環境・エネルギー、機械・エンジニアリング

2012 地熱発電市場の将来展望

調査資料ご紹介

世界有数の地熱資源量を誇るわが国において地熱発電の普及が進まない理由は、有望な開発地点の多くが国立公園内にあるなどの開発規制、発電コスト、温泉事業との摩擦等にあるとされてきました。しかし最近では関係省庁による規制緩和・資源開発支援の動きもみられ、地熱発電市場は俄かに活気づき始めております。本調査レポートでは、再生可能エネルギーの中でも数少ない安定電源である地熱発電市場の成長性を展望いたしました。

地熱発電市場概況

2010年度の国内地熱発電市場規模は約580億円と推計した。内訳は地下資源調査が約10億円、地熱発電プラント建設・追加掘削が約20億円、メンテナンスが約20億円、売電市場が約530億円である。新規開発のための地下資源調査や地熱発電所の新設がほとんど行われていない状況であり、地熱発電市場は売電市場や既設プラントのメンテナンス、追加掘削を中心に構成されている。
地熱貯留層から蒸気・熱水（地熱流体）を取り出す生産井、発電に用いる蒸気と分離された熱水や発電後に液化させた蒸気を地中に戻す還元井には減衰が伴うため、定期的に井戸の追加掘削を行って生産または還元能力を補う必要がある。掘削頻度は発電所によって異なるが、2008～2010年度は毎年10本弱の補充井が掘削されており、年間20～30億円程度の追加掘削市場が形成されている。

資料構成

第１章　地熱発電市場の現状分析
　１．国内市場規模
　　（１）本調査レポートで対象とする地熱発電市場
　　（２）地熱発電の国内導入量推移（～2010年度）と動向
　　（３）地熱発電の国内市場規模（2008～2010年度）　（４）地熱発電設置マップ
　２．輸出市場規模
　　（１）地熱発電の世界導入量推移（～2010年）と動向
　　（２）日系メーカーの輸出市場規模（2007～2011年度）
　　（３）日系メーカーの国際競争力
　３．地熱発電の仕組み＆地熱発電を取り巻く産業構造
　４．地熱発電に関連する各種法規制及び助成措置の整理
　　（１）地熱発電に関連する各種法規制　（２）地熱発電に係る助成措置
第２章　有力地熱発電企業の戦略分析（約15社）
　１．タービン・プラントメーカー　２．地熱開発・発電事業者　３．技術コンサルタント
第３章　地熱発電市場の普及課題＆将来予測
　１．地熱発電の普及課題抽出　２．新たな地熱事業モデルの必要性
　３．国内地熱発電市場拡大に向けての環境整備　４．今後の地熱発電市場の拡大パターン
　５．地熱発電市場の将来予測（2011～2020年度）

2012年版 ガスコージェネレーションシステム市場の現状と将来展望

調査資料ご紹介

東日本大震災を契機に見直しが進むガスコージェネレーションシステム。本調査レポートでは、民生用（業務用）・産業用ガスコージェネシステム市場に特化し、ガスエンジンおよびガスタービンの需要動向をまとめました。エネルギーのベストミックスを支え、省エネ・低炭素社会の切り札になり得るのか、市場ポテンシャルを徹底分析いたしました。

ガスコージェネレーションシステム市場概況

2010年度のガスコージェネレーションシステム市場は、メーカー出荷金額ベースで約138億円と、2008年度以降2年連続で減少した。しかし、東日本大震災後は電源需要の拡大に伴って引き合いが急増、2011年度は約308億円（前年度比222％）と大幅に拡大する見通しである。
震災後に高まったBCP（事業継続計画）の観点から、ガスコージェネレーションシステムが停電や瞬低対策といった電源セキュリティの役割を担うと期待されており、同市場は2010年度から2015年度にかけて、メーカー出荷金額ベースで年平均40％以上の成長を見込む。

