流通小売、一般サービス

サービスロボット市場の将来展望

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、サービス業、非製造分野で活用されるロボット群についてレポートいたしました。そもそもサービスロボットとは何か？産業ロボットと比較してのサービスロボットという呼称から、あまりにもコンセンサスのとれないアイテムが序列されているという現実があります。こうした現状をふまえ、サービスロボットの将来を展望いたしました。

サービスロボット市場概況

サービスロボットとは、米国アイロボット社の家庭用掃除ロボット「ルンバ」や、米セグウェイ社の移動支援ロボット「セグウェイ」などに代表される、生活分野、医療／福祉分野、公共分野（災害救助など）において利用されるロボット群である。2010年度販売額ベースで市場規模は約120億円、このうちルンバとダ・ヴィンチが全体の８割近く占めた。国内のサービスロボット市場は、法規制の壁などもあり産業用ロボットに比べて立ち遅れていたが、高齢化社会の進行や共働き世帯の増加を受けて、市場が拡大しつつある。

資料構成

第１章　サービスロボットを取り巻く市場環境
　サービスロボットとは何か？何故注目されたのか？
　話題はある、ただ普及に結び付かず
　２０１０年産業ロボットマーケットはこう動いた
　経済産業省～ＮＥＤＯラインは動く
　需要分野毎参入メーカー動向
第２章　サービスロボット参入メーカー動向（14社）
第３章　関連団体・関連企業動向（７社）
第４章　サービスロボット市場の将来性(２０１５～２０２０年度)

2011年版 中古車流通総覧

調査資料ご紹介

東日本大震災の影響で中古車需要が高まるなど、中古車市場に対する関心が高まっております。本調査レポートでは、中古車関連企業への直接訪問を通じ、中古車買取市場、オークション市場を始めとする中古車関連有力企業の戦略等、中古車関連の各市場を多角的に徹底分析致しました。

中古車市場概況

• 2010年の中古車小売市場規模は台数ベースで215万台、金額ベースで2兆1,995億円と推計した。前回調査の2008年と比較すると、新車購入補助制度が中古車需要を取り込んだことで小売台数は25万台程度減少した。良質な中古車の供給不足と需要低迷により、中古車小売市場の拡大が見込みにくい状況である。
• 中古車発生台数が減少している中、オークション事業者では在庫共有システムを自ら展開する動きや、リユースオークション（低年式過走行車両を中心に取引される場）での流札車両を買取る動きも散見され、中古車販売事業者支援策を拡充することによる出品車両と会員の囲い込みを強化しつつある。

資料構成

第1章　車両保有動向、新車販売市場が中古車流通市場へ与える影響
　第1節　自動車保有動向　第2節　新車販売動向　第3節　中古車登録動向
第2章　中古車輸出市場の変化が中古車流通市場に与える影響
　第1節　中古車輸出動向　第2節　中古車輸出市場が国内市場に与える影響
第3章　新車ディーラーにおける中古車販売戦略
　第1節　メーカー各社における中古車販売戦略　第2節　新車ディーラーにおける中古車戦略
第4章　中古車買取業者の現状
　第1節　中古車買取市場の動向　第2節　主要買取専門店の戦略分析と市場展望
第5章　オークション流通市場の現状
　第1節　オークション市場の全体像　第2節　オークション関連企業の動向と市場動向
　第3節　入札会市場
第6章　中古車小売市場の現状
　第1節　中古車販売事業者における販売状況
　第2節　中古車購入ユーザーの動向
　第3節　中古車小売市場の展望
　第4節　中古車小売市場規模の推計
第7章　中古車流通市場の全体像
　第1節 2010年における中古車流通フロー　第2節 中古車流通市場の展望
第8章　有力中古車関連企業個表
　1. オークション・入札会関連有力企業（14社）　2. 中古車買取業者（6社）
　3. 中古車販売事業者（9社）　4. その他事業者（6社）

2012 デジタルメディア市場総覧

調査資料ご紹介

インターネットで配信されるデジタルコンテンツはコンテンツ流通の主流となりつつある。しかし、従来のメディアも依然として大きなシェアを持っている。成長力のデジタルメディアと規模の従来メディア、それぞれのメディア内、メディア間の競合とシナジーを市場と企業を通して俯瞰する。本調査レポートではデジタルメディア市場を音楽、動画、ゲーム、電子書籍、情報配信に区分し、さらに広告、通販サービスを含めてそれぞれ個別市場、参入企業を詳細に分析した。またこれらコンテンツを配信するプラットフォームとしてSNS・ブログ、ポータルサイト、スマートフォンアプリ、ケータイ公式サイトも個別にその動向を探り、現状から将来動向を掲載した。それぞれの分野で市場動向、将来性、既存メディアとの競合関係、有力参入企業の事例、SNSやスマートフォンの拡大による影響を掲載し、加えて有力参入500社について企業概要、業績をまとめた個表を掲載した。

デジタルメディア市場概況

インターネットの普及から20年、ブロードバンド時代の始まりから10年が経過した現在、既にインターネットは社会活動、経済活動になくてはならないものになった。しかし依然として多くの人は紙の本を読み、CDで音楽を聴き、映画館で映画を楽しむ。10年前、20年前に想像されていたデジタルメディアの台頭はいまだ道半ばとなっている。
しかし着実にネット配信市場が既存市場を侵食しており、現在はその過渡期と考えられている。そのため市場構造や企業構造、企業の収益構成は近年急速に変化しており、その変化を捉えることがデジタルメディア市場を理解する上で重要な点となっている。

資料構成

第1章　デジタルメディア市場創出/成長の10年史
第2章　市場創出する有力プレイヤー動向
　1.SNS、ポータルサイトの企業間競争　2.通販プラットフォームの覇権争い
　3.インターネット広告市場参入企業の現状　4.アプリ、ソーシャルゲーム開発企業の現状
　5.既存コンテンツ市場　VS 新興コンテンツ市場　6.海外市場と海外有力企業の状況
第3章　デジタルコンテンツ７大市場動向
　1.音楽配信　2.動画配信　3.電子書籍　4.ゲーム配信　5.情報配信サービス市場
　6.ネット通販・オークション　7.インターネット広告
第4章　デジタルプラットフォーム市場動向
　1.SNS・ブログ市場　2.ポータルサイト　3.スマートフォンアプリ市場　4.ケータイ公式サイト市場
第5章　参入企業有力企業経営実態事業調査個表

2011 パチンコ産業白書

調査資料ご紹介

パチンコ産業の現状を表す指標を網羅する改訂第23版を発刊いたしました。本調査レポートでは、パチンコホール、パチンコファン、遊技機メーカーと、広くパチンコ産業に関わる情勢を捉えました。歴史的変換をしつつあるパチンコ産業の動向や、パチンコのＬＥＤ、ホールコンピューターからパチンコ台の部品にいたるまでの主要参入メーカーや市場シェア、パチンコホールの新規出店数などを掲載。地方別の出店傾向や出店を加速している企業など、パチンコホールの新規出店トレンドを掲載いたしました。都道府県別のパチンコホール経営企業一覧他、パチンコ産業に関する全データを一挙掲載いたしました。

パチンコ関連機器市場概況

遊技機規則改正の影響から、2007年度以降は一貫してパチンコ好調、パチスロ不調のトレンドが継続していた。しかし、今回の調査結果では2010年度のパチンコ機市場は前年度比90.0％の8,869億円、一方のパチスロ機市場は前年度比126.9％の2,867億円となり、風向きは一変した。規則改正以降にパチンコ機市場は拡大し続けたが、過剰供給の感は否めず、2010年度はパチスロ機への揺り戻しが起こった。
2010年度の周辺機器市場は、前年度比94.6％の1,505億円となった。2005年度以降、一貫して縮小トレンドに陥り、販売契機となるパチンコホールの新規出店の鈍化が常態化するなか、回復の糸口は見えていない。なお、2010年度はパチンコ機に付随する玉補給システム市場、台間玉貸機市場は軒並み前年度割れを起こし、一方、好調なパチスロ機に付随するメダル補給システム市場、台間メダル貸機市場は前年度比200％以上の大幅回復となった。

資料構成

第１編　パチンコ産業の現状
　第１章　パチンコ産業を取り巻く環境
　第２章　パチンコ市場概況
第２編　パチンコホール業界の動向
　第１章　パチンコホール業界の数的規模
　第２章　パチンコホール経営の実態
　第３章　パチンコパチスロファンの動向
第３編　パチンコ関連産業の動向
　第１章　パチンコ機市場
　第２章　パチスロ機（回胴式遊技機）市場
　第３章　遊技機部品市場
　第４章　ホールコンピューター市場
　第５章　景品ＰＯＳ関連市場
　第６章　顧客向けシステム機器市場
　第７章　補給システム市場
　第８章　台間玉・メダル貸機市場
　第９章　セキュリティカメラ・音響システム市場
　第10章　パチンコ景品市場
第４編　業界別企業リスト
　第１章　パチンコホール業界
　第２章　パチンコ関連機器・システム業界

2011年版 中国主要商業施設のテナント実態と将来展望

調査資料ご紹介

本調査レポートは、中国主要20都市の消費者動向や商圏、商業施設フィールド調査を通して、中国の主要商業施設に出店する服装・服飾、化粧品などのファッションブランドを中心とした出店状況を調査。現地小売市場を大局的に把握し、戦略的な消費者ターゲット設定と出店、および現地におけるブランド構築に役立つ資料として企画いたしました。

中国消費市場概況

中国は国土が広く、経済発展スピードには沿岸地域と内陸地域で隔たりがある。中国政府も経済発展で遅れる内陸部でのインフラ整備など開発に力を入れており、着実に内陸都市も経済発展が進み、人々の所得水準も上昇している。世界的な経済不安や中国沿岸都市の不動産バブルを懸念する声が聞かれるなかで、今後の経済発展の高いポテンシャルを持つ内陸部都市があるので、中国経済は今後も継続的に発展するという見方もある。

資料構成

第１章　中国マクロデータによる都市比較
　第1節　調査対象20都市の比較
　第2節　中国全国および直轄市の消費支出の変化
　第3節　マクロデータから見る今後の消費力が有望な都市
第２章　中国主要都市別商圏実態分析
　第1節　上海の商圏概況　　第2節　蘇州の商圏概要　　第3節　杭州の商圈概要
　第4節　寧波の商圈概要　　第5節　南京の商圈概要　　第6節　青島の商圈概要
　第7節　北京の商圈概要　　第8節　天津の商圈概要　　第9節　広州の商圈概要
　第10節　深圳の商圈概要　　第11節　武漢の商圈概要　　第12節　長沙の商圈概要
　第13節　瀋陽の商圈概要　　第14節　大連の商圈概要　　第15節　ハルピンの商圈概要
　第16節　重慶の商圈概要　　第17節　成都の商圈概要　　第18節　昆明の商圈概要
　第19節　西安の商圈概要　　第20節　ウルムチの商圈概要
第３章　都市別主力商業施設のテナント実態
　１．調査対象20都市の売上高ランキング上位100商業施設（2010年）
　２．調査対象20都市の都市別売上高ランキング（2010年)
第４章　主要ファッション関連業界の動向
　第1節　中国美容健康食品市場
　第2節　中国のバッグ＆シューズ市場
　第3節　中国のスーツ市場
　第4節　中国スポーツウェア市場
第５章　日系企業の中国出店成功への鉄則

2011 レジャー産業白書

調査資料ご紹介

矢野経済研究所の「レジャー産業白書」は、レジャーを産業として捉えて集大成した総合調査資料集として、初版より25年の歳月を重ねてまいりました。「2011 レジャー産業白書」は、時代の要望とともにその形態を変えながらも成長を続けるレジャー産業を分野ごとに捉え、市場の将来性を検証するための総合資料として企画いたしました。

レジャー市場概況

・かつては不要不急と言われたレジャー産業も、余暇に対する意識の高まりやライフスタイルの変化により、人々の生活のなかに必要不可欠な存在として根付き発展を遂げた。さらに、かつては日本経済を支えてきた製造業などの多くの産業は成熟期を迎え、それに代わって観光や娯楽、文化、教養といった個人の余暇に関わるビジネスが拡大し、レジャー産業は日本の主要産業のひとつとして大きく成長を遂げている。ただ、近年では人々のレジャーに対するニーズは年を追うごとに高度化している。その一方で、消費の選択化が強まったことに伴い、魅力の乏しいレジャーや出費に見合わないようなレジャーは淘汰される傾向が強まってきている。

