要が高かったが、手ごろな価格帯で高品質な商品を打ち出すことで、若年層の女性客の取り込みを図っている。
『2010年版 菓子産業年鑑 和・洋生菓子・デザート編』（発刊：2010年12月、調査期間：2010年9月～12月）
栄養剤・流動食市場概況
～高齢者増加、栄養管理の重要性等により市場は全体としては拡大傾向に
- 栄養剤市場は、2年に1度薬価が切り下げられているが、それにもかかわらず高齢者の増加や栄養管理の重要性などから順調に伸びてきた。2009年度の栄養剤市場は、栄養剤の保険薬価改定もなく、市場規模は微増。ただ、粉末タイプの栄養剤は売上高を下げており、この傾向は未だに続いている。
- 流動食市場は年次順調なペースで増加に。ただ2008年度、2009年度は市場拡大ペースがダウン。現在のところ、在宅市場が保険の効く栄養剤で占められていることから、流動食は病院・施設向けに限られており、参入メーカーが多いこともあって激しい価格競争が続いている。
『2011年版 栄養剤・流動食(経口・経管)に関する市場動向調査』（発刊：2010年12月、調査期間：2010年10月～12月）
ソリューション
市場予測、業界展望、消費動向、物流・流通構造、チャネル戦略、商品戦略、価格戦略、プロモーション戦略、事業戦略、ブランディング、提携戦略など一般消費者調査（ＣＬＴ調査、店頭調査、インターネット調査、グループインタビュー）、企業調査を中心に出店のための商圏調査、特許調査他を行うことにより、リサーチによる情報提供からリサーチをベースとしたコンサルティングまで、幅広いお客様のご要望にお応えできる体制を確立しています。新商品開発、新規事業立案、新規販売チャネル開拓、競合企業・競合商品研究、海外企業の国内参入など、様々なソリューションをご提案しています。 また専門研究員によるセミナー・講演会への講師派遣も行なっています。ご活用下さい。
調査・コンサルティングメニュー例
例えばこのような調査・コンサルティングが可能です。
| 新商品開発のための 競合商品調査 |
・コンビニデザートの商品特性、購買層を調査 ・業務用冷凍ハンバーグの開発動向、生産動向、流通動向を調査 |
|---|---|
| 新商品開発のための 売場調査 |
・ＳＭにおける第3のビールのＳＫＵを調査し、顕在・潜在販売チャネルを探索 ・コンビニバイヤーによる競合商品の評価を比較分析 |
| 新商品開発のための 消費者調査 |
・食の嗜好、購入商品、使用食材について、年代別、性別、職業別、地域別に分析 ・グループインタビューで日常的な調理実態と食品の買い物行動を調査 |
| 新規事業立案のための マーケット調査 |
・調理麺の市場規模、参入企業シェア、参入企業の市場戦略を調査 ・量販店ＰＢチョコレート市場における参入企業の取引状況を調査 |
| 新規事業立案のための コンサルティング |
・外食サービス企業が中食市場に新規参入する際の流通対策、物流体制を提案 ・高齢者食品の開発にあたり、想定ユーザーである高齢者施設のニーズを把握し課題を解決 |
| 新規チャネル開拓に向けた 既存流通調査 |
・ドラッグストアの店頭価格を調査し、適正価格、製品スペックを分析 ・直営サンドイッチ店出店に向け、駅中立地の繁盛店のＭＤを調査 |
| 競合企業調査 |
・冷凍米飯製造企業の生産体制を調査し、その強みと弱みを分析 ・健康食品受託製造企業の競合優位性を分析 |
| No.１シェア調査 |
・健康食品のセグメント別売上個数を調査 ・スポーツドリンクの販売チャネル別売上金額を調査 |
| 海外企業の 国内参入に向けた調査 |
・ＥＵ畜肉加工食品メーカーの日本市場参入に向けた国内流通構造、法的規制のレポート ・日本国内の健康食品関連法規のレポートと原料商社へのヒアリング調査 |
| 地方自治体の 産学協同事業立案 |
・地元理工系大学、地元製造業、県立工業試験場の共同研究テーマの市場化調査 ・地域野菜を活用した地域特産品の、首都圏における販路開拓 |
| 中央官庁の 生産性向上に関わる事業 |
・外食サービス業界の店長に求められるスキルを標準化、生産性を向上させる研究事業 ・食品メーカーにおける生産効率化を図るための研究事業 |
| 特定産業活性化のための 基礎調査 |
・梅干生産者の販売店舗開拓と用途開拓を提案 ・地元きのこ生産者における事業継続意向、後継者育成状況を把握 |
| ベンチャー企業活性化に 向けた市場調査 |
・チルド流通を調査し、安全対策やコスト対応など流通上の課題を把握 ・果実の健康機能性について、公的研究機関、大学など専門家の意見を取りまとめる |
| 海外公的機関の 日本向け投資判断調査 |
・日本国内の食品流通特性と参入障壁を調査し、適切な参入モデルを提案 ・国内大手食品メーカーにおける海外食材の使用状況と購入条件を調査 |
| 日本市場ハンドブック （商慣習、法規制） |
・健康食品の輸入に向けた関連法規、通関手続き、輸入関税率をレポート化 ・加工食品毎に日本独自の商慣習、流通構造をレポート |
官公庁等受託実績例：
矢野経済研究所が官公庁からの委託を受けて実施した調査をご紹介いたします。
平成23年度
・ニュージーランド産加工食品の対日輸出促進に向けたマーケット調査
・海洋深層水活用事例調査等委託業務
平成22年度
・ニュージーランド産健康・機能食品素材の対日輸出促進に向けたマーケット調査 2010
・ニュージーランド産自然派・無添加化粧品の対日促進に向けたマーケット調査
・平成22年度 輸入野菜情報収集事業に係る海外調査（中国）
平成21年度
