建築資材・住宅設備機器・家具

2012年版 建材流通経営総鑑

調査資料ご紹介

近年の新築着工件数の減少により、建材市場は縮小傾向にあります。また、東日本大震災による影響も少なからぬものがあります。本調査レポートでは、全国の有力建材商社、建材問屋などの建材流通業を対象に調査を実施。現在の建材流通業の実態を探りました。

建材流通概況

2011年度の業界動向は、東日本大震災の影響により、震災直後は被害が甚大であった合板業界や昨年から品不足傾向に加え被害あった断熱材業界などを中心に、品不足により流通が混乱した。また、部品工場の被災によるサプライチェーンの影響もあった。2011年度は「コミュニティ」「環境共生」等の社会的ニーズの思想を背景とした新市場の創造や、計画停電の影響による、断熱化によるＣＯ2削減や太陽光発電や燃料電池、蓄電池など、新エネルギーに関する需要が一気に高まる年になると考える。

資料構成

第1章：総論
　1．2012年建材流通市場の展望と戦略
　2．主要建材問屋販売店業績一覧（業績ランキング）
　3．平成23年度第3四半期（10～12月）見通し
第2章：有力建材商社の動向（6社）
第3章：有力建材流通業の動向
　関東地区有力建材流通業者（4社）
　北海道・東北地区有力建材流通業者（4社）
　近畿地区有力建材流通業者（5社）
　中部地区有力建材流通業者（4社）
　中国・四国・九州地区有力建材流通業者（2社）
第4章：全国有力建材流通業者個表
第5章：全国有力建材流通業一覧

2011年版 各種住宅用断熱材の市場実態－断熱材市場白書

調査資料ご紹介

省エネ化が実現できる機能材料として大いに注目されている断熱材市場を徹底的に調査・分析したマーケットレポートとして企画いたしました。主要断熱材の動向を踏まえながら、今後の展望をいたしました。

住宅用断熱材市場概況

今後の新設住宅着工量が変化しないものと仮定した場合、大部分の建築資材の市場規模もあまり変化はしない。材料間やメーカー間の競合が存在しているため、市場内での勝ち負けによる変化は常に発生しているが、市場そのものが拡大していく可能性のある建材資材はそれほど多くは存在しない。
だが、住宅用断熱材はこのような状況においても確実に市場規模を拡大すると期待される。なぜなら、住宅の省エネ化が進む中で、一戸当たりの断熱材使用量が増加しており、今後もその方向が確実視されているためである。

資料構成

第１章 住宅用断熱材を取り巻く環境の変化
第２章 主要断熱材の素材別市場動向
　【掲載内容】市場概況と販売動向、市場規模推移、参入メーカーの動向とシェア、
　販売体制、商品実態と戦略、販売地域の傾向、生産体制や能力、課題・問題点、
　今後の方向性
　繊維系断熱材
　　[１]グラスウール　[２]ロックウール　[３]セルローズファイバー
　発泡系断熱材
　　[４]押出発泡ポリスチレンフォーム　[５]ビーズ法ポリスチレンフォーム
　　[６]硬質ウレタンフォーム　[７]フェノールフォーム
第３章 その他注目断熱材の市場概要
　１．主要7 種類以外の断熱材（その他の断熱材）
　２．ポリエチレンフォームの概要
　３．羊毛断熱材の概要
　４．炭化コルク断熱材の概要
　５．木質繊維断熱材（ウッドファイバー）の概要
　６．真空断熱材の概要
　７．断熱シートの概要
第４章 断熱材メーカーの個別実態（19社）

2011年版 住宅設備機器市場の展望と戦略

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、住宅設備機器20市場、約40品目を網羅。各機器の市場動向、メーカーの事業戦略、流通事業者の販売動向の観点から徹底的に解明し、市場の行方を展望いたしました。本年版では特に、東日本大震災による影響、また業界大手を中心とした再編・連携の動きに焦点を当て、考察いたしました。