資料構成

第Ⅰ編 総論
　第１章 レジャー産業を取り巻く市場背景
　　１．余暇の動向　　２．経済環境、社会背景の変化
　第２章 レジャー産業界の動向
　　１．レジャー産業界の潮流　　２．レジャー産業の将来展望
第Ⅱ編 観光･行楽関連産業
　第１章 旅行市場
　第２章 リゾート市場
　　１．リゾート市場　　２．観光旅館・リゾートホテル　　３．会員制リゾートクラブ
　　４．その他の宿泊施設　　５．リゾートマンション・別荘
第３章 テーマパーク・遊園地・ミュージアム
　　１．テーマパーク・遊園地　　２．その他のレジャーパーク　　３．ミュージアム　　４．温浴施設
第４章 スポーツ観戦・イベント市場
第Ⅲ編 アミューズメント･娯楽関連産業
　第１章 アミューズメント市場
　　１．家庭用・コンシューマゲーム　　２．アミューズメント施設・業務用ゲーム
　　３．アミューズメント産業主要企業の動向
　第２章 その他の娯楽産業
　　１．パチンコ市場　　２．カラオケ市場　　３．公営ギャンブル市場
第Ⅳ編 スポーツ関連産業
　第１章 スポーツ施設市場
　　１．ゴルフ場　　２．スキー場　　３．フィットネスクラブ・スポーツクラブ　　４．その他のスポーツ施設
　第２章 スポーツ用品市場
　　１．スポーツ用品市場　　２．スポーツ用品関連企業の動向
第３章 アウトドアスポーツ市場
　１．アウトドアスポーツ関連市場　　２．主要アウトドアレジャーの動向
　３．ＲＶ・ＳＵＶ・ミニバン市場
第４章 その他のスポーツ市場
　１．マリンスポーツ市場　　２．釣り市場　　３．モータースポーツ　　４．自動二輪車市場
　５．その他のスポーツ市場
第Ⅴ編 文化・趣味・創作関連産業
　第１章 映画・興行市場
　　１．映画市場　　２．劇場・ホール・興行　　３．チケット流通市場
　第２章 映像・音楽ソフト市場
　　１．映像ソフト市場　　２．音楽ソフト市場　　３．映像・音楽ソフト販売・レンタル店市場
　第３章 その他の文化・趣味・創作市場
　　１．放送市場　　２．習い事教室市場　　３．ガーデニング・家庭菜園市場　　４．複合カフェ
第Ⅵ編 宿泊・飲食関連産業
　第１章 都市ホテル・バンケット市場
　　１．都市ホテル　　２．ブライダル市場
　第２章 外食産業
　　１．外食産業　　２．主要外食チェーンの動向
巻末資料レジャー関連企業ランキング

2011 通信販売市場

調査資料ご紹介

通信販売市場は、インターネットチャネルを中心に拡大の余地が大きく、分野を問わず大きな注目を集めています。本調査レポートでは、市場における現在の有力企業に加え、今後の伸長が見込まれる注目企業や話題の企業についても取り上げ、通信販売市場の現状と今後の可能性について把握できるレポートとして企画致しました。

通信販売市場概況

2010年度の通信販売市場規模は、対前年度比108.4％、4兆6,700億円（社団法人日本通信販売協会発表）で、鈍化傾向を示した2009 年度から一転、大きな伸びを示した。長くつづいた消費マインドの落ち込みは底を打ち、年度末に起きた東日本大震災の影響をまったく感じさせない結果である。 2010年の市場拡大は、エコポイント付与制度の終了発表と地デジ化を目前にした需要増により、家電分野が好調、インターネットやテレビチャネルにおける有力企業の成長が目立つなど一部の企業がもたらした結果という見方。
今後に関しては、国内市場はもとより、アパレル分野で急成長をつづけている有力企業による、海外市場参入後の状況が大いに注目される。

資料構成

第1編　通信販売市場の現状
  通信販売市場の2010-2011年動向
  通信販売の利用実態と動向
  ゼネラル通信販売企業4社の動向
  2010年度通信販売企業通販売上高ランキング（2010年4月～2011年3月期）
  媒体別市場の全体動向
第2編　カタログ・テレビチャネル市場動向
  カタログ通信販売市場の動向
  主要百貨店通販の動向
  航空系通販の動向
  テレビ通信販売市場の動向
第3編　インターネットチャネル市場動向
  インターネット通信販売市場の動向
第4編　商品別の市場動向
  商品別市場の全体動向
  衣料品市場
  インナーウェア市場
  ベビー・子供関連市場
  宝飾品・時計市場
  化粧品市場
  健康食品市場
  食品市場
  家具・家庭用品市場
  家電・PC市場
  文具・事務用品市場
第5編　主要通信販売企業の運営実態
  ＜詳細個表＞　48社　＜簡易個表＞　59社

2011 アパレル産業白書

調査資料ご紹介

外資系ファストファッションブランドブームを始めとする「低価格衣料ブーム」も一巡。価格訴求型の消費から、品質やデザインなど付加価値を求める消費へと流れはシフトしております。本年版のキーワードは「身の丈消費」と「手の届く贅沢」。変化し続けるアパレル業界を体系的に網羅したレポートとして企画いたしました。

アパレル市場概況

• 2010年の国内アパレル総小売市場規模は、前年比98.5％の8兆9,230億円と推計した。品目別では、婦人服・洋品市場が5兆6,150億円（前年比98.9％）、紳士服市場が2兆4,225億円（同97.2％）、ベビー・子供服・洋品市場が8,855億円（同99.5％）であった。2010年はプラス成長とはならなかったものの、全ての品目において減少幅に改善がみられた。
• ファストファッションが一大ブームとなり、「安さ」を追求する動きが市場を席巻したが、2010年後半ごろからはそうした流れにも飽和感が漂い、品質を伴った「値ごろ感」が求められるようになっている。こうした動きが客単価の上昇にも繋がった。
• 2011年については、一時は3月に起きた東日本大震災の影響を受けて消費が落ち込んだものの、節電・クールビズの影響から夏物衣料が大きく動いた。また、冬場も節電が続く見通しであるため、ウォームビズにも期待ができる。2011年の国内アパレル総小売市場規模は、前年比101.8％の9兆800億円と、4年ぶりのプラス成長を予測する。

資料構成

第１編　アパレルメーカー市場
  アンケート調査に見るアパレル関連企業の現状
    1．主業種別に見たアパレル関連企業の動向
    2．売り上げ規模別に見たアパレル関連企業の動向
    3．売上高が継続して伸長しているアパレル関連企業
    ◆アパレル関連企業総売上高ランキング
    ◇メンズアパレル売上高ランキング
    ◇レディスアパレル売上高ランキング
    ◇ベビー・子供服アパレル売上高ランキング
  国内におけるアパレル製品輸入動向
  スポーツアパレル市場の現状
第２編　アイテム別アパレル市場
  【メンズアイテム別マーケット】
    １．メンズスーツマーケット
    ２．メンズジャケット・ブレザーマーケット
    ３．メンズコートマーケット
    ４．メンズスラックス・パンツマーケット
    ５．メンズシャツマーケット
  【レディスアイテム別マーケット】
    １．レディススーツマーケット
    ２．レディスフォーマルウェアマーケット
    ３．レディスワンピースマーケット
    ４．レディスジャケット・ブレザーマーケット
    ５．レディスコートマーケット
    ６．レディスボトムマーケット
    ７．レディスシャツ・ブラウスマーケット
  【その他の衣類のマーケット】
    １．ニット製品（セーター類，Tシャツ類，ポロシャツ類）
    ２．ジーンズカジュアル製品
    ３．ベビー・子供服
    ４．メンズインナーウェア
    ５．レディスインナーウェア
第３編　ブランド市場
  2010～2011年インポートブランドマーケット動向
  2009～2010年ライセンスブランドマーケット動向
  【海外ブランドの動向】
第４編　アパレル小売市場
  アパレル総小売市場と予測
  2011年オープンの注目商業施設
    ①JR博多シティ
    ②あべのマーケットパーク　キューズモール
    ③大阪ステーションシティ
    ④レイクタウンアウトレット
  〔チャネル別市場動向〕
  2010年百貨店衣料品販売動向
  2010年量販店衣料品販売動向
  2010年紳士服専門店、セレクトショップの動向と方向性
  2010年婦人服専門店の動向と方向性
  2010年ジーンズカジュアル小売業動向
  【注目企業分析】
    ①効率より世界観を重視㈱トリニティアーツの「niko and…」
    ②衣料品リユースショップの最大手、㈱セカンドストリートの成長戦略
    ③業界初の販売手法で売場の鮮度維持と回転率を向上、古着ショップの㈱ドンドンアップ
    ④眼鏡スリープライスショップの先駆け（株）インターメスティック（Zoff）
第５編　アパレル消費市場
  【消費者調査分析】
  中国・上海のファッション購買に関する調査
  上海に住む1980年代生まれの働く女性のファッション購入の動向調査
  【’10年家計消費支出】
  家計調査に見る衣料品消費支出の動向
第６編　関連資料

2011年版 ベトナム外食・フードサービス市場実態調査

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、ベトナム外食産業の業界構造とベトナム市場のベトナム国有企業・民間企業、外資系企業を問わず有力企業20社以上を調査分析することで、ベトナム外食・フードサービス市場の現状と今後の市場動向予測を行い、同時に今後の事業パートナー探しの参考となる企業情報を提供いたします。

ベトナム外食・フードサービス概況

ベトナムは外食文化と言われており、外食・フードサービス市場は成長市場で注目市場である一方、日系企業にとって参入機会はどこにあるのかはっきりしないところが多い。サービス業への参入規制、商慣習の違い、未発達な食品供給市場など、市場参入を検討する企業が乗り越えなければならないハードルも存在する。また、市場参入にあたっては最適な事業パートナー企業の存在がかかせない。

資料構成

Ⅰ.外食・フードサービス市場の動向
  １．全体の市場動向
  ２．ファーストフード市場
  ３．レストラン市場
  ４．カフェ・喫茶市場
  ５．その他の市場
  ６．エリア別市場規模推移と市場動向
Ⅱ.有力企業・サプライヤー（企業別分析）20社
Ⅲ.業界構造
  ベトナム外食・フードサービス市場の主要プレイヤー
Ⅳ.外食・フードサービス市場を取り巻く市場環境
  １．ベトナム基本情報
  ２．外食産業の成長の背景であるマクロデータ等
  ３．ＣＰＩトレンド（2009年～2010年）
  ４．ベトナム外食・フードサービス市場の食品衛生に関するトピックス
  ５．ベトナム人の生活習慣・最近の外食事情
  ６．ベトナム人の食生活の特色・最近のトレンド
Ⅴ.法制度・税制の現状と今後の方向性
  １．外食事業を行う場合のポイント
  ２．事業展開で留意すべきポイントと想定されるリスク
  ３．ベトナム市場参入の形態と法整備の方向性
Ⅵ.日系企業の事業可能性について
  １．外資系企業の参入形態の現状と参入後の課題
  ２．日系企業の可能性のある参入形態
  ３．事業機会とリスク
    ハノイ（レストラン企業）1～29
    ハノイ（ファーストフード企業）30～31
    ハノイ（カフェ、その他企業）32～35
    ホーチミン(レストラン企業)36～54
    ホーチミン（ファーストフード企業）55～59
    ホーチミン（カフェ企業）60～62
    ホーチミン（ケータリング企業）63～74
    ダナン（レストラン企業）75～79
    ダナン（ビアホール企業）80～81
    添付資料２ベトナム国内のサプライヤー事業者一覧
    ハノイ（サプライヤー）82～86
    ホーチミン（サプライヤー）87～92

2011 SPAマーケット総覧

調査資料ご紹介

製造小売業型ビジネスモデルSPAは、アパレル専門店を嚆矢とするが、デフレ消費が浸透してからのこの５，６年来は生活消費財の広範に亘っている。本誌の改版はくしくも７回目。ＳＰＡモデルをつぶさに調査研究してきた。価格・ファッション性・スピード・企画・資金の高回転を持ち味に高い成長力･収益力を取り込んできた企業群約350社をラインナップ。今日の日本ひいては世界メガチェーンまで含めたＳＰＡ企業の実態と展望を調査した。

ＳＰＡ市場概況

東日本大震災のダメージを契機に製造業を核としたサプライチェーンシステムがクローズアップされている。アパレル産業においては製造業が核になるのではなく小売業を核にした逆流サプライチェーンシステムの構築がここ１０数年来のテーマとなっている。ファッションをいかに効率よく販売していくか。生産供給つまりサプライしていくためではなく、ﾌｧｯｼｮﾝの効率販売のためのチェーンシステム。ＳＰＡ(スペシャリテイ・ストア・オブ・プライベート・レーベル・アパレル)はアパレル産業ひいてはファッション産業を大きく変えた。

資料構成

第1章 ＳＰＡ市場の概要
第2章 ＳＰＡ型企業の動向と特徴
第3章 ＳＰＡ出店チャネル戦略の潮流
第4章 アパレルネット通販市場
第5章 ＳＰＡ企業を中心としたM&A戦略
第6章 世界のSPA企業戦略/グローバル化
第7章 有力ＳＰＡ型企業の事例研究
  1. 総合アパレル　５社掲載
  2. 婦人　７社掲載
  3. 紳士　３社掲載
  4. カジュアル　3社掲載
  5. セレクトショップ　6社掲載
  6. 子供・ベビー　3社掲載
  7. ジーンズ　２社掲載
  8. スポーツ　２社掲載
  9. インナー・レッグウェア　3社掲載
  10. 呉服　1社掲載
  11. 靴・鞄・服飾雑貨　3社掲載
  12. 眼鏡　2社掲載
  13. 家具・生活雑貨・自転車　４社掲載
  14. 外資系　4社掲載
第8章 全国SPA型企業個表　
  １.小売系企業　１１０社掲載
  ２.アパレルメーカー系企業　１９４社掲載
第9章 SPA関連資料集

2011年版 教育産業白書

調査資料ご紹介

本調査レポートは、教育産業を網羅するレポートとして毎年発刊しております。本年版では、東日本大震災が教育産業に与えた影響、また「子供手当」が教育産業にプラス効果をもたらしたかどうかなどを徹底検証いたしました。

教育産業市場概況

• 2010年度の教育産業全体市場(主要12分野計)は前年度比0.9％減の2兆4,395億円となった。2010年度の学習塾・予備校市場は前年度比1.7％増の9,150億円と8年振りに拡大、「子ども手当」「学習指導要領改訂による授業の難化」が、特に小学校低学年層の補習ニーズを高めたとみられる。他に、2010年度の英会話・語学学校市場は前年度比0.1％増の2,781億円、後半からビジネス英語ニーズが大幅に拡大、震災の影響があっても尚、堅調であった。