・平成21年度フードサービスにおけるスキル標準の策定と能力評価制度構築事業
・ポリフェノール関連製品に関する市場調査
・京都市内の飲食業のＷＥＢマーケティング
・平成21年度中国の食肉消費の高度化に対応した生産・流通システムの進展に関する調査
平成20年度
・平成20年度フードサービスにおけるスキル標準の策定と能力評価制度構築事業
・冷凍寿司が一般消費者に受け入れられるかに関する調査
平成19年度
・近畿地域における戦略的省庁連携プロジェクトの創出に関する調査研究～「食文化産業」を通じた関西の活性化について
・酵母・麹菌を中心とする発酵産業に係る市場調査
・汎用型飼料収穫機・普及予測調査
平成18年度
・高齢者用食品、離乳食、病者用食品等に関する市場性調査
・どじょうの販路開拓可能性等調査
・外資系外食企業の対日投資に関するコーディネーター業務
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セミナー・講演会など講師例
・超高齢化が進む日本における高齢者食品の市場性と介護行政に関するセミナー
・大学の学生向けに食品業界の特性と今後の方向性に関する講義
・・・ 他、民間企業、官公庁、業界・団体、公的研究機関、大学等の皆様のご要望に応じて専門研究員が講演を担当させて頂きます。 ご相談ください。
最近の実施例：
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社団法人大阪外食産業協会（ＯＲＡ）事業部門会セミナー「外食産業におけるＴＰＰの影響と展望」講師（2011年）
加盟国間の経済制度、即ち、サービス、人の移動、基準認証などに於ける整合性を図り、貿易関税については例外品目を認めない形の関税撤廃をめざしている【環太平洋戦略的経済連携協定】（通称：ＴＰＰ）についての概要と日本が加盟した場合のメリット・デメリットについて概説させて頂きました。
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花巻市、花巻市技術振興協会主催－食農連携フォーラム－「食産業と農業の発展方策を探る」講師（2011年）
「食品業界の市場動向」として、食品業界において、今後成長性が見込まれるカテゴリやその中の品目は何か、その背景、動向・見通し等を講演させて頂きました。
- お問合せはこちら
原稿執筆例
・「パン市場の展望と今後の戦略」「清涼飲料の市場動向」「チルド菓子・アイスクリームの市場動向」 ＜㈱光琳 「食品工業」＞
・・・他、専門雑誌、業界紙などへマーケットレポートを執筆、ご提供いたします。
最新マーケットレポート
2012年版 飲料受託製造企業（パッカー）マーケティング総覧
調査資料ご紹介
成熟市場である清涼飲料市場において、受託製造企業（パッカー）の存在はブランドオーナーにとってなくてはならないものとなっております。しかしながら、その位置付けは変化しており、効率性や環境対応、コスト面などから、ブランドオーナーが内製化へ方針転換したことでパッカーの市場は構造変化が起きております。そうした中、パッカー各社は大容量対応、多品種少量生産対応など自社の特徴を活かしそれぞれの戦略を持ちながら、生き残りをかけた生存競争に対応しております。一方、震災後のサプライチェーンのあり方を見直す動きの中、飲料メーカー各社の製造戦略も変化しております。本調査レポートにおいて、エリア別、製品カテゴリー別の各社戦略を取材する事で各社の今後の方向性、マーケットの方向性を分析いたしました。
飲料受託製造企業（パッカー）市場概況
2010年度の飲料受託製造市場規模は、前年度比102.6%の6,830億円となった。夏場の猛暑の影響で飲料市場が拡大したことに連動した。
飲料受託製造事業者（パッカー）は、飲料市場の調整弁的な役割を強いられてきた。今後は、さらに多品種少量生産への対応、商品開発提案を含めた地場ＰＢ商品製造、特殊な飲料製品への対応などが求められるだけでなく､大手の飲料メーカー並みの低コストの実現、「食の安心・安全」への配慮、新容器への対応などまで求められる。こうした流れの中で、パッカーは飲料メーカーにとって便利な存在であるだけでなく、明確な強みを持つ存在となることが生き残りのための条件となる。
一方、大震災の影響で製造拠点を集中するリスクが浮上した。飲料メーカーのこれまでの内製化の動きが鈍り、拠点分散に転じれば、パッカーへの受託比率が再び拡大する可能性もある。
資料構成
第Ⅰ章 パッカー市場の構造と業界動向分析
１．飲料受託製造市場の構造
(1)飲料市場における飲料受託製造市場の位置づけ
(2)市場規模の定義
(3)飲料受託製造市場の動向
①飲料受託製造の飲料市場における市場規模推移（2002～2010年度）
②飲料受託製造企業の〔受託製造〕売上高推移と企業別シェア
(4)品目別受託製造の状況
①炭酸飲料 ②果実飲料 ③コーヒー飲料 ④茶系飲料
⑤ミネラルウォーター ⑥スポーツ・機能性飲料 ⑦野菜飲料
(5)飲料受託製造市場における問題点と課題
(6)飲料受託製造市場の今後
2．パッカー各社の戦略と事業展開
(1)パッカー各社の事業戦略 (2)エリア別パッカー各社の概況
3．ブランドオーナー各社の動向とパッカー戦略
(1)大手ブランドオーナー各社のパッカー戦略
第Ⅱ章 飲料市場の分析
１．飲料市場の全体動向
(1)2010年度の飲料市場動向 (2)商品カテゴリー別動向
(3)飲料市場のトピック (4)今後の飲料市場
2．飲料容器の動向
(1)2010年度飲料容器動向 (2)容器別飲料市場の動向