資料構成

＜サマリー＞　東日本大震災でガスコージェネレーションシステムは見直されるのか
　１．ガスコージェネレーションシステム市場の主要プレーヤーと製品
　２．ガスコージェネレーションシステム市場の規模
　３．ガスコージェネレーションシステムの普及に向けた課題の抽出
　４．ガスコージェネレーションシステム市場の将来展望
　５．東日本大震災でガスコージェネレーションシステムは見直されるのか
第１章　ガスコージェネレーションシステム市場の現状
　１．ガスコージェネレーションシステムの概要
　２．ガスコージェネレーションシステム市場の主要プレーヤー
　３．ガスコージェネレーションシステムの製品動向
　４．ガスコージェネレーションシステム市場の規模
　５．ガスコージェネレーションシステム市場を取り巻く課題の抽出
　　（１）経済性　（２）技術　（３）市場環境・その他
第２章　ガスコージェネレーションシステム関連企業の動向（12社）
第３章　ガスコージェネレーションシステム市場の将来展望
　１．研究開発動向
　２．課題解決に向けた取り組みと今後の市場動向
　３．ガスコージェネレーションシステム市場の市場規模予測（2015年、2020年）
 

2012 住宅用蓄電システム市場の現状と将来展望

調査資料ご紹介

東日本大震災とその後の計画停電・電力制限により、蓄電システムに対するニーズは拡大しております。本調査レポートでは、新製品の上市が相次ぐ住宅用の小型蓄電システムについて、主要製品の概要や主要メーカーの事業戦略などを調査、2011年度の市場見通しをレポートすると共に、2012～2020年度の市場を予測いたしました。

住宅用蓄電システム市場概況

2011年度はトータル3千台超まで拡大？3.0kWhクラスまでの小規模タイプが需要の中心
需要は東高西低傾向、計画停電が危機意識を刺激、西日本への波及はどうなるか？
HEMSや他の電源システムとの連携の強化、アプリケーションの多様化などがさらに求められる
2020年度5万台、400億円市場を睨んで需要開拓が進展、競争も激化が予想される

資料構成

第1章　宅用蓄電システム市場の現状
　1.蓄電システムの概要　2.市場を取り巻く環境
　3.主な参入事業者の市場への取り組み状況　4.蓄電システム市場の規模
第2章　有力事業者の事業戦略（34社）
第3章　住宅用蓄電システム市場の将来展望
　1.主要参入事業者の今後の取り組み　今後の製品展開・営業展開・市場に対する見解
　2.住宅用蓄電システムの今後の方向
　　1）市場を取り巻く環境　2）蓄電システムのコンセプトワーク
　　3）システムスペック等（蓄電容量、価格等）の検討　4）販売活動の方向
　3.住宅用蓄電システム市場の将来展望
　　1）市場予測（2012～2015年度）　2）市場の今後のトレンド

2012 新エネルギー用パワーコンディショナー市場

調査資料ご紹介

昨今注目が高まる太陽光発電において系統連係するために不可欠なパワーコンディショナー市場を分析いたしました。普及が進む家庭用を中心に、2012年度から全量買い取り制度が施行される産業用も取り上げました。太陽光発電以外に、風力発電や燃料電池向けのパワーコンディショナーについても取り上げております。本調査レポートでは、新規参入や海外市場を目指す展開が活発になっている中で、市場動向や課題・問題点を明らかにし、将来を展望いたしました。

新エネルギー用パワーコンディショナー市場概況

• 2009年度からの住宅用太陽光発電システム導入への補助金制度復活と2010年度のスクールニューディール構想により、近年の新エネルギー用パワーコンディショナー市場は、太陽光発電分野での需要量が拡大していた。だが2011年度は、需要の中心となる住宅用太陽光発電向けでは拡大するものの、震災の影響もあり産業用太陽光発電向けが縮小し、メーカー出荷金額ベースで342億円(前年度比6.4％減)と縮小が避けられない。
• 用途別では住宅用の普及が進む太陽光発電分野が需要の中心である。産業用でもスクールニューディール構想での需要が期待され、新規参入メーカーもあり話題が多い。風力発電分野は、中小型機の普及が進まず、目立った需要は確認できない。燃料電池向けは、2011年度に入り住宅用で需要が拡大したがまだ低価格化が進まず、市場規模は小さい。東日本大震災後新エネルギー発電に注目は集まるが、初期費用の低減ニーズが強く補助金に頼る部分も少なくない。同時にパワーコンディショナーも低価格化が進行している。