資料構成

第１章　学校教育の動向
  Ⅰ　教育に関する社会的背景データ
  Ⅱ　学校教育の動向　～トピックス別解説～
  Ⅲ　大学の動向
  Ⅳ　学校市場データ集
第２章　民間教育産業の動向 ～市場別解説～
  民間教育産業俯瞰
  民間教育産業の動向要約
  市場別　震災の影響<要約>
  Ⅰ　補習・進学教育市場
  Ⅱ　資格取得市場
  Ⅲ　英会話・語学教育市場
  Ⅳ　趣味・習い事市場
  Ⅴ　幼児教育市場
  Ⅵ　企業向け研修サービス市場
  Ⅶ　eラーニング市場
  Ⅷ　各種教材・通信教育・学習ゲーム市場
  Ⅸ　知育玩具・その他市場
第3章　主要事業者の動向
  １　学習塾・予備校
  ２　資格取得学校
  ３　英会話・語学学校
  ４　カルチャーセンター・習い事教室
  ５　幼児教育・保育関連事業者
  ６　企業向け研修サービス事業者
  ７　ｅラーニング事業者
  ８　各種教材・通信教育事業者
  ９　知育玩具事業者
第４章　主要事業者　調査データ
  １ 学習塾・予備校
  ２ 資格取得学校
  ３ 英会話・語学学校
  ４ カルチャーセンター・習い事教室
  ５ 幼児教育・保育関連事業者
  ６ 企業向け研修サービス事業者
  ７ eラーニング事業者
  ８ 各種教材・通信教育事業者
  ９ 知育玩具事業者

2011年版 ペットビジネスマーケティング総覧

調査資料ご紹介

ペット市場は、ここ数年、ペットのコンパニオンアニマル化で成長してきました。しかし近年は生体の小型化で市場成長が鈍化。また、市場を牽引してきたペット周辺産業についても、成長分野と頭打ち傾向にある分野というように二極化が進んでいます。本調査レポートでは、有力企業を直接面接取材。商品戦略、プロモーション戦略などの詳細情報を個別掲載。ペットビジネス参入各社の戦略を徹底研究いたしました。

ペット関連市場概況

• 2010年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで前年度比100.1％の1兆3,794億円と横ばいであった。順調に市場規模を拡大させてきた同市場だが、長引く消費低迷の影響でフードや用品類の販売単価が下落、成長率が鈍化している。
• すでにペットを飼育している消費者にとっては“家族”であるペットへの支出は不景気でも他の分野に比べて活発であるといわれるが、景気低迷が長引けば、新たにペットを飼育しようという動きが減少することが予測される。そのため、総市場規模は当面プラス成長が続くと予測するが、これまでのような勢いはみられず、今後も微増にとどまるとみる。

資料構成

第Ⅰ章　ペット関連市場の現状と展望
  １．ペット市場全体の動向
  市場規模推移と予測、分野別概況、ペットフード・用品メーカー売上高ランキング
  ２．ペット市場の今後の見通し
第Ⅱ章　カテゴリー別市場動向
  １．ペットフード市場
    (1)ペットフード市場概況
    【ペットフード全体売上高ランキング】【ドッグフード売上高ランキング】【キャットフード売上高ランキング】
    【ドッグフード企業別ブランド構成】【キャットフード企業別ブランド構成】
    (2)カテゴリー別市場動向とメーカーシェア
    ①ドッグフード　ⅰ.タイプ別市場規模推移と予測、ⅱ.タイプ別メーカーシェア
    ②キャットフード　ⅰ.タイプ別市場規模推移と予測、ⅱ.タイプ別メーカーシェア
  ２．ペット用品市場
    (1)ペット用品市場概況
    ①市場規模推移と予測　②業界動向と売上高ランキング
    ■主要ペット用品メーカーの商品政策
    ■主要ペット用品メーカーのプロモーション戦略
    (2)カテゴリー別市場動向
    【カテゴリー別掲載内容】市場概況、メーカー動向、今後の市場見通し
    ①猫砂、②トイレ用シーツ、③消臭剤・脱臭剤、④シャンプー・リンス類、⑤防虫剤・殺虫剤、
    ⑥しつけ剤、⑦ウェットティッシュ、⑧デンタルケア商品、⑨フィッシュ用品
  ３．生体市場
    2009／2010　犬種別犬籍登録上位20順位比較
第Ⅲ章　流通動向
  １．問屋業界動向
    (1)問屋業界の現状　(2)主要問屋の販売チャネル構成
  ２．小売市場
    (1)小売市場動向　(2)商品小売動向　(3)ペット専門店の事業動向　３社掲載
第Ⅳ章　ペット関連サービス
  １．ペット関連サービスの現状
  ２．産業別動向
    【各産業掲載内容】市場概要、市場規模推移と予測（一部）、将来見通し、参入例リスト
    (1)ドッグカフェ、(2)レンタルペット、(3)ペットパーク・ドッグラン、(4)人材育成ビジネス
    (5)オンラインビジネス、(6)カウンセリング、(7)ペット医療、(8)ペット保険、(9)ペット美容関連サービス、
    (10)ペットホテル、(11)ペットの葬送、(12)ペット共生住宅、(13)ペット関連雑誌
第Ⅴ章　有力企業の動向
  １．メーカー　２７社掲載　２．問屋　５社掲載　３．小売店　３社掲載

パーソナルクラウドサービス市場の動向と将来展望

調査資料ご紹介

クラウドコンピューティングはこれまで、企業や自治体など法人向けサービスの提供・利用が先行してきた。しかし、「所有／利用するデータの大容量化」、「スマートフォンなどデバイスの多様化」、「ソーシャルメディアの普及」などを背景にオンラインストレージを中心とした「個人によるクラウド型サービスの利用」が高まっております。本調査レポートでは、こうした個人向けのクラウド型サービスを「パーソナルクラウドサービス」として定義し、今後成長が見込まれる同市場の現状と将来の展望いたしました。

パーソナルクラウドサービス市場概況

• 2010年度のパーソナルクラウドサービス市場規模は、オンラインストレージを中心に135 億円（ユーザー課金ベース）と推計した。今後、スマートフォン利用者の拡大や海外大手IT事業者のサービス強化を追い風に、2015年度には1,745億円に達すると予測する。
• 現状のオンラインストレージ市場では「一部の先進ユーザー層」による「海外事業者」を中心とした「無料サービス」利用者が拡大しており、「有料サービス」利用者は少数にとどまる。

資料構成

I.総論
  1-1.パーソナルクラウドサービス市場の定義
  1-2.総括
  1-3.パーソナルクラウドが注目される背景
  1-4.パーソナルクラウド事業者の市場参入の背景
  1-5.市場規模予測
  1-6.オンラインストレージ市場の概況
    1-6-1.ユーザーのインターネット利用動向
    1-6-2.主要サービス別のオンラインストレージ利用状況
    1-6-3.利用期間別のサービス（事業者）比率
    1-6-4.海外大手ITベンダーの動向
  1-7.関連市場動向の分析
Ⅱ.事業者動向の分析【クラウドストレージ事業者、クラウドコンテンツ事業者】
  2-1.事業者動向のまとめ
  2-2.事業の状況
  2-3.利用者の動向
  2-4.今後の市場見通し
Ⅲ.ユーザー動向の分析
  全国のインターネット利用者6,131 名へインターネットの利用状況に関するWebアンケート調査を実施した。
  3-1.ユーザー調査の位置づけと概要
  3-2.ユーザー動向のまとめ
  3-3.アンケート回答者の基本情報
  3-4.無料サービス利用者の実態
  3-5.オンラインストレージ未利用者の実態
  3-6．デジタルコンテンツの利用実態
Ⅳ.参入企業の個別動向　９社掲載

2011 専門店チェーン市場白書

調査資料ご紹介

本調査レポートでは大手有力企業がリードする6分野（１．アパレル専門店市場　２．書籍･ゲーム・ＣＤ･ソフト市場　３．スポーツ･自転車・カー用品･玩具・カメラ市場　４．家電・PC・家具・生活雑貨市場　５．雑貨市場/生活・服飾･日用品　６．食品専門店市場）48市場を取り上げました。

専門店チェーン市場概況

百貨店やＧＭＳ業態をはるかに上回る専門店の成長力･収益力が現況の小売市場をリードしている。出店は全国にまたがりすでに海外志向を強めるまでに成熟しつつある。業態開発も専門店ならではの特徴があり今後の小売市場のポテンシャルをうかがわせる。百貨店やＧＭＳ業態は寡占企業で集約されるが、専門店市場は業種業態で多様な展開と拡がりに特徴がある。

資料構成

1章　専門店チェーン市場分析編
  １．流通小売市場全体と専門店市場
    （1）130兆円、流通小売市場と専門店市場の関係
    （2）小売市場の変化の中心となった専門店
    （3）ショッピングセンターと専門店チェーン
  ２．業種横断でみる専門店チェーン市場
  ３．業種ごとの専門店チェーンの販売シェア
  ４．専門店市場の今後の展望
2章　大手企業の成長力と海外進出
  １．専門店チェーン　大手企業の個別事例
    （1）大手専門店企業の業績推移と個別事例
    （2）チェーン規模別の専門店経営状態
    （3）大手専門店チェーンの出店状況
  ２．大手専門店チェーンの海外進出
    （1）海外（中国）に成長余地を求める大手の戦略
    （2）海外有力専門店企業と国内企業の比較
3章　業態専門店市場動向
  １．ホームセンター
  ２．ドラッグストア
  ３．100円ショップ（ワンプライスショップ）
  ４．リサイクルショップ
  ５．ディスカウントストア
  ６．専門店によるネット通販
  ７．アウトレットモール
4章　業種別専門店市場動向
  １．アパレル専門店市場
    １．アパレル専門店市場（各章総論）
    １－１．ジーンズカジュアルウェア、セレクトショップ
    １－２．婦人服専門店
    １－３．子供・ベビー服専門店
    １－４．紳士服専門店
    １－５．呉服専門店
    １－６．インナー・レッグウェア専門店
  ２．書籍･ゲーム・ＣＤ･ソフト市場
    ２．書籍･ゲーム・ＣＤ･ソフト市場（各章総論）
    ２－１．書店専門店
    ２－２．CD・ゲーム・DVD専門店
    ２－３．中古ソフト専門店
    ２－４．ソフト複合店
  ３．スポーツ･自転車・カー用品･玩具・カメラ市場
    ３．スポーツ･自転車・カー用品･玩具・カメラ市場（各章総論）
    ３－１．楽器・CD専門店
    ３－２．玩具・キャラクターショップ
    ３－３．手芸用品専門店
    ３－４．カメラ・ＤＰＥ専門店274
    ３－５．チケットショップ
    ３－６．中古自動車専門店
    ３－７．カー用品専門店
    ３－８．自転車、バイク専門店
    ３－９．各種スポーツ用品専門店
    ３－10．ペット・ペット用品専門店
    ３－11．花卉・園芸専門店
  ４．家電・PC・家具・生活雑貨市場
    ４．家電・PC・家具・生活雑貨市場（各章総論）
    ４－1．家電量販店
    ４－２．パソコン専門店
    ４－３．携帯電話専門店
    ４－４．家具 インテリア専門店
    ４－５．生活雑貨専門店
    ４－６．文具専門店
  ５．雑貨市場/生活・服飾･日用
    ５．雑貨市場/生活・服飾･日用（各章総論）
    ５－１．宝飾品・アクセサリー専門店
    ５－２．眼鏡専門店
    ５－３．鞄専門店
    ５－４．靴専門店
    ５－５．服飾雑貨専門店
    ５－６．化粧品専門店
    ５－７．ヘアケア専門店（カツラ、育毛）
    ５－８．ギフト専門店
  ６．食品専門店市場
    ６．食品専門店市場（各章総論）
    ６－１．酒類専門店
    ６－２．生鮮食品専門店、食品ディスカウント店
    ６－３．持ち帰り弁当、惣菜専門店
    ６－４．宅配ピザ・寿司
    ６－５．食材通販、健康食品
    ６－６．パン、和･洋菓子専門店
5章　７分野48市場・有力専門店企業 個表
  専門店チェーンデータ集（総合、業種別売上高ランキング、利益率ランキング）

2011 ジーンズカジュアル白書

調査資料ご紹介

ジーンズは生産の海外移転が進むアパレル業界の中でも、国内生産が残る数少ない製品です。しかし、近年の価格下落傾向の下でジーンズも海外移転が進んでおります。本調査レポートでは、国内デニムテキスタイルメーカーや国内ＯＥＭメーカーなど“生産市場”の状況把握に注力いたしました。生産の現状を把握しながら、『国内産業』としてのジーンズの将来性と生き残り策を探りました。また、消費者調査では、電力不足の影響から今夏に実施されるであろうドレスコードの変化（ビジネスウェアのカジュアル化）において、カジュアルウェアに対する消費者のマインド変化と消費行動の変化を探りました。

ジーンズカジュアル市場概況

• 2010年のジーンズカジュアルウェア市場規模は、小売金額ベースで1兆1,594億円（前年比97.1％）と前年に引き続き縮小した。市場不振の背景としては、カジュアルウェア市場と同様に、セールの早期化・回数増加により客単価が下落したことに加え、主力商品であるジーンズの低価格化が進んだことがある。2009年ごろに話題となった“990円ジーンズ”を始めとする低価格ジーンズの登場により、同市場は価格競争に陥っている。
• また、販売チャネル別では、2009年から2010年にかけてシェアを伸ばしたのは「通販」チャネルのみであった。2010年における同チャネルの構成比は4.9％となり、ついに百貨店チャネルを超えた。