住宅設備機器市場概況

• 景気回復に伴う新築住宅着工戸数の回復により、市場にも回復傾向が見られるようになってきた最中に発生した東日本大震災。甚大な人命・住宅被害、原子力発電所の停止に伴うエネルギー供給問題等、住宅設備機器市場にも多大な影響が及ぶものと懸念されたが、その影響は比較的軽微なものにとどまった。
• 一方で、復興需要をはじめ、省エネ・創エネ設備機器等、需要の高まりが見込めるものもある。リフォーム需要、省エネ・創エネ機器需要の開拓を図り、パナソニックグループ、住生活グループを中心に、業界再編の動きが加速化している。

資料構成

第１章 住宅設備機器市場の将来展望
第２章 住宅設備機器市場を取り巻く環境
第３章 住宅設備機器市場の実態
  １．キッチン市場の動向
  ２．バス市場の動向
  ３．トイレ市場の動向
  ４．洗面化粧台市場の動向
  ５．給湯器市場の動向
  ６．コンロ市場の動向
  ７．床暖房市場の動向
  ８．住宅用太陽光発電システム市場の動向
  ９．照明市場
  10．太陽熱温水器市場の動向
  11．浴室暖房乾燥機・換気扇市場の動向
  12．防犯・防災関連機器市場の動向
  13．生ゴミ処理機市場の動向
  14．浄化槽市場の動向
  15．ホームエレベーター市場の動向
  16．門扉・フェンス市場の動向
  17．カーポート市場の動向
  18．バルコニー・テラス市場の動向
  19．鋼製物置市場の動向
  20．次世代機器の動向 ～家庭用蓄電池～
第４章 住宅設備機器メーカーの事業戦略
  １．主要分野におけるメーカーの事業戦略
    １．キッチン分野におけるメーカー動向
    ２．サニタリー分野におけるメーカー動向
    ３．エネルギー関連機器分野におけるメーカー動向
  ２．主要住宅設備機器メーカーの事業戦略（12社）
第５章 震災に伴う住宅設備機器の需要変化　～ 販売・施工業者に対するアンケート調査結果より ～
  １．調査概要
  ２．回答事業者の概要
  ３．住宅設備機器の販売動向
  ４．震災以降における住宅設備機器の調達状況
  ５．震災以降の住宅設備機器採用における消費者意識の変化
  ６．今後の販売見通し
  ７．今後、注力していきたい業務

2011年版 各種パイプの需要動向と中期予測

調査資料ご紹介

パイプ材のうち、配管部材に関わる需要動向と中期のトレンドをレポートいたしました。市場動向は年々縮小する中で、管種ごとの市場シェア争いが続いております。本年版ではとくに、中期的な市場動向に加え、原材料価格高騰の見通し、新規市場（省エネ・環境分野など）への取り組み等を分析いたしました。

パイプ市場概況

パイプ分野の需要としては、住宅分野では宅内配管の管種の競合にひとつの方向性がみえつつある。素材のコスト競争もさることながら、施工簡易性・施工コストを含めて樹脂化のトレンドは大勢を占めている。既に、樹脂管同士の競合へのステージでも徐々に勢力図が決まりつつある。これからは、共同住宅や非住宅分野の縦管分野や消火管や雑排水管など特殊な用途管への樹脂化の攻勢が当面のトレンドといえる。耐久性や耐震性など金属管種の特徴も、従来の実績から急激に減少するとは考え難いが、中・長期的には「少しずつ」の積み重ねが脅威となる可能性が高い。
住宅・非住宅分野ともに、リフォーム／リニューアル市場がもうひとつの市場として注目されている。非住宅分野では、東京都内は省エネ対策としてかなり厳しい条例が施行されたこともあり、空調をはじめとした設備リニューアルが今後10 年をかけて行われるものと考えられる。新築のトレンドともに今後期待の大きな市場である。