第Ⅲ章 有力企業の市場戦略分析
【詳細個表】（29社）【簡易個表】（16社）
2011年版 容器市場の展望と戦略
調査資料ご紹介
本調査レポートでは、各種飲料及び食品容器市場の現状を把握するとともに、新たな成長機会を求める各社の戦略を分析いたしました。
容器市場概況
アルコールでのバリアPET化、どんぶりカップ麺での紙化、新型軽量トレーの登場など、容器市場にも新たな動きがみられる。しかし中長期的に、少子高齢化や人口減少社会の到来による国内市場の縮小が想定される国内の容器市場では、今後はさらに各メーカーの強みを活かした「事業領域の拡大と深耕」が求められていくと予測する。
資料構成
第１章：容器市場の展望と需要予測
第２章：プラスチック軽量容器メーカーの展望と戦略
・PSP容器市場の展望 ・PP系軽量容器市場の展望 ・PET系軽量容器市場の展望
・PS系軽量容器市場の展望 ・主要企業8社の動向
第３章：PETボトルメーカーの展望と戦略
・PETボトル市場の展望、各社の展開 ・PETボトル出荷量推移（飲料用：本数ベース）
・アセプティックボトル需要推移
・PETボトルメーカー別出荷量推移（飲料用：本数ベース）
・主要PETボトルメーカーボトル軽量化状況 ・バリアPETボトル概要及び出荷量推移
・タイプ別バリアPETボトル市場推移 ・主要企業8社の動向
第４章：紙容器メーカーの展望と戦略
1.液体カートン･パック市場の展望
・紙カートンメーカー出荷量推移 ・中味別紙カートン市場推移
・紙カートンメーカー出荷量推移（中味別） ・主要企業6社の動き
2．紙カップ（コップ）市場の展望
・用途別紙カップ出荷動向 ・紙カップメーカー出荷量推移
・飲料用紙カップ販売動向 ・スープ・カップ麺用紙カップ出荷動向
・主要企業4社の動向 ・紙器メーカー2社の動向
第５章：アルミ缶・スチール缶メーカーの展望と戦略
1.アルミ缶・スチール缶市場の展望 2.アルミ缶市場の展望
3.スチール缶市場の展望 ・主要企業6社の動向
第６章：ガラスびんメーカーの展望と戦略
・ガラスびん市場の展望 ・主要企業3社の動向
第７章：チルドカップ（プラスチック）市場の展望と戦略
・チルドカップ（プラスチック）市場の展望 ・主要企業2社の動向
2012年版 健康食品の市場実態と展望
調査資料ご紹介
縮小基調にあった健康食品市場は、通信販売が市場全体を牽引し、2009年度より拡大に転じております。本調査レポートでは、健康食品全体の市場動向や参入企業の動向調査のほか、東日本大震災以降、身近な人との「絆」が改めて認識され、家族や身近な人の健康を気遣う意識が高まる中で、健康食品市場への影響にも注目いたしました。
健康食品市場概況
2011年度の健康食品市場規模は前年度比102.1％の7,105億円（メーカー出荷金額ベース）と予測する。2008年度まで縮小傾向にあった同市場は、2009年度からプラス成長に転じている。
背景としては、通信販売市場の好調と、中高年層のニーズを受けた美容・アンチエイジング素材、エイジングケア素材の台頭、青汁やにんにくなど消費者に認知度の高い素材の市場拡大がある。
年々構成比を高めてきた通信販売だが、2010年度は従来の最大販売チャネルであった訪問販売を初めて上回った。媒体料の低下を受けて各社の広告展開が活発となり、消費者の需要を喚起したことが奏功した。その他のチャネルでは、ドラッグストアなどの薬系チャネルも堅調である。
資料構成
第Ⅰ章 健康食品の動向
１．健康食品の市場動向 ２．商品動向 ３．注目の市場動向
４．特定保健用食品 ５．法・制度動向
第Ⅱ章 流通ルート別動向
１．無店舗販売
（１）訪問販売ルート （２）通信販売ルート 注目企業の動向（5社）
２．店舗販売
（１）百貨店ルート （２）健康食品専門店
（３）薬系ルート （４）ＣＶＳ・量販店
３．その他ルート
第Ⅲ章 消費者調査
（１）身体状態における気にしている点や改善したい症状について
（２）健康食品の摂取状況について
（３）今後において健康食品を摂取する意向が無い理由について
（４）1ヶ月当たりの健康食品の支出金額について
（５）現在摂取している健康食品の種類の数について
（６）摂取している健康食品の種類の増減について（1年前との比較）
（７）摂取する健康食品の種類が増加した理由について
（８）摂取する健康食品の種類が減少した理由について
（９）健康食品の摂取目的について
（10）現在摂取している健康食品の形状について
（11）摂取している健康食品の主な購入者について
（12）摂取している健康食品の購入場所について
（13）通信販売の注文方法について
（14）健康食品の摂取を始めた契機について
（15）摂取している健康食品の主成分について
（16）健康食品の選定要因について
（17）健康食品の情報入手経路について
（18）新たな健康食品使用の際の継続摂取期間について
（19）健康上の悩みがある場合の摂取する製品の種類について
■有力企業健食売上ランキング
■健康食品新商品一覧
第Ⅳ章 有力企業の動向
１．訪問販売系（14社）２．通信販売系（10社）３．店舗販売系（28社）
４．問屋系（1社）５．原料・ＯＥＭ受託（7社）
第Ⅴ章 健康食品の品目別市場の現状と展望