資料構成

第Ⅰ章　ジーンズカジュアル消費トレンドレポート
  ～ジーンズ、及びスーパークールビズに関するアンケート調査～
  １．調査概要
  ２．調査結果まとめ
  ３．アンケート集計結果
第Ⅱ章　ジーンズカジュアルウェア小売市場
  １．市場規模の推移
    カジュアルウェア小売市場規模推移（00年～10年）
    ジーンズカジュアルウェアの定義
    ジーンズカジュアルウェア小売市場規模推移（00年～10年）
    ジーンズカジュアルウェアチャネル別小売市場規模推移（05年～10年）
    チャネル別のシェア変化（09年→10年）
  ２．ジーンズカジュアル専門店市場の動向
    ジーンズカジュアル専門店小売市場規模推移（03年～10年）
    主要ジーンズカジュアル専門店チェーン2010年業績比較
    主要専門店チェーンの店舗数推移
    主要専門店チェーンの海外戦略
    ジーンズカジュアル専門店市場における環境変化
  ３．百貨店市場の動向
    （1）百貨店市場の動向とトレンド
    （2）全国百貨店売上高の動向
    （3）有力百貨店の取り組み
    （4）百貨店の今後の戦略
  ４．量販店市場の動向
    （1）商業販売統計にみる量販店販売額の推移
    （2）大手量販店の衣料品販売額の推移
    （3）量販店営業収益ランキング
  ５．家計調査にみる衣料品支出の動向
  ６．ジーンズカジュアルウェア小売市場における今後の展望
    主要ジーンズカジュアル専門店チェーンの2011年業績予測
  ７．全国カジュアルウェア専門店の業績ランキング
    売上高ランキング（上位100社）
    成長率ランキング（上位50社）
    当期利益ランキング（上位50社）
    利益率ランキング（上位50社）
    店舗数ランキング（上位50社）
  ジーンズカジュアル専門店業績調査、企業個表
第Ⅲ章　ジーンズカジュアルウェアメーカー市場
  １．主要ジーンズメーカーの業績動向
    主要ジーンズメーカー13社の合計売上高推移（01年～10年）
    ジーンズメーカー売上高ランキング（上位10社）
    ジーンズメーカー上位10社の売上高推移（01年～10年）
    ジーンズメーカー上位10社の対前年成長率推移（06年～10年）
  ２．主要ジーンズメーカーの直販（店舗）戦略
    主要ジーンズメーカー7社の合計店舗数の推移（08年～10年）
  ３．主要ジーンズメーカーの海外戦略
  ４．ジーンズ業界が抱える課題と方向性
    （1）ジーンズメーカーが抱える課題
    （2）ジーンズメーカーの方向性
  ５．全国カジュアルウェアメーカー・インポーターの業績ランキング
    売上高ランキング（上位100社）
    成長性ランキング（上位50社）
  ジーンズカジュアルメーカー・インポーター業績調査、企業個表
第Ⅳ章　ジーンズカジュアルウェア生産市場
  １.ジーンズOEM市場の動向
    （1）業界構造（サプライチェーン）と主要企業
    （2）客先からの要望の変化・ポイント
    （3）課題と方向性
  ２.デニムテキスタイル市場の動向
    （1）業界構造（サプライチェーン）と主要企業
    （2）高付加価値デニムに対する取り組み
    （3）課題と方向性
  ３.生産動向
    （1）ジーンズ製品の生産動向
    （2）デニムの生産動向
  ４．デニム輸入動向
  ジーンズカジュアル製造・加工・卸関連企業業績調査・企業個表
第Ⅴ章　海外アパレル関連企業情報 　１２社掲載
  ジーンズカジュアル専門店業績調査　個表
    企業個表A　１０社掲載　　企業個表B　１８９社掲載
  ジーンズカジュアルメーカー・インポーター業績調査　個表
    企業個表A　９社掲載　　企業個表B　１７３社掲載
  ジーンズカジュアル製造・加工・卸関連企業業績調査　個表　１１２社掲載

2011-2012 ポイントサービス・ポイントカード市場の動向と展望

調査資料ご紹介

本調査レポートは、ポイントサービス関連システム／ソリューションベンダー、共通ポイントサービス等に対するヒアリングを実施することにより、ポイントサービス市場／ポイントカードシステム市場の動向や実態を明らかにいたしました。ポイントカードシステムベンダーへの取材、ポイントサービス提供企業やポイントカード利用者へのアンケートを通じ、顧客の囲い込みや顧客の属性把握といったロイヤリティマーケティングの現状・今後の展望を総括・分析することを目的として企画いたしました。

ポイントサービス・ポイントカード市場概況

• 国内のポイントカード所有者500人に対し、ポイントカード（電子マネーやクレジットカード含む）の所有枚数や携帯枚数、またポイントカード・ポイントサービスの利用実態に関する調査を実施した。ポイントカードの平均所有枚数は9.9枚、平均携帯枚数は6.3枚となっており、2007年の調査結果である平均所有枚数8.6枚、平均携帯枚数5.7枚と比較して増加傾向が見られる。
• 買い物をする際ポイント付与を意識して買い物をしているポイントカード所有者は85.4％（「非常に意識している」、「やや意識している」合わせて）と8割以上を占めた。
• 一方、2009年の調査結果では79.8％となっており、ポイントサービスの消費行動に与える影響力は2009年調査時と比較して強まっているものと考える。

資料構成

第Ⅰ章　総論
  1．ポイントサービス業界の動向サマリー
  2．ポイントサービス提供企業の意識と戦略
  3．消費者のポイントサービスへの意識とニーズ
  4．ポイントサービス／システムの今後の展望
  5．参考資料
第Ⅱ章　ポイントサービスの業界トレンド
  1．政府発行ポイントの動向
    1）住宅エコポイントの概要と動向　2）その他の政府発行ポイントの概要と動向
  2．大手発行企業の動向
    1）鉄道系　2）マイレージ　3）携帯電話　4）クレジットカード　5）電子マネーの概況
    6）電子マネー利用によるポイント付与の動向　7）ポイントサービス景品としての電子マネー
  3．ネットポイントの動向
    インターネット上のポイントサービス分類
    ポイントサービスを提供しているEC サイト
    ポイントサービスを提供しているネットアンケートサイト
    ポイントサービスを提供しているQ&A サイト
    ポイントサービスを提供しているオンラインゲーム
    ポイントサイト／ポイントモールのサービス分類
    主要参入企業／サービス一覧（ポイントサイト「事業型」）
    主要参入企業／サービス一覧（ポイントモール「販促型」）
    ポイントサイト／ポイントモールのビジネスモデル
  4．ポイント引当金の動向
  5．関連法規制の概要と動向
    1）会計処理の動向　2）消費者保護に向けての各関係省庁の動き　3）その他の関連法規制（参考資料）
第Ⅲ章　共通ポイント／ポイント交換事業者の動向
  1．共通ポイント／ポイント交換サービスの分類と概要
  2．主要共通ポイント／ポイント交換事業者の取組と方向性
    1）市場に対する見解　2）取組上の課題・問題点　3）今後の事業展開の方向性
  個別企業の実態　１１社掲載
第Ⅳ章　ポイント関連ソリューション市場動向
  1．カード市場動向
    ポイント専用カード市場規模推移と予測
    ポイント専用カード カード素材別構成比（2000年度～2010年度）
    クレジットカード発行枚数推移と内訳
    クレジットカードショッピング取扱推移
    クレジットカードショッピング取扱予測
    プリペイド式電子決済の決済額推移
    プリペイド式電子決済の市場規模予測
    非接触IC 型電子マネーの発行枚数推移
    ICカード（FeliCa、等）を活用したポイントソリューションの概要
  2．リーダライタ市場動向
    サーマル／リライトターミナルビジネスの流通構造
    サーマル／リライトターミナル市場規模推移（台数／金額）
    サーマル／リライトターミナル メーカーシェア （ポイント用途）
    サーマル／リライトターミナル 自社ブランド／販売シェア （ポイント用途）
  3．CRM-FSPソリューション／ポイント管理・顧客管理システム動向
    主な顧客分析ソリューション（パッケージ製品）の分類イメージ
    主要CRM-FSP ソリューション／ポイント管理・顧客管理システム製品一覧（パッケージ）
    CRM-FSPソリューション／ポイント管理・顧客管理システム市場の動向
    顧客分析の動向
    CRM-FSP の実践を阻害する要因
    顧客分析ソリューション市場の拡大要因
    今後の市場のトレンド
  個別企業の実態　９社掲載
第Ⅴ章　ポイントサービス提供企業の運用実態と戦略
  1．調査概要　2．調査結果の分析　3．調査結果集計表　4．調査票
第Ⅵ章　ポイントサービス／カード利用者の利用実態と意識
  1．調査概要　2．調査結果の分析
  3．調査結果集計表（事前調査）※単純集計結果、性別・年代クロス集計結果
  4．調査結果集計表（本調査）※単純集計結果、性別・年代クロス集計結果　5．調査票

2011 語学ビジネス徹底調査レポート

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、グローバル化や小学校での英語学習必修化で注目される「語学」ビジネスの産業分野別市場規模と推移を掲載。また産業分野別市場構造と主要プレーヤーの動向を解説いたしました。さらに、参入企業のケーススタディ・事業者データを掲載。語学関連ビジネス市場の総合マーケティング資料として包括的に市場動向や将来展望をまとめました。

語学ビジネス市場概況

• 2010年秋頃から景気回復の兆しが見えてきていること、グローバル化や大手・有名企業の社内英語公用語化の影響等でビジネスニーズが拡大したことにより、2010年度の語学ビジネスについて、周辺ビジネス（語学試験市場、留学斡旋市場、通訳・翻訳ビジネス市場）を含めた市場規模が前年度比1.6％増の7,494億円、周辺ビジネスを除いた語学ビジネス市場は、前年度比0.1%減の4,999億円と推計する。
• 2011年3月に発生した東日本大震災により、機会損失、物的損失といったマイナスの影響はあったと見られるが、年間を通して見ると、ビジネスにおける外国語習得ニーズの拡大等プラスの材料が多い。更に新学習指導要領の施行で、小学校における英語活動必修化、2012年度からの中学校での英語授業内容の改訂（授業時間数、学習単語数の増加）、2013年度からの高校における英語授業のオールイングリッシュ化等から、学生を中心とした需要拡大も期待する。以上から、2011年度の語学ビジネス総市場は、前年度比1.8%増の7,628億円、周辺ビジネスを除いた語学ビジネス市場は、前年度比1.2%増の5,057億円と予測する。

資料構成

第１章　総論
  語学ビジネス市場全体動向
  特集：小学生向け学習サービス・教材市場規模推移
  外国語教室、書籍教材、独習用教材、通信教育、その他、小学生向け英語教育サービス・教材全体市場
  【語学ビジネス市場・各分野の動向】
  語学ビジネス市場分野別シェア（周辺ビジネス除く）、語学ビジネス市場分野別シェア（周辺ビジネス含む）、
  語学ビジネス市場全体推移、英語以外の他国語市場
第２章　分野別市場動向の解説
  外国語教室全体市場、成人向け外国語教室市場、幼児・子供英会話教室市場、プリスクール市場、
  幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、書籍教材市場、語学独習用機器・独習用教材市場、電子辞書市場、
  幼児向け英会話教材市場、通信教育市場、e-learning市場、ソフトウェア市場、語学試験市場、
  留学斡旋市場、通訳・翻訳ビジネス市場
  ・分野別市場動向掲載内容
  ＜＜市場の定義＞＞／＜＜業況・トレンド＞＞／＜＜主要参入事業者とその動向解説＞＞／
  ＜＜市場構成＞＞市場規模推移、一部市場は参入事業者シェア
  英語以外の他国語市場
  ＜＜市場の定義＞＞／＜＜業況・トレンド＞＞／＜＜主要参入事業者とその動向解説＞＞
  ＜＜中国語＞＞／＜＜韓国語（ハングル）＞＞／＜＜フランス語＞＞／＜＜ドイツ語＞＞
第３章　ユーザー別マーケット解説
  １．「幼児」層のマーケット環境
  ２．「学齢」層のマーケット環境
  ３．「社会人」層のマーケット環境
  ４．「シニア」層のマーケット環境
  ５．企業のマーケットトレンド
  ６．学校のマーケットトレンド
第４章　市場を取り巻く外部環境の解説
  Ⅰ．語学ビジネスに関する社会的背景
    １．人口構成の推移
    ２．人口構成の将来推移
    ３．経済環境の動向と教育支出
  Ⅱ．海外渡航者の動向
    １．日本人の出国状況
    ２．海外在留邦人の状況
  Ⅲ．語学教育の動向
    １．語学月謝支出の推移
    ２．公立小学校における英語教育の現状
    ３．高等学校・中学校における英語以外の外国語の開設状況
  Ⅳ．ビジネスパーソンの語学習得に関する状況
    １．教育訓練給付金（翻訳技能・実用英語検定等）の受給状況
第５章　有力事業者の実態（ケーススタディ）
  Ⅰ．語学スクール編　　２０社掲載
  Ⅱ．学習教材編　１５社掲載
  Ⅲ．周辺ビジネス編　１０社掲載
第6章　語学ビジネス関連事業者個表
  語学スクール事業者一覧
  学習教材事業者一覧
  周辺ビジネス事業者一覧

2011年版 子供市場総合マーケティング年鑑

調査資料ご紹介

少子高齢化が叫ばれ、子供の数は年々減少、子供関連のマーケットに大きな影響を与えています。しかしその分、一人ひとりの子供に対して費やすお金は上昇傾向にあります。本調査レポートは「子供」を軸にした、産業横断的なマーケットレポートとして発刊いたしました。子供関連市場の動向のほか、トドラーの母親にアンケートを実施いたしました。この１冊で「子供関連市場」を俯瞰的に把握いただけます。

子供をもつ母親アンケートへの生活アンケート概況

• 全国の３歳～９歳の子供を持つ母親を対象に、洋服や靴、おもちゃ、文房具などの子供向け商品の購買動向について調査を実施した。洋服や靴等の服飾品の購入場所は、｢ショッピングセンター・ショッピングモール｣が75.5％と最も多く、次いで｢ベビー・子供用品専門店｣（51.6％）、｢インターネット（ＰＣサイト）で購入｣（38.4％）、｢カタログ通販｣（28.5％）と続いた。｢百貨店｣は15.3％と第6位であるが、おもちゃや文房具など他の商品と比べると回答者が多かった。