資料構成

第1章　新エネルギー発電システム市場の現状
　１．太陽光発電システム市場
　２．風力発電システム市場
　３．燃料電池システム市場
第2章　新エネルギー用パワーコンディショナー市場の現状
　１．新エネルギー用パワーコンディショナー市場参入企業一覧
　２．新エネルギー用パワーコンディショナー市場実態
第3章　国内主要パワーコンディショナーメーカの取り組み実態（12社）
第4章　新エネルギー用パワーコンディショナーメーカの方針と展開
　１．システム全体のエネルギー制御へと流れができつつある高機能化
　２．低価格化の進行はメーカ共通認識。海外生産か付加価値追及かで対応にメーカ差
　３．海外需要には関心が高い。大出力機メーカほど積極的に取り組む
　４．数は少ない他の新エネルギー用への応用。複合発電システム向けに注目
　５．特徴的な方針では、中期経営計画で新エネルギー分野に注力する企業が目立つ
第5章　新エネルギー用パワーコンディショナー市場の将来展望
　１．太陽光発電用パワーコンディショナーの将来展望
　２．風力発電用パワーコンディショナーの将来展望
　３．燃料電池用パワーコンディショナー市場の将来展望

2011 風力発電システム市場の現状と展望～日系企業の巻き返しなるか～

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、大手風力発電事業者のヒアリング調査を実施。事業運営実態の分析を通して、実情に即した国内風力発電システムの市場規模を予測いたしました。洋上風力発電の技術開発動向からみた日系企業の巻き返しの可能性・条件についても徹底分析いたしました。

国内風力発電システム市場概況

• 2010年度の国内風力発電システム市場規模は新規導入（運転開始）ベースで約738億円（前年度比1.2％増）と推計した。再生可能エネルギーの固定価格買取制度への移行に伴う助成制度の中止等の影響によって、急速に拡大する世界市場と比較し軟調な推移となっている。
• 一方、風力発電による売電市場は風力発電システムの累積導入量の増加に伴って拡大を続け、2010年度の市場規模は約414億円（前年度比9.8％増）と推計した。

資料構成

第1章　風力発電システム市場の現状分析
  １．国内市場規模推移
    （１）風力発電システムの導入量推移（～2010年度）と動向
    （２）風力発電システムの産業規模と市場動向
    （３）風力発電システム設置マップ
  ２．風力発電を取り巻く産業構造
    （１）風力発電システム市場の産業構造図
    （２）市場参入企業の整理・分類
    （３）主要企業の動向
      ①風車メーカー　②部品メーカー　③風力発電事業者
  ３．風力発電設置に関連する各種法規制及び助成措置の整理
    （１）風力発電システム設置に関連する各種法規制
    （２）風力発電システム設置に係る助成措置
      ①補助金による助成措置　②RPS法　③融資　④優遇税制
第2章　有力風力発電システム企業の戦略分析
  １．風車メーカー（５社）
  ２．発電事業者（４社）
  ３．風力発電関連機器メーカー（４社）
第3章　風力発電システムに関する研究開発動向＆普及拡大に向けての課題抽出
第4章　風力発電システムの市場予測と今後の展望
  １．国内風力発電システム市場形成に向けての環境整備
  ２．今後の国内風力発電システム市場拡大のパターン
  ３．国内風力発電システムの市場規模予測（2011～2020年度）
  ４．日系風力発電関連メーカーの今後の展望　～日系企業の巻き返しは可能か～
    （１）国内風力発電関連機器の市場規模予測（～2020年）
      ①風車市場　②風車構成機器市場
    （２）拡大する世界風力発電システム市場の中での日系メーカーの生き残り戦略

2011年版 マイクロ波電力伝送システム市場の現状と将来展望

調査資料ご紹介

電力問題が取りざたされる中で、より高効率での発電を目指すべく2030年には「宇宙太陽光発電所」の商用化が目標とされています。その中で、無線送電技術として、マイクロ波電力送電技術の開発も進んでおります。本調査レポートでは、注目されるマイクロ波電力送電技術について調査、分析。将来に向けた展望をいたしました。