1.青汁 2.アガリクス・ブラゼイ 3.アスタキサンチン 4.α－リポ酸 5.アルファルファ6.イチョウ葉 7.ウコン 8.Ｌ－カルニチン 9.エレウテロコック・エゾウコギ 10.オリゴ糖11.オルニチン 12.カキ肉エキス 13.核酸 14.カルシウム 15.キチン・キトサン16.クランベリー 17.グルコサミン 18.クロレラ 19.酵素 20.酵母食品 21.高麗人蔘22.コエンザイムＱ10 23.コラーゲン 24.コンドロイチン硫酸 25.シイタケ加工食品26.シトルリン 27.食物繊維（ダイエタリーファイバー） 28.スッポンエキス 29.スピルリナ30.ダイエット関連 31.大豆イソフラボン 32.ＤＨＡ・ＥＰＡ 33.田七人参 34.冬虫夏草35.乳酸菌 36.にんにく 37.ハーブ関連 38.梅肉エキス 39.ヒアルロン酸 40.ビタミンＥ・小麦胚芽 41.ビタミンＣ 42.ビタミンＢ群 43.プラセンタ 44.ブルーベリー（ビルベリー） 45.プルーン46.プロテイン 47.プロポリス 48.βカロチン・ビタミンＡ 49.マイタケ 50.マカ 51.マルチビタミン 52.メシマコブ 53.メラトニン 54.ヤマブシタケ 55.ユーグレナ 56.緑茶エキス加工食品 57.霊芝 58.レシチン 59.レスベラトロール 60.ローヤルゼリ
2011年版 チルド食品マーケット総覧
調査資料ご紹介
大震災を契機に、国内食品サプライチェーンは大きく変化しました。また、今夏は猛暑と節電から、これまで以上にコールドチェーンが注目され、この状況下、ＣＶＳ・量販店を中心に、惣菜、弁当、飲料、デザート等のチルド商品が積極投入されました。本調査レポートは、注目商品を中心に、チルド食品の市場規模、メーカーシェア、製品動向、企業戦略等を明らかにするとともに、将来を展望いたしました。
チルド食品市場概況
- 2010年度のチルド加工食品市場は、前年度比99.3％の4兆4,420億円と推計する。同市場は、2007 年度以降、微減で推移している。一方、チルド惣菜（中食）市場は微増微減を繰り返しており、2010年度は前年度比100.3％の4兆3,759億円と推計する。
- 市販用については、近年の消費低迷や単価下落の進行、先行き不透明な原料価格など、不安材料が幾つも介在しており、厳しい市場環境が続くものとみる。一方、業務用においては、高齢者や単身世帯の増加等に伴い惣菜（中食）市場が注目されており、次の収益の柱として期待される分野である。
- 2010年度の分野別では、チルド麺市場において定番の冷し中華をはじめ、冷しラーメンや冷製パスタなどの新カテゴリー商品の需要が増した。さらに、“つけ麺ブーム”によって、ラーメン・つけ麺用チルド麺の需要も高まった。
資料構成
第Ⅰ章 チルド食品市場の現状
１．食品業界の動向
震災および原発問題によるサプライチェーンの影響
２．チルド食品市場の動向
３．チルド食品市場の参入企業動向
（１）食品メーカー・飲料メーカー （２）流通事業者
４．チルド食品の流通状況
５．チルド食品の注目マーケット動向
（１）注目商品（チルド弁当/サラダ/調理麺/調理パン/他） （２）注目需要分野
６．チルド食品市場の現状の問題点と課題点
７．チルド食品市場の今後の見通し
８．チルド食品の市場規模予測【2011～2015年度予測】
第Ⅱ章 チルド食品の品目別市場動向
１．加工食品市場
（１）水産練り製品（※魚肉ハム・ソーセージを除く） （２）ハム類・ソーセージ
（３）納豆 （４）漬物 （５）チルド麺 （６）乳製品 １）チーズ ２）バター
２．チルドデザート市場
（１）デザート類（プリン、ゼリーなど） （２）ヨーグルト （３）洋生菓子
３．チルド飲料市場
（１）チルドカップ飲料 （２）飲用牛乳類
４．惣菜市場（※チルド温度帯以外の惣菜も含む）
第Ⅲ章 チルド流通の市場動向
１．流通市場におけるチルド流通の市場概況
２．チルド流通事業参入企業の取り組み状況
（１）物流業・卸売業 （２）小売業
３．チルド流通市場の問題点と課題点
（１）物流業・卸売業 （２）小売業
４．チルド流通市場の見通し
第Ⅳ章 企業個表
食品メーカー・飲料メーカー（31社）、惣菜ベンダー（5社）、
流通事業者～物流業・卸売業～（5社）、流通事業者～小売業～（6社）
2011年版 ベトナム外食・フードサービス市場実態調査
調査資料ご紹介
本調査レポートでは、ベトナム外食産業の業界構造とベトナム市場のベトナム国有企業・民間企業、外資系企業を問わず有力企業20社以上を調査分析することで、ベトナム外食・フードサービス市場の現状と今後の市場動向予測を行い、同時に今後の事業パートナー探しの参考となる企業情報を提供いたします。
ベトナム外食・フードサービス概況
ベトナムは外食文化と言われており、外食・フードサービス市場は成長市場で注目市場である一方、日系企業にとって参入機会はどこにあるのかはっきりしないところが多い。サービス業への参入規制、商慣習の違い、未発達な食品供給市場など、市場参入を検討する企業が乗り越えなければならないハードルも存在する。また、市場参入にあたっては最適な事業パートナー企業の存在がかかせない。
資料構成
Ⅰ.外食・フードサービス市場の動向
１．全体の市場動向
２．ファーストフード市場
３．レストラン市場
４．カフェ・喫茶市場
５．その他の市場
６．エリア別市場規模推移と市場動向
Ⅱ.有力企業・サプライヤー（企業別分析）20社
Ⅲ.業界構造
ベトナム外食・フードサービス市場の主要プレイヤー
Ⅳ.外食・フードサービス市場を取り巻く市場環境
１．ベトナム基本情報
２．外食産業の成長の背景であるマクロデータ等
３．ＣＰＩトレンド（2009年～2010年）
４．ベトナム外食・フードサービス市場の食品衛生に関するトピックス
５．ベトナム人の生活習慣・最近の外食事情
６．ベトナム人の食生活の特色・最近のトレンド