資料構成

Ⅰ．総論
  １．子供関連市場の動向
    (１)子供関連ビジネスの市場規模推移
    (２)子供関連市場の動向
      ①子供を取り巻く商品戦略、②海外展開の動向、③キャラクター商品の動向、④子供向け用品流通市場の動向
    (３)子ども手当の効果と見直しについて
    (４)東日本大震災の影響について
  ２．子供を取り巻く市場環境
    (１)子供人口の推移
      ①子供（15歳未満）人口の推移、②出生数の推移、③幼稚園児・小学生・中学生数の推移
    (２)子供に関する消費支出の動向
    (３)子供のライフスタイルの変化
      ①食生活、健康面、②こづかい額、③海外渡航者数
Ⅱ．子供関連主要企業の戦略　２０社掲載
Ⅲ．子供関連市場分野別の動向（市場規模推移と市場動向）
  １．娯楽用品・レジャー
    (１)玩具　(２)家庭用ゲーム　(３)子供向け出版物　(４)子供向けビデオ・ＤＶＤ　
    (５)子供向けスポーツ用品　(６)子供・ファミリー向け劇場用映画　(７)遊園地・テーマパーク
    (８)ゲームセンター・アミューズメント施設
  ２．教育サービス・用品
    (１)学習塾・予備校　(２)私立幼稚園　(３)幼児英才教育　(４)私立中学校　(５)幼児・子供英会話教室
    (６)子供向け習い事教室　(７)幼児・学生向け通信教育　(８)学習参考書　(９)学童文具
    (10)学習机・椅子　(11)ランドセル
  ３．食品
    (１)粉ミルク　(２)ベビーフード　(３)菓子・デザート
  ４．衣料品・身の回り品
    (１)子供・ベビー服　(２)学生服（スクールユニフォーム）　(３)ベビーシューズ・子供靴
    (４)子供用眼鏡・コンタクトレンズ
  ５．日用品・生活雑貨
    (１)ベビー用紙おむつ　(２)ベビーカー　(３)ベビーベッド・子供用寝具　(４)チャイルドシート
    (５)その他ベビー用品　(６)幼児・子供用自転車
  ６．ベビー・子供向けサービス
    (１)保育園・託児所　(２)ベビーシッター　(３)子供写真館　(４)子供向けスポーツ教室・スポーツクラブ
    (５)ベビー用品レンタルサービス　(６)子供向け携帯電話　(７)子供向け防犯用品・サービス
Ⅳ．3歳～9歳の子供を持つお母さんへのアンケート調査
Ⅴ．子供関連ビジネス展開企業リスト
  １．玩具・ゲーム・アミューズメント
  ２．教育サービス・用品
  ３．アパレルメーカー・小売
  ４．ベビー用品／育児・子供向けサービス
  ５．キャラクター商品・通販・その他

2011年版 有力パチンコホール経営企業の動向と経営戦略

調査資料ご紹介

注目・有力パチンコホール経営企業を徹底取材。各社の経営理念、ビジョン、営業戦略、遊技機戦略、広告戦略、人材戦略、出店戦略などにフォーカスし、淘汰と再編が進む今後のホール市況と東日本大震災後のホール企業の動向について、オリジナルの分析を実施いたしました。

パチンコホール経営企業概況

パチンコホールを取り巻く営業環境は、足元ではパチンコ参加人口が減少し、プレイヤー一人あたりの遊技予算も減少、さらに低貸玉営業の導入店舗数は８千店舗を超え、もはやホールにとっては当然の営業施策となる中、これまで営業の主軸であった４円パチンコ機を中心に新台寿命の短命化、稼動の伸び悩み等、全体的にパチンコホールの売上は伸び悩む傾向にある。唯一、パチスロＡＲ Ｔ機を軸としたパチスロ市況の回復傾向だけが光明の兆しといえる。
パチンコ市場の現状について、市場関係者からは拡大期から「縮小均衡」状態に入ったという見方が通説となっている。各ホール経営企業は今後の生き残りを賭けて、現在の市場環境に適応する動きを強めており、昨年来、高コスト体質からの改善を図り、各社とも遊技機、人件費、広告宣伝費などの見直しが進んでいる。

資料構成

第１編　パチンコホール業界の現状
  第１章　東日本大震災後のパチンコホール業界動向
    １．パチンコホール業界の対応
    ２．パチンコホールに与えた影響
    ３．遊技機メーカーに与えた影響
  第２章　パチンコホール業界の数的規模
    １．パチンコ経営企業・店舗数の推移
      （１）全体推移　（２）エリア別推移　（３）都道府県別企業数・店舗数の推移
    ２．パチンコ経営企業の経営規模
      （１）パチンコホール経営規模の推移　（２）都道府県別パチンコホール経営規模
    ３．パチンコ経営企業の売上規模
      （１）売上規模の傾向　（２）パチンコ経営企業売上高ランキング
    ４．遊技機設置台数の推移
      （１）総設置台数　（２）都道府県別総設置台数　（３）平均設置台数　（４）店舗あたり遊技機設置比率
    ５．全国都道府県別ホール設置シェアランキング（３ヵ年推移）
第２編　パチンコホール経営企業の営業戦略
  第１章　パチンコホール経営企業の遊技機戦略
    １．パチンコホールの営業計画
    ２．遊技機予算の動向
      （１）遊技機予算編成の流れ　（２）有力・注目ホール企業の遊技機予算編成と傾向
    ３．パチンコ営業
      （１）パチンコ機の機械回転数推移　（２）パチンコ機のタイプ別設置傾向
      （３）パチンコ機のシリーズ別傾向　（４）パチンコ機のカテゴリー
      （５）有力・注目ホール企業のパチンコ営業　（６）パチンコ機の購入傾向　（７）パチンコ営業の課題
    ４．パチスロ営業
      （１）パチスロ機の機械回転数推移　（２）パチスロ機のタイプ別設置傾向　（３）パチスロ市場の動向
      （４）有力・注目ホール企業のパチスロ営業　（５）パチスロ機の購入傾向　（６）今後のパチスロ市場
    ５．低貸玉営業
      （１）市場動向　（２）地域別の導入状況　（３）パチンコ低貸玉料金別の導入状況
      （４）低貸玉営業の動向　（５）有力・注目ホール企業の低貸玉営業　（６）今後の動向と課題
  第２章　パチンコホール経営企業の出店戦略
    １．パチンコホール経営企業の新規オープン動向
      （１）新規オープン店舗数の推移　（２）エリア別新規出店傾向　（３）新規オープン店舗の設置台数推移
      （４）新規オープン店舗の出店形態　（５）パチンコホールの新規出店戦略
    ２．有力・注目ホール経営企業の新規出店動向
      （１）2010年度新規オープンの傾向　（２）大手ホール企業３社の出店動向
      （３）有力・注目ホール企業の新規出店戦略
第３編　注目・有力ホール企業の最新動向　２７社掲載　
第４編　有力パチンコホール企業個表
  北海道・東北地区　２０社掲載、北関東・関東地区　３２社掲載、上信越・東海地区　２８社掲載、
  北陸・関西地区　２６社掲載、中国・四国地区　１６社掲載、九州地区　１９社掲載

2011年版 お稽古・習い事市場の現状と展望

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、お稽古事や習い事を「市場」として捉えるべく、教室運営企業・団体の動向から事業規模の推移、さらには関連する商品市場の動向など、多角的に「お稽古・習い事」市場を調査・分析いたしました。また、趣味や習い事に関する消費者アンケート調査も掲載。本年版は各分野のメインカンパニーへの取材調査をより強化し、更なる内容の充実を図りました。

お稽古・習い事市場概況

• リーマンショックに端を発する不況の影響で、市場は全体的に落ち込む見通しである。ただし、『語学』『スポーツ』『料理』は若干増加している。本調査に関連したアンケート調査では、受講者層は、女性の比率のほうが多いという結果であった。
• 2011年3月に発生した東日本大震災や不況の影響により、余暇活動への予算が減少したこと、また、趣味より資格取得に関心がシフトしていることから、本市場は一層厳しい状況となると予測する。よって、2011年のお稽古・習い事市場規模は、前年比3.4%減の１兆8,312億円と予測する。

資料構成

第１編　総論
第２編　お稽古事・習い事市場各論
  第１章　外国語教室
  第２章　日本文化
  第３章　音楽・楽器
  第４章　スポーツ
  第５章　料理
  第６章　ダンス
  第７章　美容・健康
  第８章　パソコン
  第９章　アート
  第10章　カルチャーセンター
第３編　消費者アンケート調査
巻末資料
企業個表　６８社掲載

2011-2012 スマートフォン／タブレット／エマージングデバイス世界市場動向調査

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、①スマートフォン　②タブレット/UMPC　③エマーシングデバイス　④モバイルデータ通信端末　の動向を調査すると同時に、主要市場（日本、中国、インド、アジアその他、米国（北米）、欧州、南米、中近東、アフリカ）別の市場動向、市場規模を探り、将来展望を行う事を目的として企画いたしました。（2011年版ではPND市場の扱いは除いております。）モバイルデバイスは市場の移り変わりが非常に大きいため、「2010-2011 スマートフォン/UMPC/ネット端末世界市場動向調査」と題して発刊した昨年版と、大きくレポートの方向性を変更しております。

スマートフォン/タブレット/エマージングデバイス市場概況

• 国内市場においても2010年はスマートフォンの年だった。通信事業者も本格的に取り組み、ラインアップが充実した事も手伝い、出荷台数は大幅に増加した。また、モバイルルーターの登場によりモバイルデータ通信市場が2台目需要を確実の取り込みつつあり、WiFi機能を搭載するデバイスの利便性が大きく向上した。スマートフォン、モバイルデータ通信端末の好調を受け、2010年度の新規加入者は大幅に増加しており、その立役者がスマートフォンと言える。
• 今後はスマートフォンやモバイルデータ通信を中心にタブレットや電子書籍端末やデジタルフォトフレームに代表されるエマーシングデバイスの市場拡大が見込まれ、市場は再び活況を呈しそうな状況にある。中でもタブレットは製品バリエーションが多種多様であり、通信事業者が販売する以外に一般流通する製品も数多く存在している。
• 一方で海外製品が本格的に流入した事で「ガラパゴス」から脱皮した国内市場において国内メーカーは真の国際競争力が試される。

資料構成

第1章. 総論
  1：スマートデバイスの位置づけ
  2：移動体通信端末市場
  3：モバイルパソコン市場
第2章. スマートフォン国内市場動向
  1：スマートフォンの定義
  2：国内市場概況　国内携帯電話サービス加入動向
  3：国内携帯電話端末出荷動向　移動体通信端末（携帯電話+PHS+WiMAX）出荷台数実績・予測、
    2010年度移動体通信端末（携帯電話＋PHS+WiMAX）出荷台数シェア
  4：データ通信市場動向　データ通信端末2010年度出荷実績
  5：スマートフォン　国内市場状況
    スマートフォン出荷台数実績・予測、2010年度　スマートフォン出荷台数シェア、
    スマートフォン市場中期見通し
  6：スマートフォンの普及要因
  7：スマートフォンプラットフォーム別導入状況（Android（アンドロイド）、Apple「iPhone」、
    Microsoft「WindowsPhone」、BlackBerry）
  8：通信事業者別導入状況
    2011年夏季商戦ラインアップ　製品構成（2011年6月14日現在）、各社の製品動向、
    スマートフォンスペック一覧（2011年6月14日現在）
  9：スマートフォンプラットフォーム動向
    国内通信規格採用動向、プラットフォーム動向
  10：国内市場スマートフォン　メーカー動向
    2010年度国内市場スマートフォン機種別出荷実績、2010年度スマートフォン主要モデル出荷台数実績、
    2011年度メーカー別状況、OS別状況、2011年通信事業者別見通し
  11：国内スマートフォン市場の今後
    国内スマートフォン市場の今後、スマートフォンの特徴（対携帯電話）
第3章. スマートフォン世界市場動向
  1：携帯電話サービス　加入者数概況
  2：携帯電話世界市場動向
    携帯電話世界市場　メーカー別出荷台数実績・予測
  3：スマートフォン　世界市場動向
  4：メーカー別出荷実績/予測
    スマートフォンメーカー別出荷実績/予測、2010年スマートフォン世界市場シェア
  5：スマートフォン　地域別出荷実績/予測
  6：世界市場概況
    日本、中国、インド、アジア・オセアニア、欧州、北米、中南米、中近東、アフリカ
  <各国掲載内容>
    市場概況、2011年以降の市場予測、スマートフォン市場出荷台数実績/予測
  15：スマートフォン　OS別出荷実績/予測
    スマートフォンOS別出荷台数実績/予測、2010年スマートフォンOS別シェア
    （SymbianOS、Android、WindowsPhone、BlackBerryOS、iPhoneOS、WebOS、Linuxその他OS）
  16：スマートフォン　通信規格別出荷実績/予測
    スマートフォン通信規格別出荷台数実績/予測、2010年スマートフォン通信規格別構成比
    （GSM、UMTS（W-CDMA）、LTE、CDMA1X、TD-SCDMA、その他規格）
  17：スマートフォン　製造事業者別出荷実績/予測
    大手メーカーのODM/EMS取引関係、スマートフォン製造事業者別出荷台数実績/予測
  18：スマートフォンプラットフォーム動向
    チップセットベンダーのプラットフォーム構築状況、
    表：端末メーカーのスマートフォン向けチップセット採用状況、
    端末メーカーのスマートフォン向けOSプラットフォーム採用状況
  19：スマートフォン　アプリケーションマーケット動向
    アプリケーションストアの概要（主要プラットフォーム）、OSプラットフォーム動向、
    スマートフォン向けアプリケーション
  20：メーカー別戦略
  <各社掲載内容>
    概況、製品展開、まとめ（2010年主力製品、地域別スマートフォン出荷台数実績/予測、
    スマートフォン地域別構成比）
    33：その他メーカー概況
第4章. タブレット国内市場動向
  1：タブレットの定義
    タブレットの定義、スマートフォン/タブレット比較一覧、タブレット参入企業一覧
  2：タブレット　国内市場状況
    2010年度出荷実績（メーカー別出荷台数実績・予測、国内タブレット市場実績・予測）、
    2011年度出荷見通し（2011年夏季商戦現在タブレット市場製品一覧、2011年国内タブレット出荷台数予測）、
    中期見通し
  3：タブレットの方向性
    製品アーキテクチャーとタブレット参入陣営の関係
  4：通信事業者別導入状況
    2011年夏季商戦タブレット製品ラインアップ
  5：国内タブレット市場の今後
第5章. タブレット/ネットブック世界市場動向
  1：パソコン市場概況
    パソコン世界市場メーカー別出荷台数実績/予測、PC(Desktop+Notebook)メーカー別出荷実績/予測
  2：ノートブック出荷実績/予測
    ノートブック世界市場メーカー別出荷台数実績/予測、ノートブックPCメーカー別出荷台数実績/予測
  3：ネットブック出荷実績/予測
    ネットブックメーカー別出荷実績/予測、2010年ネットブックメーカーシェア
  4：ネットブック地域別出荷台数実績・予測
    ネットブック地域別出荷台数実績/予測、2010年ネットブック地域別構成比
  5：タブレット　世界市場動向
    タブレット出荷台数実績/予測
  6：メーカー別出荷実績/予測
    2010年全体動向（タブレットメーカー別出荷実績/予測）、2011年の見通し、タブレット市場の中期見通し
  7：タブレット　地域別出荷実績/予測
    タブレット2010年地域別出荷実績/予測
    （中国、インド、アジア・オセアニア、欧州、北米、中南米、中近東、アフリカ）
  8：タブレット　OS別出荷実績/予測
    タブレットOS別出荷実績、2011年以降の市場予測、タブレットOS別出荷実績/予測
  9：タブレット　通信規格別出荷実績/予測
    タブレット通信規格別出荷実績/予測、2010年タブレット通信規格別構成比
  10：タブレット　製造事業者別出荷実績/予測
  11：メーカー別戦略
  <各社掲載内容>
  概況、製品展開、まとめ（2011年主力製品、地域別タブレット出荷実績/予測）
  24：その他メーカー
第6章. エマージングデバイス
  1：エマージングデバイス
  2：電子書籍端末市場
  3：デジタルフォトフレーム市場
  4：ポータブルゲーム機市場
第7章.スマートフォンメーカー個票　１４社掲載
第8章. タブレットメーカー個票　１８社掲載