資料構成

第Ⅰ章　総論
  パイプ市場を取り巻く環境の動向
  パイプ市場の推移と予測
第Ⅱ章　パイプ管種別市場動向
  100．配管用炭素鋼鋼管（全体・店売）
  101．配管用炭素鋼鋼管（白管・店売）
  102．配管用炭素鋼鋼管（黒管・店売）
  103．塩ビライニング鋼管（直管全体）
  103-1．塩ビライニング鋼管（給水用）
  103-2．塩ビライニング鋼管（耐熱用）
  103-3．塩ビライニング鋼管（消火用）
  103-4．塩ビライニング鋼管（排水用）
  103-5．塩ビライニング鋼管（フランジ付）
  103-6．塩化ビニル外面被覆鋼管（ガス用）
  104-1．ポリ粉体ライニング鋼管（直管）
  104-2．ポリ粉体ライニング鋼管（フランジ付）
  105．塗覆装鋼管
  106．ポリエチレン被覆鋼管
  107．ノンタールエポキシコーティング鋼管
  108．ナイロンコーティング鋼管
  109．ステンレス溶接鋼管（ステンレス協会統計）
  109-9．ステンレス溶接鋼管（水道、屋内配管）
  110．ダクタイル鋳鉄管
  111．排水用鋳鉄管
  112．建築用銅管（全体）（冷媒・医療用ガス除く）
  112-1．建築用銅管（裸銅管）（冷媒・医療用ガス除く）
  112-2．建築用銅管（被覆銅管）（冷媒・医療用ガス除く）
  113．ヒューム管
  114．ＰＣ管
  115．ＦＲＰＭ管
  116．塩化ビニル管（全体）
  116-1．塩化ビニル管（耐衝撃管）
  116-2．塩化ビニル管（耐熱管）
  116-3．塩化ビニル管（下水道）
  116-4～5．塩化ビニル管（電線管、電力ケーブル埋設管）
  116-6.塩化ビニル管（塩ビ製クリーンパイプ）
  117.ポリエチレン管（全体）
  117-1．ポリエチレン管（ＪＩＳ水道用）
  117-2．ポリエチレン管（ＪＩＳ土木用）
  117-3．ポリエチレン管（®管）
  117-4．ポリエチレン管（ガス用）
  117-5．ポリエチレン管（水道配水用）
  118．架橋ポリエチレン管
  119．ポリブテン管
  120-1．コルゲート管
  120-2．網状管
  121．ステンレスフレキシブル管（ガス屋内用）
  122．耐火二層管
  123．合成樹脂製可とう電線管（ＣＤ管・ＰＦ管）
  124．ＦＥＰ管（ケーブル保護管）
  125．ＦＲＰパイプ
第Ⅲ章　主要企業の動向・今後の展望（20社）
第Ⅳ章　空調衛生設備業者のパイプ調達状況

2011年版 家庭用厨房・給湯・暖房機器市場の最新動向と中期展望

調査資料ご紹介

過去３回（2004年版、2006年版、2009年版）にわたり、オール電化の普及に伴って激化した家庭用厨房・給湯・暖房機器市場を舞台とする“電気vsガス"の競合状況をレポートして参りました。その舞台は新築から既築市場へとシフトしております。本年版では、既築市場を中心に、電力事業者・機器メーカーの営業・チャネル戦略に焦点を当てながら、家庭用熱源の動向、各機器の市場動向について分析することで、今後の市場を展望いたしました。

家庭用エネルギー市場概況

• 家庭内で使用するエネルギーを全て電気でまかなう“オール電化”の2010年度における採用実績は、新築・既築住宅合わせて前年度比2.4％増の55万5,000戸となった。2008年度、2009年度は、景気の落ち込みおよび、それに伴う新築住宅着工戸数の落ち込みにより、オール電化の採用実績も減少していたが、それらが回復してきたことにより、3年ぶりに増加に転じた。オール電化は当初、新築住宅市場を中心に普及してきたが、2010年度の新築住宅における採用率が既に5割を超えている地域、戸建住宅に限定すれば8割を超えている地域も存在するように、採用率が伸びる余地は徐々に縮小している。そのため、電力事業者や機器メーカーでは近年、既築住宅市場に強いチャネルをもつ家電量販店、メーカー系列家電販売店等との連携を強化している。2009年度以降は新築住宅着工戸数の落ち込みもあり、既築住宅での採用実績が新築住宅での採用実績を上回る傾向にある。
• 2011年度については東日本大震災が大きく影響するものと見込まれる。電力不足への懸念、原子力発電の安全性に対する懸念から、電力事業者およびメーカー各社ではテレビCMやイベント・キャンペーンの開催など様々な販促活動を自粛している。また一般ユーザーにおいても、震災による消費マインドの低下に加え、節電の気運が高まるなか、電力使用の増加につながるオール電化の採用を控える動きが生じてくることが予想される。こうしたことを背景に、2011年度のオール電化の採用実績について、前年度比17.3％減の45万9,000戸と予測する。