Ⅴ.法制度・税制の現状と今後の方向性
１．外食事業を行う場合のポイント
２．事業展開で留意すべきポイントと想定されるリスク
３．ベトナム市場参入の形態と法整備の方向性
Ⅵ.日系企業の事業可能性について
１．外資系企業の参入形態の現状と参入後の課題
２．日系企業の可能性のある参入形態
３．事業機会とリスク
ハノイ（レストラン企業）1～29
ハノイ（ファーストフード企業）30～31
ハノイ（カフェ、その他企業）32～35
ホーチミン(レストラン企業)36～54
ホーチミン（ファーストフード企業）55～59
ホーチミン（カフェ企業）60～62
ホーチミン（ケータリング企業）63～74
ダナン（レストラン企業）75～79
ダナン（ビアホール企業）80～81
ベトナム国内のサプライヤー事業者一覧
ハノイ（サプライヤー）82～86
ホーチミン（サプライヤー）87～92
2011年版 菓子産業年鑑 和・洋生菓子・デザート編
調査資料ご紹介
和洋生菓子・デザート類市場は、近年コンビニエンスストアにおけるオリジナルスイーツが伸長し、マスメディアに頻繁に取り上げられるなど、注目を浴びております。本調査レポートでは、総市場のほか、和生菓子、洋生菓子、デザート類の各市場の分析とともに業界内の注目分野の動向、流通別の動向、菓子の消費実態に関する消費者調査を交えて、当市場を徹底分析いたしました。
和・洋生菓子・デザート市場概況
- 2010年度の和洋生菓子・デザート類市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比100.8%の1兆7,800億円であった。2009年度に1度マイナスに転じた同市場だが、2010年度は前年度比プラスに回復した。2011年度については、2011年3月の東日本大震災により工場や店舗が被災するなど影響を受けた企業もみられたが、各企業の努力もあり概ね落ち着きを取り戻している。
資料構成
第Ⅰ章 和・洋生菓子・デザート市場の現状
１．市場全体動向
（１）総市場の推移
（２）市場を取り巻く環境
（３）地域別シェア
（４）注目の業界動向
①東日本大震災の影響
②成長する通信販売市場と菓子製造小売業の取り組み
③次の企業成長にむけた新規チャネル開拓・新ブランド開発への取り組み
④収益性の改善に取り組む和・洋生菓子・デザート製造企業
⑤進行する原材料高と商品価格への対応
⑥新たな食提案による需要喚起
⑦若年層に指示の傾向が高いCVSオリジナルスイーツ
（５）今後の市場予測
２．製品分野別動向
（１）和生菓子市場
（２）洋生菓子市場
（３）デザート類市場
（４）アイスクリーム市場
３．流通チャネル別動向
（１）製造小売系チャネルの動向
①百貨店 ②大型商業施設・ショッピングセンター ③交通拠点チャネル
（２）流通系チャネル
①量販店の動向 ②ＣＶＳの動向
（３）通信販売チャネル
４．参入企業分析
第Ⅱ章 消費者動向編
１．自家用に関する消費・購入実態
２．贈答用途の購入実態
３．和・洋生菓子購入における通信販売の利用状況（自宅用/贈答用）
４．ＣＶＳオリジナルスイーツの購入状況
第Ⅲ章 注目企業個表（46社）
2011年版 冷凍パン生地市場の現状と展望
調査資料ご紹介
本調査レポートでは、冷凍パン生地の市場動向、参入パターン別の冷凍パン生地流通動向、冷凍パン生地輸入商社の動向、製法別・販売チャネル別冷凍パン生地の商品動向・需要動向、市場の問題点と課題、市場拡大要因などを明らかにいたしました。また有力企業の企業戦略を徹底研究。冷凍パン生地市場は、カフェ・ビジネスホテル・レストラン・レジャーランドなど従来のフレッシュベーカリーから使用現場が大きく広がっております。冷凍パン生地市場の現状をふまえ、将来を展望いたしました。
冷凍パン生地市場概況
- 2010年度の冷凍パン生地市場規模は1,410億円で、パン市場全体が伸び悩む中で、同市場も微減推移が続いている。
- 冷凍パン生地市場はチェーンベーカリーの多店舗化など焼きたてパンを提供する店舗の増加とともに成長してきた。冷凍パン生地の使用比率が高いベーカリーショップの店舗数減少などが同市場への打撃となっていたが、近年はそれも下げ止まり傾向にある。しかし、市場全体が回復を見せるまでには至っていない。
- パン市場全体が伸び悩んでいる中で、冷凍パン市場のみが急激に拡大することは難しい。今後の市場拡大の鍵となるのは、製造工程の簡便さや省力化など冷凍パン生地の強みを活かし、ベーカリーなど既存の販売チャネルに加え、外食チェーンやコンビニエンスストア、病院給食、テーマパーク、シネマコンプレックス、居酒屋など、これまで設備面や人材面の不足から焼き立てパンを提供することが難しかった販売チャネルへの進出、魅力的な商品の提案などである。
資料構成
第Ⅰ章 マーケットの現状分析と展望
１．冷凍パン生地の市場概況
２．冷凍パン生地の商品動向、需要動向
(１)製法別～生地玉冷凍、成型冷凍生地、ホイロ後冷凍生地、他～
(２)販売チャネル別～ベーカリーチェーン、個人ベーカリー、ホテル、外食、事業所給食、他～
(３)コスト構造と企業戦略
３．冷凍パン生地の市場規模推移（2006～2010年度）
(１)冷凍パン生地全体 (２)食パン・食卓パン (３)菓子パン類 (４)生地玉冷凍
(５)成型後冷凍 (６)ホイロ後冷凍 (７)輸入冷凍パン生地 (８)半焼成冷凍パン、焼成後冷凍パン
４．冷凍パン生地のメーカーシェア（2010年度）
(１)冷凍パン生地全体 (２)食パン・食卓パン (３)菓子パン類 (４)外部販売分