2011年版 激動するドラッグチェーン

調査資料ご紹介

主要ドラッグチェーン各社は、Ｍ＆Ａや新規出店の継続、調剤事業の伸長などにより業績は拡大傾向にありますが、改正薬事法施行に伴う競争激化、消費の低迷など、成長阻害要因も見られます。そこで、小商圏に対応した新業態開発、コンビニエンスストアや調剤薬局との提携、在宅医療への進出など新たな方向性を打ち出しています。ＣＶＳやＤＳ、ＧＭＳなどの異業態小売業に加え、在宅医療など地域医療への対応強化に伴い調剤薬局との競合も本格化する中、各社とも事業規模の拡大に向けた展開を強化しています。本調査レポートでは、業界再編に向けた動きが急ピッチで進むドラッグ業界を徹底研究いたしました。

ドラッグチェーン市場概況

2009年6月の改正薬事法の施行に伴う登録販売者制度の新設を背景に、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなど異業態小売業による医薬品販売への新規参入増加が予想された。しかし、現状では登録販売者の確保や採算面などの観点から、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなどの新規参入は限定的である。現段階では、各社とも実験的な展開に止まっている。しかし、将来的には医薬品販売店舗を大幅に拡大する意向を持つ異業態小売業は少なくない。とくに、第二類、第三類医薬品は利便性や価格により消費者が購入店舗を選択する傾向が強まる方向にあると見込まれ、異業態小売業における事業拡大の可能性は高まる。
本格的な業態間競争の中で生き残りを図るためには、専門性の強化を図ると同時に価格競争力を高める必要がある。事業規模の拡大が不可欠であり、大手ドラッグストアを中心にＭ＆Ａが活発化している。

資料構成

第１章　ドラッグチェーンの現状と将来展望
  １．薬局・薬店数の推移
  ２．ドラッグチェーンの現状
    ドラッグストア株式公開企業の業績推移（連結）
  ３．主要ドラッグチェーンの戦略
    主要企業の売上高・経常利益・店舗数（2010年度）
    主要企業の出店・閉店実績と計画
  ４．業態開発のゆくえ
    主要企業の調剤売上高（2010年度）
    主要企業の主な新業態店舗
  ５．ドラッグチェーンの将来展望
    主要企業の中期計画（数値目標）
    株式公開企業の収益状況
    株式公開企業の部門別売上構成比
    2004年以降のドラッグ業界における主な合併および提携状況
    主要ドラッグチェーンの店舗数推移
    主要ドラッグチェーンの売上高・経常利益率比較（2001年度・2010度）
    薬事関係業態数（2009年度末現在）
    主要ドラッグチェーン220社の売上高・経常利益一覧
    家計調査にみる一世帯当たりの保健医療支出推移
第２章　主要ドラッグチェーンの展望と戦略　１８社掲載
第３章　主要ドラッグチェーン個表　２６２社掲載

2011年版 宝石・貴金属市場年鑑＜市場分析編＞
2011年版 宝石・貴金属市場年鑑＜小売編＞
2011年版 宝石・貴金属市場年鑑＜卸・メーカー編＞

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、宝飾業界調査30余年のキャリアをもとに、宝石・貴金属市場の現状把握と今後の展望を図表・グラフ・ランキング・個表などを多く用いてあらゆる角度から分析。その内容を３分冊にまとめました。＜小売編＞では、宝石小売／百貨店／通･訪販などを網羅し、2,855社の企業個表を掲載いたしました。また＜卸・メーカー編＞では、宝石卸／メーカー／輸入商社／地金商などを網羅し、2,484社の企業個表を掲載いたしました。

宝飾品市場概況

宝飾品小売市場は1991年に3兆円を超える規模となったが、その後落ち込みを続けており、2010年には9,104億円（前年比98.1％）となった。但し一昨年あたりから回復の兆しが見えており、ジュエリー最大の需要期である2010年クリスマス商戦において明確に回復の兆候がでてきた。
これまで消費市場全体を取り巻くデフレの波は、ジュエリーに関しても消費者の購入単価を下落させてきた。売上を確保するための低品位の地金や半貴石を使った安価な企画商品があふれる一方、消費者の間には「節約疲れ」も出ているほか、大企業の冬のボーナスが増加したことなどから、贅沢品に対する消費マインドにも回復の兆しがうかがえる。その結果、一部では高額品の販売が復調する動きもみられた。

資料構成

2011年版 宝石・貴金属市場年鑑＜卸・メーカー編＞
  〈企業個表（詳細）掲載内容〉
    ・会社概況(所在地、連絡先、設立、資本金、従業員数、代表者名、取引銀行、支店・営業所、所属団体、
    出展フェア、得意分野、主要店舗、店舗数他)
    ・過去3年間の業績推移（総売上高、税引後利益、利益率、宝飾売上高、宝飾売上比率）
    ・主要取引先（仕入先、仕入先内訳、仕入形態、販売先、販売先内訳）
    ・アイテム別･素材別販売構成比
    ・取扱いブランド
    ・取引形態
  〈その他企業個表掲載内容〉
    ・会社概況（所在地、連絡先、設立、資本金、従業員数、年商、店舗数、仕入先、販売先他）
  〈地域別収録社数〉
    全国 2,484社、北海道地区 44社、東北地区 32社、関東地区 1,191社、北陸地区 52社、
    東海・中部地区 517社、近畿地区 469社、中国・四国地区 84社、九州・沖縄地区 95社
  〈各種ランキング〉
    1.2010年宝飾品売上高ランキング＜卸＞
    2.2010年宝飾売上高伸び率ランキング＜卸、宝飾売上高3億円以上＞
    3.2010年利益率ランキング＜卸、宝飾売上高3億円以上＞

2011年版 宝石・貴金属市場年鑑＜小売編＞
  〈企業個表（詳細）掲載内容〉
    ・会社概況(所在地、連絡先、設立、資本金、従業員数、代表者名、取引銀行、支店・営業所、所属団体、
    出展フェア、得意分野、主要店舗、店舗数)
    ・過去3年間の業績推移（総売上高、税引後利益、利益率、宝飾売上高、宝飾売上比率）
    ・主要取引先（仕入先、仕入先内訳、仕入形態、販売先、販売先内訳）
    ・アイテム別･素材別販売構成比
    ・取扱いブランド
    ・取引形態
  〈その他企業個表掲載内容〉
    ・会社概況（所在地、連絡先、設立、資本金、従業員数、年商、店舗数、仕入先、販売先他）
  〈地域別収録社数〉
    全国 2,855社、北海道地区 121社、東北地区 180社、関東地区 854社、北陸地区 164社、
    東海・中部地区 475社、近畿地区 479社、中国・四国地区 313社、九州・沖縄地区 269社
  〈各種ランキング〉
    1.2010年宝飾品売上高ランキング＜小売＞
    2.2010年宝飾売上高伸び率ランキング＜小売、宝飾売上高3億円以上＞
    3.2010年利益率ランキング＜小売、宝飾売上高3億円以上＞
    4.都道府県別主要小売店

大型商業施設(百貨店・GMS・SC)の業態間競争と今後の展望

調査資料ご紹介

地方百貨店だけでなく、都心部の百貨店でも閉鎖する事例が出ております。百貨店という業態そのものの運営が難しくなっており、主力百貨店は「より百貨店らしさ」を求めた高級志向型と「百貨店という枠を超えた小売業」という大衆型に分化しております。また、百貨店を大衆化することで、ＳＣ（ショッピングセンター）やＧＭＳ（大型小売店）との競合も激しくなっております。本調査レポートでは、百貨店を含む大型小売業各社がどのような施策を講じているか、また主要ターミナルビルに出店した「百貨店を核とした大型商業施設」という新勢力と既存商業エリアにおけるエリア間競争などを取り上げ、分析いたしました。

ＳＣ市場概況

ショッピングセンター（SC）のオープン数が最も多かったのは、2007年（暦年）である。また、その前後の年もオープン数が多かったが、改正大店法施行の影響と、急速な景気悪化が重なったことで、2009 年2010 年のオープン施設数は鈍化し、2011 年以降のオープン数はさらに減少する見込みである。 オープンSC 数そのものも減少しているが、もう1 つの傾向として「郊外立地」の比率が減少し、「中心商業地」や「周辺商業地」でのオープン数の比率が上昇している。

資料構成

第１編　2009－2010年SC市場の動向とトレンド
  １．オープンSC数の推移
  ２．好調SCの傾向～都心部のSCが好調
  ３．注目のチャネルと業態
  ４．好調な商業施設とは～郊外隆盛から中心部への来店客の回帰
  ５．都心型商業施設の明暗
  ６．商品の価値に対する消費者の感覚
第２編　2009－2010年GMS市場の動向とトレンド
  １．GMS市場の動向とトレンド
  ２．主要企業の売上推移と取り組み
第３編　2009－2010年百貨店市場の動向とトレンド
  １．百貨店市場の動向とトレンド
  ２．百貨店激戦地～大阪梅田と銀座・有楽町
  ３．都心型商業施設の明暗
第４編　主要デベロッパーの事業戦略とエリア間競争の分析
  １．SCデベロッパーの分析
  ２．エリア間競争の分析
    （１）名古屋市のケース　（２）京都市のケース　（３）札幌市のケース　（４）福岡市のケース
  ２．震災の影響
  ３．企業事例（企業個表）
    GMS　６社掲載/SC　９社掲載/百貨店　５社掲載
第５編　大型商業施設が生き残るための戦略
  １．大型商業施設の業態別特徴
  ２．国内で成長が見込めない
  ３．その他～地域コミュニティなど
資料：注目SCの利用状況と来店客評価調査
  調査対象：全国のショッピングセンターの商圏内に居住し、
  利用経験のある２０代～４０代の女性（６箇所それぞれを対象に６回実施）
  調査方法：インターネットモニター調査
  調査時期、サンプル数：2010年2月～2011年3月、120人程度（各回とも）

2011 流通小売市場白書

調査資料ご紹介

流通小売市場は、デフレや消費不況の影響で大きく落ち込みました。大幅な落ち込みは多くの小売企業を淘汰しましたが、同時に多くの企業、業態を誕生させました。百貨店は不振にあえぐ一方で、ネット通販は今でも市場を拡大させています。本調査レポートでは、流通小売市場を業種、業態別に11区分し、それぞれの市場動向から企業動向、地域市場を調査分析いたしました。また、大手小売り企業のグループ戦略から出店戦略、市場動向、店舗数、出店状況、競合状況、参入企業業績なども解説し、現状把握と将来分析を行っています。さらに消費市場、中間流通市場もカバーすることで、小売市場をより広範で立体的に俯瞰できるように調査しております。