マイクロ波電力伝送システム市場概況

• 他の無線送電方式が民生機器（既存の電動歯ブラシや電動シェーバーを除けば主に携帯電話）で市場規模を拡大させている一方で、マイクロ波電力電送システムは数m程度の送電距離が要求されるB to B機器でのセンシングデバイス向け送電やエネルギーハーベスト（環境発電）としての利用で2011年以降市場が立ち上がるとみられる。これら用途向け市場がマイクロ波電力電送システムの初期市場（～2015年）となる。
• 経済産業省の2009年「宇宙分野のロードマップ」（技術戦略マップ）中のSSPS開発項目では2030年以後の宇宙太陽光発電所の建設を目標としており、各時期における取り組み予定が記されている。ただ見込んでいたスケジュールは現状で5年程度後ろ倒しになっている。ロケットの輸送能力や建設期間等を加味し、2035年から建設が開始されたと仮定し、商用SSPSの営業開始を2040年頃と予測する。

資料構成

第1章　マイクロ波電力伝送システム市場の展望
  「構想」から「商用化」へ
  無線電力伝送技術が日本のそして世界のエネルギーを変革する
  ○オールマイティ技術ゆえの難しさ
  マイクロ波電力伝送にしかできない用途探索
  ○「目標」ありきではない、逆算の開発にシフトチェンジ
第2章　マイクロ波電力伝送システム市場
  2-1．マイクロ波電力伝送システム市場の概要
  2-2．地上応用
  2-3．宇宙太陽光発電所（SSPS）
  2-4．マイクロ波電力伝送システムの課題
第3章　マイクロ波電力伝送システム関連メーカー・大学・研究開発機関（16社）

2011 太陽光発電システム市場の現状と将来展望

調査資料ご紹介

新規導入助成施策および固定価格買取制度の導入、海外太陽電池メーカーの新規参入などにより、国内太陽光発電システム市場は激変しております。本調査レポートでは、市場規模の推移やシェア状況などの市場概況の他、住宅用システム販売業者の動向や新規参入事業者による新たな販売ルート・販売手法の構築状況、海外メーカーの参入戦略など新たな動きをレポートするとともに、国内太陽光発電システム市場の将来を展望いたしました。

太陽光発電システム市場概況

• 2010年度の国内太陽光発電システム市場は6,553億円（前年度比169.9％、エンドユーザ販売金額ベース）と、2009年度の3,856億円から1.7倍に拡大した。同年度の需要内訳は、「住宅用太陽光発電システム市場」が5,045億円（構成比77.0％、前年度比151.3％）、「公共･産業用太陽光発電システム市場」が1,508億円（構成比23.0％、前年度比289.2％）であった。
• 国内太陽光発電システム市場の拡大を牽引してきた住宅用太陽光発電システム市場は2005年度の1,784億円をピークに2006、07年度は縮小傾向で推移した後、2008年度は政府導入助成制度の再開などを背景に3期ぶりに拡大、さらに2009年度は政府導入助成制度の継続に加え、2009年11月からスタートした余剰電力の固定価格買取制度の影響から、市場規模は急拡大した。2010年度は政府導入助成制度の継続と余剰電力買取制度の認知度向上などの影響から高い成長率を維持した。

資料構成

第1章 太陽光発電システム市場の現状
  1.世界における日本の太陽光発電システム市場の位置
  2.国内太陽光発電システム市場の概況
    1）市場規模推移
      （1）国内太陽光発電システム市場　（2）住宅用太陽光発電システム市場
      （3）公共･産業用太陽光発電システム市場
    2）2010年度の市場概況
      （1）太陽電池メーカーシェア　（2）太陽電池タイプ別シェア
第2章 市場の注目ポイント
  1.住宅用太陽光発電システム市場の注目ポイント
    1）導入状況と導入助成制度
    2）住宅メーカーにおける採用動向
    3）賃貸集合住宅における採用動向
    4）施工に関する新たな動き
    5）価格動向
  2.公共･産業用太陽光発電システム市場の注目ポイント
    1）導入助成制度
    2）導入例の分析
    3）公共･産業用太陽光発電システムに関する新たな動き
  3.海外太陽電池メーカーの国内市場進出状況
第3章 有力事業者の事業戦略　２３社掲載
第4章 太陽光発電システム市場の将来展望
  1.住宅用太陽光発電システム市場の将来市場規模予測
    1）システム価格と搭載容量
    2）新築住宅向け市場予測（新築戸建住宅、新築集合住宅）
    3）既築住宅向け市場予測
    4）住宅用太陽光発電システム市場の将来市場規模予測
  2.公共･産業用太陽光発電システム市場の将来市場規模予測
    1）太陽光発電システムの導入目標
    2）公共･産業用太陽光発電システム市場の将来市場規模予測
  3.太陽光発電システム市場の将来市場規模予測