(５)内部使用分 (６)生地玉冷凍 (７)成型後冷凍 (８)ホイロ後冷凍 (９)冷凍パン生地周辺商品
５．冷凍パン生地の今後の市場見通し
６．冷凍パン生地の市場規模予測（2011～2015年度）
(１)冷凍パン生地全体 (２)食パン・食卓パン (３)菓子パン類 (４)生地玉冷凍
(５)成型後冷凍 (６)ホイロ後冷凍 (７)輸入冷凍パン生地
７．冷凍パン生地の市場規模推移と予測一覧（2006～2015年度）
第Ⅱ章 パン市場の現状分析と展望
第Ⅲ章 有力冷凍パン生地メーカー、商社の市場戦略分析
第Ⅳ章 注目企業の個別実態調査（21社）
中国健康食品市場の現状と展望
調査資料ご紹介
中国健康食品市場は、非常に高い伸び率を示している注目市場です。この伸び率が今後も継続した場合、約10年後にはアメリカ合衆国に比肩する世界最大規模の健康食品市場が出現するといわれます。本調査レポートは、将来性あふれる中国健康食品市場の川上から川下までを範囲に収め、国内外の有力企業や関連団体に対するインタビューを通してその実態を明らかにいたしました。
中国健康食品市場概況
- 中国健康食品市場は、1990年代後半からＷＴＯ加盟によって外資系ブランドの進出が盛んになったことや、2000年代に政府による法整備が進んだことを受けて本格的な発展期を迎えている。2010年の同市場規模は1,000億元（前年比111.1％）と堅実に伸長した。
- 中国の堅調な経済成長に伴い中国人の可処分所得の伸びが続き、健康に対する意識も高まりを見せている。こうした状況を背景に、2010年から2015年までの年平均成長率は17％程度と予測する。
資料構成
第一章 中国保健食品市場の環境分析
1.1 発展する中国保健食品市場
1.1.1 中国保健食品市場の歴史 1.1.2 中国保健食品市場の現状 1.1.3 中国保健食品市場の展望
1.1.4 中国保健協会インタビュー
1.2 マクロ環境分析
1.2.1 法律法規 1.2.2 経済 1.2.3 社会 1.2.4 技術
1.3 競争環境分析
1.3.1 産業集中度 1.3.2 競合状態 1.3.3 新規参入
第二章 中国保健食品市場の規模分析
2.1 中国保健食品市場の切り分け方
2.2 マクロ視点から見る中国保健食品市場
2.3 チャネル
2.3.1 伝統的チャネル 2.3.2 直販チャネル 2.3.3 会議販売チャネル 2.3.4 無店舗販売チャネル
2.4 企業
2.5 ブランド
2.6 効能
2.7 地区
第三章 中国保健食品企業個表（30社）
第四章 中国保健食品企業簡易個表（76社）
第五章 日本企業の動向
5.1 日本企業の中国進出状況
5.2 中国未進出企業の今後の予定
5.3 日系企業の中国市場に対する今後の見解
5.4 日系有力企業の中国市場への取り組みと見解
2011年版 バリア包装材料市場の展望と戦略
調査資料ご紹介
本調査レポートは、2007年まで隔年で発刊してきた「高機能包装材料市場の展望と戦略」から、特に市場の広がりが期待されるバリア包材にフォーカスしたものです。改めてバリア包装材料各社の戦略動向を取材し、市場を分析することで業界各社様のお役にたてるよう、2011年版を発刊いたしました。
バリア包装市場概況
バリア包装材料市場では、再びKコートフィルムの見直し機運が高まっているほか、PVAコートやハイブリッドコート、共押出多層フィルムも一部で採用を伸ばすメーカーがある。こうした中、現在最も成長率が高いと言えるのは透明蒸着フィルムだが、今後国内では主力用途である食品市場が頭打ちとなることが予測されるため、このままでは透明蒸着フィルムにとっても厳しい市場になっていく可能性が高い。しかし、世界に目を向けると欧米での需要が拡大基調にある。国内でも箔代替や賞味期間の延長といったまだ応えられていないニーズが残るほか、非食品分野でも少しずつ新たな採用が始まっている。市場及びシェア拡大に向け、まずは品質向上が求められる。営業/研究開発人員の強化、設備投資の積極化も必要になると考える。
資料構成
第１章：バリア包装材料市場の展望
拡大基調を将来につなぐ
品質向上、投資なくして需要は取り込めない
賞味期間の延長に向けた開発でレトルト食品のみならず非食品分野も取り込める可能性
凸版印刷、大日本印刷が海外展開を加速、一方で収益面の改善が課題に
さらなる市場拡大には品質向上とバリアの安定性が求められる
メディカル分野での採用が進む、今後は選択的バリア性の付与も市場拡大の1つの手段
第２章：バリア包装材料タイプ別需要動向
1.透明蒸着フィルム
（図・表）透明蒸着フィルム市場規模推移
（図）透明蒸着フィルム輸出構成比（2010年）
（図）透明蒸着フィルム需要分野別構成比（2010年）
（表）メーカー別需要分野構成比
（表）透明蒸着フィルム（PETベース）メーカー別シェア推移
（図）透明蒸着フィルム（PETベース）メーカー別出荷量推移
（表）透明蒸着フィルム（ONYベース）メーカー別シェア推移
（図）透明蒸着フィルム（ONYベース）メーカー別出荷量推移
（表）透明蒸着フィルムメーカー別出荷量推移
2.共押出多層フィルム
（表）共押出多層フィルム市場規模推移
（表）共押出多層フィルムメーカー別販売量推移
（図）共押出多層フィルムメーカー別販売量推移
（表）ONYフィルムメーカー別生産拠点
（図）ONYフィルムメーカーシェア（2010年）
3.コート系フィルム
（表）Kコートフィルムメーカー別販売量推移
（図・表）Kコートフィルム基材別メーカー別販売量推移
4.アルミ蒸着フィルム
（図・表）アルミ蒸着フィルム市場規模推移