流通小売市場概況

流通小売市場は2010年後半、ようやく持ち直しの兆しが見えてきていた。2008年秋に発生した金融危機とそこから始まる世界的な不況も、2年の期間を経てようやく収まりつつあり、2011 年は回復の年として期待されていた。しかし、3月11日の震災を境に状況は一転、小売市場も一時的に混乱に陥り、中長期的な観点でもマイナスの影響が大きくなると予測する。
大手小売企業でも3％程度の売上げ減少を見込み企業も出てくるなど地震と原発事故は2011年の流通小売市場を大きく揺るがすことは間違いない。ただ、成長業態や成長企業、海外へと進出している企業はそうした不利を跳ね返せるだけの成長力を持っており、市場全体を牽引していくことが期待されている。

資料構成

Ⅰ.総論編
  第1章　流通小売市場の2010年、2011年
    1.2010年、2011年流通小売市場の現状と展望
    2.国内消費の特徴と傾向
    3.消費不振下での大手業態戦略と企業再編
    4.震災が与えた小売市場への影響
  第2章 小売市場の10年市場、業態の変化
    1.2000 年から2011 年 小売企業と小売市場
    2.国内消費市場の変化と業態の変化
    3.業態別にみた10 年の市場変化
      （1）GMS　（2）食品スーパー　（3）コンビニエンスストア　（4）百貨店
  第3章 消費・販売統計と2011年小売市場
    1.消費関連統計からみた2010・2011 年の小売市場
    2.小売業態別販売額と商品販売額
  第4章 グローバル市場 巨大市場と巨大企業
    1.海外小売市場と日本へ進出する外資小売系企業の動向
    2.中国経済動向と加速する小売業の対中進出
Ⅱ.業種業態編
  第1章 総合小売業（GMS)
    1.GMS の現状と市場の推移
    2.GMSの再建と再編
    3.GMS地域市場の動向
    4.大手GMSの個別動向
    5.中堅GMSの個別動向
  第2章 食品スーパー（SM）
    1.食品スーパー市場の2010 年、2011 年
    2.食品スーパー業界のグループ構造
    3.地域別に見た食品スーパー市場
    4.大手食品スーパーの業績、店舗展開、今後の展望
    5.食品スーパー市場の展望
  第3章 百貨店（DP)
    1.2010-2011 年 百貨店市場の現状と動向
    2.百貨店の出店･増床動向
    3.業界再編が進む百貨店市場
    4.地域別百貨店市場の動向
    5.百貨店の今後の展望
  　第4章 コンビニエンスストア（CVS）
    １.コンビニエンスストアの現状･市場規模
    ２.ＣＶＳの商品開発動向
    ３.ＣＶＳの業態開発動向
    ４.ＣＶＳの海外出店動向
    ５.大手コンビニエンスストアの個別動向
    ６.コンビニエンスストアの今後の展望
  第5章 通信販売・インターネット通販
    1.2010～2011 年通信販売市場の現状と動向
    2.各媒体別通販市場の動向 （カタログ、テレビ、ネット）
    3.各小売業態のネット通販動向
    4.通信販売市場における今後の展望
  第6章 ドラッグストア
    1.ドラッグストアの現状と動向
    2.改正薬事法施行による異業種参実態とDｇS 各社の戦略
    3.ドラッグストアの業界再編
    4.ドラッグストアの調剤事業と調剤市場動向
    5.大手ドラッグストアの個別動向
    6.ドラッグストア市場の今後の展望
  第7章 ホームセンター
    1.ホームセンターの現状と動向
    2.業界再編と今後の方向性
    3.新規市場(農業分野)の販売動向
    4.大手ホームセンターの個別動向
    5.ホームセンター市場の今後の展望
  第8章 専門店、フランチャイズチェーン
    1.小売業界全体における専門店の位置づけと現況
    2.専門店市場の出店戦略動向
    3.専門店市場を牽引する業界と成長企業群
      （1）専門店市場を形成する上位企業　（2）家電専門店市場　（3）アパレル専門店
      （4）ディスカウントストア　（5）書籍・文具専門店　（6）スポーツ用品専門店
      （7）100 円ショップ専門店　（8）家具専門店・生活雑貨専門店　（9）靴専門店
      （10）カー用品専門店　（11）生鮮食品・酒類専門店
    4.専門店市場の今後の展望
      1.フランチャイズチェーンの市場動向
      2.業種･業態別フランチャイズ業界の動向
      3.フランチャイズチェーンの今後の展望
  第9章 ショッピングセンター、駅ビル、アウトレット
    1.ショッピングセンターの発展と現状
    2.ショッピングセンタータイプ別の特徴と動向
    3.駅ビルと駅ナカ
    4.アウトレットモール
    5.新規建設ショッピングセンターの動向と将来展望
  第10章 生活協同組合
    1.生活協同組合の現状と小売（供給）事業の動向
    2.成長軌道に乗った戸別配送の動向
    3.大手生協、事業連合グループと大手小売企業の競合関係
  第11章 卸、商社
    1.中間流通市場の規模と構造
    2.取扱商品別流通市場
    3.卸企業の再編と小売市場の変化
    4.流通小売市場における卸、商社の将来展望
流通小売巻末資料集
  都道府県別主要GMS、食品スーパー
  業種別　専門店売上げランキング
  大手小売企業 グループ会社系統図

2011年版 ベビー関連市場マーケティング年鑑

調査資料ご紹介

少子高齢化が叫ばれる一方で、ひとりのベビーに対して費やすお金は上昇傾向にあります。また、ライフスタイルの多様化によりマタニティライフを楽しむ女性も増えているようです。さらに、近年子育て支援の機運が高まっており、出産・育児に関する政府の対策も充実しつつあるなど、ベビー関連市場は注目を集めています。本調査レポートは、「ベビー」を軸にした、産業横断的なマーケットレポートとして企画・発刊いたしました。

保育園・託児所市場概況

• 2010年度の保育園・託児所市場規模は、前年度比107.1％の4,550億円の見込みである。経済環境の悪化を背景とした働く母親の増加、核家族化の進行などが同市場の追い風となり、右肩上がりでの拡大が続いている。自治体の財政難という問題もあり、認可保育所の民営化がハイスピードで進行している。同市場におけるビジネスチャンスも拡大傾向にあり、同市場には大手企業から社会福祉法人、個人事業者を含めて多数の参入企業がひしめいている。だが一方で、需要の増加に施設の整備や保育士の確保が追いついていない状況がみられ、課題となっている。

資料構成

Ⅰ．ベビー関連市場の動向
  １．ベビー関連ビジネスの市場規模推移
    (１)ベビー関連ビジネスの全体市場規模推移
    (２)ベビー関連ビジネスの将来展望及び「3.11」大震災の影響
    (３)2011年度注目市場 ～保育施設運営ビジネス～
  ２．ベビー市場における消費者動向
    (１)ベビー関連商材の消費支出の動向
    (２)ベビーのお母さんの購買金額の年次推移
    (３)母親以外の育児関連用品購入者
    (４)専業主婦と兼業主婦の消費動向比較
    (５)男児の母親と女児の母親の消費動向比較
  ３．男性の育児参加の動向・影響
    (１)男性の育児参加の現状
    (２)男性の育児休業取得率の現状と課題
    (３)育児・介護休業法の改正
    (４)イクメンプロジェクト
    (５)注目企業
    (６)男性の育児参加のベビー関連市場への影響
  ４．ベビー関連ビジネスの参入事業者の動向
    (１)ベビー関連有力事業者（上場企業）の動向
    (２)参入事業者向けアンケート調査結果
  ５．ベビー用品流通市場の近年の動向
    (１)専門量販店
    (２)百貨店･スーパー
    (３)通販・ネット通販
    (４)メーカー動向
  ６．出産・育児を取り巻く市場環境
    (１)日本国内における出生数の推移と動向
    (２)結婚及び妊娠の動向
    (３)ベビー人口の推移と動向
    (４)出産・育児を取り巻く社会背景
Ⅱ．ベビー関連市場の動向
  １．詳細データ収録企業　１２社掲載
  ２．事業概要収録企業　３２社掲載
Ⅲ．ベビー関連市場分野別の動向
  １．出産・育児用品
    (１)哺乳瓶・乳首　(２)ベビー用食器　(３)ベビー用紙おむつ　(４)スキンケア関連商品
    (５)ベビーベッド・子ども用寝具　(６)ベビーカー　(７)ベビーチェア・ベビーラック　(８)チャイルドシート
  ２．食品
    (１)粉ミルク　(２)ベビーフード
  ３．衣料品・身の回り品
    (１)ベビーウェア　(２)マタニティウェア　(３)ベビーシューズ
  ４．玩具・知育・情報
    (１)育児雑誌　(２)絵本・知育本　(３)知育・乳幼児玩具
  ５．関連サービス
    (１)マタニティスクール　(２)保育園・託児所　(３)ベビーシッター　(４)ベビー用品レンタル
Ⅳ．ベビーのお母さんへのアンケート調査
  １．調査の概要
    (１)調査の概要　(２)回答者の内訳　(３)回答者の属性
  ２．調査結果
    (１)マタニティ向け商品・サービスについて
    (２)出産準備品について
    (３)出産祝いについて
    (４)育児用品・雑貨について
    (５)ベビーウェアについて
    (６)ベビーベッドについて
    (７)ベビーカーについて
    (８)チャイルドシートについて
    (９)育児雑誌・育児本・絵本について
    (10)育児関連サービスについて
    (11)2010年12月のクリスマスについて
    (12)あったらいいなと思う商品・サービス(自由回答)
Ⅴ．ベビー市場関連データ
  １．出生数関連データ（厚生労働省「人口動態調査」など）
  ２．ベビー関連ビジネス展開企業リスト
  ３．ベビー用品主要通販サイト一覧

2011年版 食品宅配市場の展望と戦略

調査資料ご紹介

近年の内食化傾向の強まり、共働き世帯、核家族世帯、また、晩婚化による単身世帯の増加に加え、買物や調理が困難な老齢者人口の増加により、宅配市場の広がりは確実視されております。本調査レポートでは、注目を集める食品宅配市場について現状と将来展望を分析いたしました。

食品宅配市場概況

• 2010年度の食品宅配の総市場規模は、1兆6,806億円（前年度比104.0%）の見込みである。昨今の不況による外食離れに加え、惣菜（中食）も含め家庭内調理による内食回帰の風潮が強まっていること、単身者世帯や共働き世帯の増加などがその背景にある。また、店舗売上高の低調を受けた食品業界全体が、顧客の囲い込みを図る戦略として、より消費者に直接的に働きかけ、希望の商品を手元に届けることができる食品宅配サービスに注力したことも大きな要因である。
• 今後も、高齢化の進展により「買い物弱者」の増加が予測され、在宅配食サービスなど、食品宅配へのニーズは着実に高まっていくと考える。
• だが、市場拡大の一方で、参入企業の競合は激化している。企業が消費者に選ばれるための生命線は商品力であるが、新商品の開発も行き詰まりをみせており、かつてのように売上を伸ばし難い状況にある。その中で、宅配寿司が宅配釜飯・宅配中華を、牛乳宅配がお菓子や米を、生協宅配が在宅配食に参入するなど、業態のクロスオーバー化が進んでいる。

資料構成

第Ⅰ章　食品宅配市場の注目動向
  １．東北地方太平洋沖地震による食品宅配市場における影響
  ２．景気低迷・内食回帰が追風に、拡大続ける宅配市場
  ３．少子高齢化進行で食品宅配サービスは地域見守りサービスへと展開
  ４．食品宅配業界はクロスオーバー化の様相
  ５．外食産業・ファストフードも宅配サービスで新たな活路の模索
  ６．生協は個配事業の更なる拡大に注力
  ７．市場参入が著しいネットスーパー宅配サービス動向と利用意向の変化
第Ⅱ章　マーケットの現状分析と展望
  １．食品宅配総市場
  ２．拡大する食品宅配支援サービス市場
  ３．在宅配食サービス市場
  ４．惣菜宅配サービス市場
  ５．宅配ピザ市場
  ６．宅配寿司市場
  ７．外食チェーン・ファストフード市場
  ８．牛乳宅配店市場
  ９．生協市場
  １０．コンビニ・ネットスーパー市場
  １１．自然派食品宅配サービス市場
第Ⅲ章　ネットスーパーの利用に関する意識調査
  調査対象：首都圏在住の３０歳～５９歳の女性　1,386人
  調査期間：2011年3月
  調査方法：インターネットモニター調査
第Ⅳ章　有力参入企業の市場戦略分析
  １．参入パターン・事業展開パターン
  ２．主要各社の宅配事業内容と運営システム
  ３．食材調達・仕入れ、生産・物流体制
  ４．鮮度維持・安全管理策
  ５．営業状況
  ６．宅配体制
  ７．事業展開上の課題点
  ８．今後の事業戦略
第Ⅴ章　注目企業の個別実態
  ＜在宅配食サービス・総菜宅配サービス＞　１０社掲載
  ＜宅配ピザ・宅配寿司・外食チェーン・ファストフード＞　９社掲載
  ＜牛乳宅配店＞　２社掲載
  ＜生協・コンビニエンスストア・ネットスーパー・自然派食品宅配＞　６社掲載
  ＜食品宅配支援サービス関連企業＞　５社掲載
第Ⅵ章　宅配市場業界別主要参入企業一覧（299社・組合）
  在宅配食サービス・惣菜宅配サービス企業
  宅配ピザ・宅配寿司・外食チェーン・ファストフード
  牛乳販売店
  自然派食品宅配サービス企業
  コンンビニエンスストア・スーパー・生協
  宅配サービス関連企業

2011 リユースファッションマーケット総覧

調査資料ご紹介

消費を変えるキーワードとして最近注目を集めている「エシカル消費」に象徴されるように、低価格かつ環境配慮型の衣料品リユース市場は、高いポテンシャルを秘めたマーケットとして、業界内外の関心が高まっております。こうした背景を受けて、あらたにリユースファッションに焦点を当てたマーケットレポートを企画いたしました。リユースファッション市場の市場規模や今後の予測、参入企業の戦略分析、今後の展望や課題点などをまとめ、当該マーケットの指標となるレポートとして発刊いたしました。