資料構成

総論：家庭用厨房・給湯・暖房機器市場の将来展望
  家庭用厨房・給湯・暖房機器市場を取り巻くエネルギー環境
  家庭用厨房機器市場の展望
  家庭用給湯器市場の展望
  家庭用暖房機器市場の展望
第１章：家庭用厨房・給湯・暖房機器市場を取り巻く環境
  １．家庭用厨房・給湯・暖房機器の市場背景
  ２．家庭用エネルギー市場の動向
第２章：エリア別にみる家庭用エネルギーの現状
  １）エリア別の家庭用エネルギーの特徴
  ２）オール電化の普及状況
  ３）電力会社による普及促進の取り組み
  ４）ガス会社のオール電化対策の取り組み
第３章　家庭用厨房機器の市場動向
  １．家庭用厨房機器の市場概況
  ２．IHクッキングヒーター市場の動向
  ３．ガスコンロ市場の動向
第４章　家庭用給湯器の市場動向
  １．家庭用給湯器の市場概況
  ２．エコキュート・電気温水器市場の動向
  ３．ガス給湯器の市場動向
第５章　家庭用暖房機器の市場動向
  １．家庭用床暖房市場の概況
  ２．電気式床暖房市場の動向
  ３．温水式床暖房市場の動向
  ４．浴室暖房乾燥機市場の動向
第６章　その他エネルギー関連設備機器の市場動向
  １．太陽光発電システム市場の動向
  ２．太陽熱温水器市場の動向
第７章　有力機器メーカーの事業戦略　９社掲載

東日本大震災が住宅・建材関連市場に与える影響

調査資料ご紹介

資材の逼迫や一時的な消費者マインドの低下など復興期における短期的な影響と住宅需要の質的変化やサプライチェーンの再編といった中長期的な構造変化に関する緊急調査を実施させていただきました。危機を乗り越え、事業の継続的成長を実現するための経営戦略データとしてご活用いただきたく存じます。

新設住宅着工戸数概況

• 長期的には東日本被災地域における新築住宅需要やリフォーム需要があると考えられ、新築住宅の復興需要は2011年度後半から徐々に現れると推測する。また住宅の耐震化に対する需要もあるものと考える。2011年度の新設住宅着工戸数は東日本大震災の影響もあり、81万戸を予測する。2012年度は本格的な復興需要により大きく拡大する。
• 住宅メーカーが国内で成長するには住宅の低価格化、あるいは高機能化を迫られることになる。大手住宅メーカー各社は高機能化戦略を選択し、家庭内の電力消費量を最適に保つ「ホーム・エネルギー・マネジメント・システム（HEMS）」や蓄電システムの研究開発を進めている。

資料構成

総論　東日本大震災が住宅・建材関連市場に与える影響
１．東日本大震災による住宅関連の被害状況
２．今年度（2011年度）の仮設住宅供給が与える新設住宅着工への影響と建築資材業界の短期的動向
  （１）仮設住宅の供給計画と着工動向
  （２）仮設住宅の特徴
  （３）仮設住宅建設が与える2011年度の建設資材への短期的影響
  （４）2011年度の新設住宅着工戸数の見通し
  （５）2011年度のリフォーム市場の動向及び見通し
３．復興期の中期的な新設住宅着工への影響と建設資材の需給及び流通動向
  （１）復興期における新設住宅着工戸数の推移
  （２）復興期における建設資材量の推移
  （３）復興期における住宅需要の変化
  （４）復興期における建設資材商品・建設資材流通の動向
  （５）復興期におけるリフォーム市場の動向
４．中・長期的な住宅着工への影響と建設資材の需給及び業界の構造的変化
  （１）震災後の中・長期的な新設住宅着工戸数の予測
  （２）震災後の中・長期的な建設資材量の予測
  （３）震災後の中・長期的な住宅需要の変化
  （４）震災後の中・長期的な建設資材業界や流通の構造的変化および
    グローバル・サプライチェーンに与える影響