（表）アルミ蒸着フィルムメーカー別販売量推移
第３章：バリア包装材料メーカーの動向 １４社掲載
2011年版 菓子産業年鑑 流通菓子編
調査資料ご紹介
流通菓子市場は近年の厳しい消費環境の中でも堅調に推移しております。本調査レポートでは、流通菓子市場の現状について分析し、将来を展望いたしました。また、本年版では、震災による被災、資材不足による新商品発売の見送り、定番商品への生産集中などの対応が見られる中、主要菓子メーカー各社の影響と震災・節電対応について検証するとともに、今後の菓子市場への影響、市場見通しについて徹底的に分析いたしました。
流通菓子市場概況
- 2005年度より拡大基調にあった流通菓子市場規模は、2009年度に縮小に転じた。2009年度は前年度比98.5％の2兆803億円と推計する。同市場は2010年度も前年度比微減で推移し、2兆688億円（前年度比99.4％）の見通しである。
- 2011年3月11日の東日本大震災では、菓子メーカーの被災や原材料・包材メーカーなどサプライヤーの被災により、一部商品に供給不足や新商品の発売延期などが起きた。しかし、5月のゴールデンウィーク明けごろからはおおむね正常に戻りつつある。
- 近年の不況の中で、消費者の節約傾向が鮮明になっており、流通菓子市場にもその影響が現れている。しかし、ここ数年の厳しい市況の中でも流通菓子市場は比較的堅調に推移しており、今後も当面はこうした傾向が続くとみる。
資料構成
第Ⅰ章 流通菓子市場の現状
１．流通菓子市場の動向
（１）総市場規模推移（2002年度～2010年度）
（２）総市場の変化とその背景
（３）地域別シェア
（４）注目の業界動向
（５）今後の市場予測（2011年度～2015年度）
第Ⅱ章 製品分野別動向
１．製品分野別の市場分析
（１）チョコレート （２）ビスケット類 （３）米菓 （４）豆菓子 （５）スナック菓子
（６）チューインガム （７）キャンディ・キャラメル
各市場の掲載内容
①市場規模推移（2002年度～2010年度）
②メーカーシェア・ランキング（2009年度～2010年度）、③主要企業の動向、④市場環境、
⑤本調査結果から導かれるポイント
（８）その他の菓子製品
①その他の菓子製品市場規模推移（2002年度～2010年度）
２．注目の市場動向
（１）拡大が期待される菓子の健康・機能性訴求
①健康・機能性食品市場の全体動向 ②菓子市場におけるヘルシー志向の動向
（２）輸入菓子市場の動向
①市場規模推移 ②品目別・主要インポーター別動向
（３）玩具菓子市場の動向
①玩具菓子市場の概況 ②主要事業社の動向
第Ⅲ章 菓子市場でのマーケティング施策
１．流通菓子市場の販売チャネル構造
２．主要菓子メーカーの動向及び戦略
３．マーケティング施策の動向
＜菓子メーカー＞ ２８社掲載 ＜菓子卸・輸入商社＞ ４社掲載
2011年版 飲料市場の現状と展望
調査資料ご紹介
2010年度は猛暑の恩恵を受け、夏場以降急速に盛り返した飲料市場。リーマンショック以降苦戦を続けていた自販機チャネルも徐々に回復の兆しが見え、2011年度はさらなる回復への期待感と共にスタートをきるはずであった。しかし、東日本大震災の影響から、計画は出だしから大きく変更せざるを得ない状況となっている。ミネラルウォーターや茶系飲料は需要が増えているものの、資材不足の影響もあり夏場に向けて供給が追いつかない懸念もある。節電による自販機需要が不透明な一方で、体感温度の上昇で飲料の購買につながるといった動きも予想される。本調査レポートでは、未曾有の危機における飲料メーカー各社の戦略を緊急取材し、飲料市場の今後の動きを予測した。同時に、カテゴリー別、チャネル別の各社戦略を取材する事で各社の今後の方向性、マーケットの方向性を分析し、また、注目のカテゴリーや企業に焦点を当て、当該市場の関連企業へのレポート提供を主眼とする。
飲料市場概況
- 2010年度の飲料市場総規模（牛乳・乳飲料を含む）は、メーカー出荷金額ベースで前年度比102.1％の4兆8,600億円と、3年ぶりに拡大に転じた。春先は天候不順が続き苦戦していたが、梅雨明け以降の猛暑の影響を受けて状況が一転、市場は通年でプラス成長を遂げた。
- 2010年度の飲料市場において好調であったのは、前年度に引き続き炭酸飲料である。夏場の猛暑により止渇飲料として需要が拡大したことや消費者の嗜好が無糖飲料から有糖飲料へ回帰していること、また自作できないことから節約の対象になり難いことが背景にある。同様にスポーツ・機能性飲料も猛暑の影響を受けてプラス推移、またさまざまなフレーバーの商品が展開されている紅茶飲料なども、近年市場を拡大させている。
- 2011年度の飲料市場を考える上で2011年3月11日に起きた東日本大震災の影響ははずせない。震災発生直後は商品供給がままならなかったこともあり、多くのメーカーで売上が減少した。しかし、その後はミネラルウォーターや緑茶の需要拡大によりプラス推移となったメーカーも多い。生産体制はほぼ復旧したが例年より需要期である夏場の備えが遅れている。2010年度の市場拡大は猛暑の恩恵によるところが大きく、少子高齢化による人口減と市場の成熟化、景気停滞による消費者の節約志向の高まり、また量販店チャネルなどでの安売りの常態化など、同市場を取り巻く外部環境は依然として厳しい。
資料構成
第Ⅰ章 飲料市場の動向
１．飲料市場概況
(1)2010年度の飲料市場動向 (2)大手メーカーの動向
(3)業界のアライアンス・再編動向 (4)飲料市場の今後の見通し