リユースファッションマーケット概況

• 2009年度のリユースファッション市場規模は、前年度比104.8％の3,190億円と推計した。2010年度は同106.5％の3,397億円の見込みである。「良いものを安く買いたい」という意識の高まりや節約志向のほかに、「エシカル消費（倫理的な消費）」というキーワードに象徴されるような購買意識の変化、消費者が入りやすい店舗作りなどを背景に、消費者の中古品に対する抵抗感が薄れつつあるといわれる。
• 消費者の中古品に対する心理的な抵抗感が下がる一方で、衣料品（古着）やそのほかのリユースファッションアイテムも「ファッションアイテムの1つ」としてみなされるようになり、消費者の選別眼は厳しさを増している。新品と中古品の価格差も縮まっており、新品市場において同価格帯となるファストファッションとの競合も今後予測できる。リユースショップとしても、さらなる低価格対応、ファッションアイテムとしての高感度対応などが求められる。

資料構成

第1章 全体分析
  1.市場定義
  2.主要プレイヤー
  3.業界構造
  4.市場規模
  5.消費傾向・変化
  6.課題・問題点
  7.将来展望
第2章 消費者分析
  【調査概要】
  調査対象：首都圏（1都3県）在住の18～54歳の男女で、古着購入経験者
  調査期間：2011年3月
  調査方法：インターネットモニター調査
  有効回答：800件（男性400、女性400）
  調査項目：
  ①.古着（中古衣料）の購入頻度
  ②.古着（中古衣料）の購入場所
  ③.古着（中古衣料）の年間平均消費支出金額
  ④.古着（中古衣料）の購入アイテム
  ⑤.誰が着る古着（中古衣料）を購入したか
  ⑥.古着（中古衣料）購入の際、重視する点
  ⑦.今後の古着（中古衣料）購入意向
  ⑧.よく利用する古着（中古衣料）ショップ
  ⑨.古着店への売却経験
  ⑩.古着店への売却方法
  ⑪.古着店への売却頻度
  ⑫.古着店に売却するきっかけ
  ⑬.古着の売却にあたり重視するポイント
  ⑭.古着（中古衣料）を古着店に売らない理由
  ⑮.今後の古着（中古衣料）の売却意向
第3章 主要企業の取組み事例　１０社掲載

2011年版 主要企業のポイントプログラム動向分析

調査資料ご紹介

リアル店舗においては、顧客の囲い込みや、自社の顧客属性の把握のためにポイントプログラムを提供する企業は数多く存在し、提供企業数、提供業種・業態とも増加傾向にあるものとみられます。本調査レポートでは、企業のマーケティング活動において重要な役割を果たしているポイントプログラムの動向をリアルビジネス展開各社Webサイトにて定量的（2007年版／2009年版で調査した535社・店舗を調査）に把握し、現状のポイントプログラム内容の把握および、2007年当時／2009年当時とのプログラム内容の変化を調査・分析いたしました。

主要企業のポイントプログラム概況

• 「他社主体共通ポイント」の加入率は17.8％となった。これは、2009年調査結果より5.7ポイントの増加である。共通ポイントが自社でポイントプログラムを提供していない企業の補助の役割を果たす傾向も更に強まりつつある。
• 自社（グループ含む）のポイントが他社でも付与されるプログラムの提供率は、総プログラム数の47.0％となっており、2009年調査結果より、3.4ポイントの増加となった。2009年時と比べてグループ共通ポイント化が進みつつあることが窺える。

資料構成

集計分析編
１．調査結果サマリー
２．調査概要
３．用語説明と調査上の留意点
４．調査対象企業一覧
５．ポイントプログラム提供状況（リアル）
６．他社主体共通ポイント加入状況
７．ポイントプログラムの提供範囲
８．店舗間のポイント相互利用の可否
９．ポイント付与条件の傾向
１０．ポイントレート／付与条件／景品交換最低ポイント数
１１．ポイント有効期限の有無
１２．ポイント付与対象アクション数の傾向
１３．ポイント付与対象アクションの内容
１４．ポイント加算サービス（ボーナス）の有無
１５．ポイント加算サービス（ボーナス）の内容
１６．ポイント付与媒体
１７．景品交換特典内容
１８．会員加入によるポイント以外の特典の有無
１９．他社とのポイント交換の有無
２０．他社とのポイント交換の内容
２１．自社主体共通ポイントの有無
２２．自社主体共通ポイントの内容
２３．ネット販売の有無
２４．ネットショップでのポイントプログラムの有無
２５．ネットポイントとリアルポイントの連携状況
２６．アフィリエイト系モールの運営状況
調査対象企業データ
（※調査対象企業データは、本調査レポートには掲載しておりません。
  CD-ROMにて別途販売させて頂きます。金額、詳細につきましてはお問合せください）
調査対象企業
１．小売業　計１５８社
  ①百貨店　２５社
  ②ＳＣ・ファッションビル　２２社
  ③ＧＭＳ　９社
  ④ＣＶＳ　４社
  ⑤食品スーパー　２０社
  ⑥アパレル　１９社
  ⑦家電・カメラ量販店　１６社
  ⑧ホームセンター　１６社
  ⑨ドラッグストア　１７社
  ⑩自動車部品　５社
  ⑪ガソリンスタンド　５社
２．飲食業　８社
３．レジャー・アミューズメント　２０社
４．サービス・交通　計６４社
  ①ホテル　３２社
  ②旅行　４社
  ③航空　１９社
  ④タクシー　９社
５．通信　１２社
６．クレジット　２２社

2011年版 理美容マーケティング総鑑

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、理美容市場の現状と展望について調査・分析を行い、2006～2010年度の理美容市場での施術別市場規模や業務用化粧品のカテゴリー別市場規模を算出いたしました。また、業務用化粧品のマーケットシェア、参入有力企業の分析を行いました。市場の大半を占める単独サロンへのアンケート調査を実施し、現場のリアルな声を探りました。

理美容市場概況

• 2010年度の理美容市場規模は、前年度比99.1％の2兆2,759億円であった。このうち、理容市場が6,910億円（同98.6%）、美容市場が1兆5,849億円（同99.3％）である。理容市場については、男性若年層の理容室離れや経営者の高齢化に伴う施設数の減少、顧客の高齢化による来店サイクルの長期化、低価格カットチェーンの台頭などから縮小傾向にある。また、厚生労働省の調査によれば美容室の軒数は増加傾向にあるものの、節約志向の高まりによる来店サイクルの長期化や客単価の下落などを背景に、美容市場規模も微減傾向にある。
• 理美容市場において、カット料金が2,000円未満の低価格サロンの台頭が著しくなっている。特に注目されるのが、1,000円カット専門サロンの増加である。特に注目されるのが、1,000円カット専門サロンの増加である。消費者の節約志向が高まる中で、こうした低価格サロンの店舗網の拡大余地はまだ多い。しかし、都道府県条例による洗髪施設義務化の動きが今後の店舗展開に影響する可能性もある。また、サービスメニューでは、人口ボリュームゾーンである中高年齢層（団塊世代・団塊ジュニア世代）に向けたヘアケアサービス、育毛を意識したスキャルプ（頭皮）ケアサービスの強化がトレンドとなっている。

資料構成

第Ⅰ章　理美容市場の全貌
  １．日本の理美容市場の概況
  ２．理美容市場規模推移（2006～2010年度）
  ３．施術別市場規模推移（2006～2010年度）
  ４．理美容室の施設数推移（2005～2009年度）
  ５．理美容室の新規開業数推移（2005～2009年度）
  ６．理容師・美容師数推移（2005～2009年度）
  ７．今後の市場見通し
  ８．理美容市場規模予測（2011～2015年度）
  ９．施術別市場規模予測（2011～2015年度）
  １０．理美容市場の市場規模推移一覧（2006～2015年度予測）
  １１．理美容市場の統計分析
  １２．エステティックサロン市場の現状と見通し
第Ⅱ章　理美容チェーンの動向
  １．理美容市場における有力理美容チェーンの位置付け
  ２．理美容市場の参入企業売上高ランキングとシェア（2010年度）
  ３．有力理美容チェーンの経営動向
第Ⅲ章　業務用化粧品市場の動向
  １．業務用化粧品の市場概況
  ２．品目別市場動向
    １）ヘアカラー剤
    ２）パーマネントウェーブ剤
    ３）ヘアケア剤
    ４）スタイリング剤
３．参入企業のマーケティング戦略
４．業務用化粧品の市場規模推移（2006～2010年度）
５．業務用化粧品のメーカーシェア状況（2010年度）
６．業務用化粧品の市場規模予測（2011～2015年度）
７．業務用化粧品の市場規模推移一覧（2006～2015年度予測）
第Ⅳ章　サロンの個別実態に関する調査
  調査概要
  調査結果要旨
  １．取扱いメニュー
  ２．年間延べ顧客数
  ３．平均客単価
  ４．現在実施している広告・宣伝策
  ５．業務用化粧品や関連資機材の主要ディーラー
  ６．取扱い業務用化粧品
  ７．取扱い美容室関連資機材
  ８．今後注力していく意向のメニュー、サービス
  ９．今後の方針
  アンケート個票（158件）
第Ⅴ章　有力企業のマーケティング戦略
  １．理美容チェーン編　１１社掲載
  ２．理美容商社・ディーラー編　３社掲載
  ３．業務用化粧品メーカー編　１３社掲載

2011 サービス産業白書

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、主要サービス産業 全９分野80市場の動き、市場毎の各状況・影響を個別に検証。参入企業の活動・取り組みがどのように業績に反映しているかを個別に分析。日々変化を遂げるサービス産業を活写・分析レポートいたしました。

サービス産業市場概況

我が国の"サービス"経済化進展により、サービス産業はGDP・就業者のベースとも経済活動の約7割を占めるといわれ、重要性が高まっている。消費者の価値観・ライフスタイルの変化/少子高齢化社会/アクティブシニア向け需要の浸透/ネット・ケータイサービスによる全既存業界への変革/異業種の既存市場参入/ M&Aによる業界再編/規制緩和・法改正といった、多種多様な要因が複合的に混在、景気悪化に伴うサービス市場の変化、厳しい環境下での成長企業・新サービスなどサービス産業は日々変化を遂げている。

資料構成

第1章 サービス産業の動向
  1．我が国の産業構造におけるサービス産業
  2．特定サービス産業調査・動態統計概況からみる各産業
第2章 産業分類別市場の現状と展望
  主要サービス産業９分野80市場の現況と将来予測一覧～80市場の現況、成長性を予測、トップ企業、成長企業
  1．情報・通信・コンテンツ配信サービス
  2．運輸･交通関連サービス
  3．福祉関連サービス
  4．教育関連サービス
  5．生活関連サービス
  6．飲食関連サービス
  7．旅行・宿泊関連サービス
  8．レジャー・スポーツ関連サービス
  9．事業所向けサービス
Ⅱ.業種編
第1章 情報通信関連サービス
  1．雑誌・書籍出版サービス、2．新聞サービス、3．インターネット情報配信サービス
  4．放送サービス
  5．インターネットコンテンツ配信サービス
  6．電話サービス
  7．インターネット接続サービス
  8．ポータルサイト運営
  9．SNS運営
第2章 運輸・交通関連サービス
  1．宅配便・メール便サービス
  2．国際急送便サービス
  3．引越しサービス
  4．観光バス・路線バス運行受託サービス
  5．レンタカーサービス
  6．タクシー・運転代行サービス
  7．駐車場設置・運営サービス
  8．トランクルームサービス
第3章 福祉関連サービス
  1．在宅・訪問介護サービス
  2．有料老人ホーム
  3．保育サービス
第4章 教育関連サービス
  1．幼児教室
  2．学習塾
  3．資格学校
  4．社会人向け大学院
  5．カルチャースクール
  6．語学学校
  7．通信教育
  8．自動車教習所
第5章 生活関連サービス
  1．クリーニング業
  2．理美容業
  3．エステティックサロン
  4．クイックマッサージ・リフレクソロジー
  5．ヘアケアサロン
  6．クレジットカード
  7．消費者金融
  8．不動産仲介
  9．住宅リフォーム・メンテナンス・リペア
  10．冠婚葬祭互助会
  11．結婚関連サービス業
  12．葬祭業
  13．自動車整備
  14．DPE・写真関連サービス
  15．ペット関連サービス
  16．家事支援サービス
第6章 飲食関連サービス
  1．一般外食店
  2．ホテル・宿泊施設の飲食
  3．中食
  4．集団給食サービス
第7章 旅行・宿泊関連サービス
  1．旅行業
  2．ホテル
  3．会員制リゾートクラブ
  4．クルーズ事業
第8章 レジャー・スポーツ関連サービス
  1．映画産業（映画配給・映画館）
  2．興行サービス
  3．チケット取り次ぎサービス
  4．AVレンタルサービス
  5．複合カフェ
  6．カラオケスタジオ
  7．パチンコホール
  8．アミューズメント施設
  9．遊園地・テーマパーク
  10．温浴施設
  11．フィットネスクラブ
  12．ボウリング場
  13．ゴルフ場・ゴルフ練習場
  14．テニスクラブ・スクール
  15．フットサル
第9章 事業所向けサービス
  1．リースサービス
  2．広告制作・広告代理業
  3．イベント企画・運営サービス
  4．ディスプレイ業
  5．一般・専門業務受託業
  6．人材派遣サービス
  7．業務用システム･ソフト開発
  8．警備保障サービス
  9．ビルメンテナンス業
  10．産業廃棄物処理業
  11．リネンサプライ
  12．倉庫業
  13．法律･会計事務所