2011年版 業務用空気清浄機／消臭・脱臭・除菌機器に関する市場調査

調査資料ご紹介

業務用分野の除菌機器には、イオン発散型（アクティブ系）と、空気清浄機のように室内の空気を機器内に取り込むタイプ（ポジティブ系）があります。集塵と脱臭機能を主な機能としていた業務用空気清浄機や消臭・脱臭機器に、除菌機能も必要とされる動きがみられます。本調査レポートでは、ここ数年の、業務用分野での空気環境での対策として用いられている空気清浄機／消臭・脱臭・除菌機器の動向を分析し、業務用分野の、事務所（オフィス他）、医療機関（病院・診療所）、高齢者施設、飲食店、商業施設、ホテル等の宿泊施設、娯楽施設（パチンコ店、カラオケ店他）、その他について、過去からの傾向を分析いたしました。

業務用空気清浄機／消臭・脱臭・除菌機器市場概況

業務用分野の需要分野は、オフィス、飲食店、高齢者施設、商業施設、ホテル等が挙げられ、業種としても多岐に亘っている。集客施設等、不特定多数の人が集まる場所での臭い対策もある。
空気清浄機は主としてタバコ対策、消臭・脱臭・除菌機器は臭い対策という市場であったが、ここ数年は、大きくニーズが変化しつつある。
オフィス市場は、これまで「分煙」という市場であった。健康増進法の施行により、オフィス内でタバコが吸えなくなり、分煙機器の需要は小さくなってきている。一方、2009年度に新型インフルエンザが流行し、オフィスの労働衛生を考える上で、「除菌」という機能により、新たな市場が育成されつつある。2009年以降も「除菌」ニーズは下火になることなく、企業側では、従業員の労働・衛生対策、感染防止対策を考える動きがあり、市場は拡大しつつある。

資料構成

第１章 業務用空気清浄機／消臭・脱臭・除菌機器の動向分析
　１．業務用空気清浄機／消臭・脱臭・除菌機器の定義
　２．業務用空気清浄機／消臭・脱臭・除菌機器の市場動向
　３．業務用空気清浄機／消臭・脱臭・除菌機器を取り巻く背景
　４．市場規模推移（2004～2018年度予測）
　５．参入企業シェア
　６．業務用需要分野別の動向
　７．製品概要
　８．参入企業の取組み状況
　９．市場の課題と問題点
　10．市場における今後の方向性
第２章 市場参入企業各社の動向分析（21社）
第３章 参考資料
　１．家庭用空気清浄機の動向　２．イオン発生装置付き家電製品の事例

サービスロボット市場の将来展望

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、サービス業、非製造分野で活用されるロボット群についてレポートいたしました。そもそもサービスロボットとは何か？産業ロボットと比較してのサービスロボットという呼称から、あまりにもコンセンサスのとれないアイテムが序列されているという現実があります。こうした現状をふまえ、サービスロボットの将来を展望いたしました。

サービスロボット市場概況

サービスロボットとは、米国アイロボット社の家庭用掃除ロボット「ルンバ」や、米セグウェイ社の移動支援ロボット「セグウェイ」などに代表される、生活分野、医療／福祉分野、公共分野（災害救助など）において利用されるロボット群である。2010年度販売額ベースで市場規模は約120億円、このうちルンバとダ・ヴィンチが全体の８割近く占めた。国内のサービスロボット市場は、法規制の壁などもあり産業用ロボットに比べて立ち遅れていたが、高齢化社会の進行や共働き世帯の増加を受けて、市場が拡大しつつある。

資料構成

第１章　サービスロボットを取り巻く市場環境
　サービスロボットとは何か？何故注目されたのか？
　話題はある、ただ普及に結び付かず
　２０１０年産業ロボットマーケットはこう動いた
　経済産業省～ＮＥＤＯラインは動く
　需要分野毎参入メーカー動向
第２章　サービスロボット参入メーカー動向（14社）
第３章　関連団体・関連企業動向（７社）
第４章　サービスロボット市場の将来性(２０１５～２０２０年度)