2．流通チャネル別のメーカー戦略
(1)手売りチャネル (2)自販機チャネル (3)通販・宅配チャネル (4)チャネル別市場規模
3．注目される品目別市場動向
4．飲料容器の動向
(1)2010年度飲料容器動向 (2)容器別飲料市場の動向 (3)メーカー別容器戦略の動向
5．注目すべき市場環境
(1)品質・衛生管理・環境への取り組みに関する各社動向 (2)自販機ビジネスの動向
(3)チルド飲料の動向 (4)震災における飲料市場の影響と今後の展望
第Ⅱ章 品目別市場規模・シェア・市場動向
コーヒー飲料、レギュラーコーヒー、インスタントコーヒー、紅茶飲料、ウーロン茶、日本茶飲料、
ミネラルウォーター、コーラ飲料、その他炭酸飲料、天然果汁、果汁入り飲料（果汁100％未満）、
野菜飲料（トマトジュース含む）、スポーツ・機能性飲料、栄養飲料、飲用牛乳類、ココア、
乳酸菌飲料、豆乳
第Ⅲ章 有力飲料メーカーの動向
企業研究編 ３６社掲載
2011年版 惣菜（中食）市場の実態と将来展望
調査資料ご紹介
惣菜（中食）市場は有職女性や共働き世帯の増加に加えて、高齢者を含めた単身世帯の増加等による「食」スタイルの変化により、家庭内で食する惣菜（中食）市場は拡大を続けております。本調査レポートでは、惣菜・中食市場で取組まれる各社の食材調達戦略、新商品戦略、事業戦略と課題を徹底研究。本年版では、食材の安定供給、省力化、食材歩留まり向上、食品残渣抑制等で、注目を集めるカット野菜業界を特集掲載。さらに東日本大震災の影響で、参入各社で取組まれる食材調達、安全・安心の確保に向けた取組と今後の事業戦略なども探りました。
惣菜（中食）市場概況
- 2010年度の惣菜（中食）市場規模は、前年度比100.3％の8兆2,565億円と推計する。同市場はこれまで少子・高齢化や核家族化の進行、女性の社会進出などライフスタイルの変化により市場を拡大させてきた。しかし、長引く不況を受けた節約志向の高まりなどで商品の買上点数や客単価に減少がみられ、以前のような成長性を確保しづらい状況にある。2011年度についても、ほぼ横ばいで推移する見通しである。しかし、他の外食市場が軒並み苦戦する中で、同市場は底堅さを保っているといえる。
資料構成
第Ⅰ章 2010～2011年の惣菜市場
１．厳しさ増す惣菜・中食市場の現状
２．惣菜・中食業界における東日本大震災の影響と各社の対応
３．店内調理、店内加工でひと手間加える惣菜売場の最新トレンド
４．広がる惣菜売場の支援サービス
５．有力各社の2010年新商品と開発コンセプト
６．有力各社の新業態・新事業展開動向
７．政令指定都市別での惣菜・中食ユーザーの嗜好性比較
８．惣菜・中食業界の課題と成長性展望
９．惣菜関連統計データ（工業統計）
第Ⅱ章 注目業界動向 ～カット野菜業界の市場実態～
１．野菜類の前処理加工（カット野菜）市場の概況
（１）野菜類の前処理加工（カット野菜）とは （２）カット野菜の市場環境
（３）カット野菜の市場規模推計 （４）カット野菜業界の流通フロー
２．参入企業動向
３．カット野菜の需要分野別動向
４．カット野菜市場の課題点
５．カット野菜事業の市場展望
第Ⅲ章 惣菜マーケットの現状分析と展望
１．惣菜の市場規模推移（2006～2010年度）
商品別（和風惣菜/洋風惣菜/中華惣菜/米飯/給食弁当/調理パン/ファストフード/調理麺）
販売チャネル別（コンビニ/スーパー・量販店/百貨店/惣菜専門店/その他）
２．惣菜の市場構成比（2010年度）
商品別、販売チャネル別
３．惣菜の地域別市場構成比（2010年度）
４．惣菜の商品別市場動向分析
和風惣菜、洋風惣菜、中華惣菜、米飯、給食弁当、調理パン、調理パン、ファストフード、調理麺
<各商品掲載内容>
①注目商品トレンドと販売伸長商品、②参入企業、③消費ニーズと需要動向、
④市場の抱える現状の課題点と市場見通し
５．惣菜の末端市場動向分析
コンビニエンスストア、量販店、百貨店、惣菜専門店（①デパ地下主力型、②路面型、
③テナント出店型から路面型や他立地への展開型、④テナント主力型）、その他の販売チャネル
６．惣菜の消費者動向分析～中食家計支出は横這い基調へ～
７．惣菜の市場拡大要因と阻害要因分析
８．惣菜市場の2015年展望
市場見通し（商品、チャネル、業態）、商品別市場規模予測（2011～2015年度）、
チャネル別市場規模予測（2011～2015年度）
第Ⅳ章 有力惣菜関連企業の事業戦略分析
１．事業展開動向
２．主要惣菜・中食メーカーの事業構成比一覧
３．全国・地域展開動向
４．有力惣菜メーカーのメインコンセプトと取扱商品構成比
５．新商品開発動向
６．生産動向
７．安全・衛生対策
８．原材料調達状況
９．有力惣菜メーカーの販売ルート・チャネル動向
１０．事業展開上の課題点
１１．今後の事業戦略の方向性
第Ⅴ章 全国政令指定都市別惣菜（中食）の購入・利用実態
１．回答者属性
２．政令指定都市別の惣菜（中食）の購入・利用実態
（１）惣菜・中食の利用場面
（２）惣菜・中食の利用頻度
（３）惣菜・中食の主な利用目的
（４）惣菜・中食の１回当りの購入金額
（５）惣菜・中食を最もよく購入する店舗タイプ
（６）惣菜・中食の情報源
（７）最近、よく購入するようになった惣菜・中食の傾向
（８）惣菜・中食商品についての要望・不満点
（９）今後、惣菜・中食を購入する際に魅力的なサービス
（10）惣菜・中食についてのご意見・要望
第Ⅵ章 注目企業の個別実態（28社）
第Ⅶ章 惣菜市場主要参入企業一覧（385社）
日本マーケティング・リサーチ協会 会員 No.20175