自動車

2012 自動車用キーデバイス／コンポーネント【環境規制・低燃費編】

調査資料ご紹介

本調査レポートは2010年から2011年にかけて矢野経済研究所が発刊した自動車技術関連マーケット資料より、環境性能向上システム＆デバイスを抜粋し、再編集と市場データのアップデートを加えたダイジェスト版です。自動車の環境性能にスポットをあて、各国・地域で進展する環境規制や燃費を高める技術・電子部品について、浅くとも網羅的に把握する上で役立つ内容になりました。

自動車【環境規制・低燃費】キーデバイス/コンポーネント市場概況

日本におけるHV/EV 普及に関する施策は、車両・電池ともに販売および生産において実績を重ねていることから、比較的注力度合いが高い状態であった。
景気後退の影響や温暖化ガス削減の要求が高まるにつれ、世界中の国や地域で車両・電池・電力系統について手厚い施策を実施してきたことから、金額面でのインパクトは薄くなったが、パッケージとしての施策や技術開発は高いレベルにある。

資料構成

１．エリア別環境規制・低燃費化の動向
　（１）エリア別環境規制の動向　（２）エリア別HV/EV の普及施策
２．エコカーの販売状況と市場規模予測
　（１）世界の新車販売台数予測　（２）HV/EVの販売台数予測
　（３）アイドルストップ（ISS）車の販売台数予測
３．環境規制・低燃費向けキーデバイス
　（１）バッテリモニタリング用電流センサ　（２）モータドライブ用電流センサ
　（３）逆転検知用クランク角度センサ　（４）HV/EV用IGBT　（５）HV/EV用MOSFET
４．環境規制・低燃費向けキーコンポーネント
　（１）アイドルストップシステム　（２）電動パワーステアリング
　（３）HV/EV向け主機モータ　（４）カーエアコン用電動コンプレッサ
　（５）電動ポンプ　（６）インバータ　（７）DC/DCコンバータ

2012年版 レンタカー＆カーシェアリング市場の現状と展望

調査資料ご紹介

自動車保有台数・販売台数が減少の一途を辿っている状況にある中で、レンタカー車両台数、カーシェアリング車両台数は増加基調にて推移しております。レンタカー市場では、既存のビジネスモデルに加え、中古車を使用した格安レンタカー、短時間対応レンタカーなど新たなレンタル形態の登場により、ユーザーの裾野拡大が進んでいます。またカーシェアリング市場は、日本での導入から約10年にしてようやく普及期に差し掛かっているといえます。新たな自動車利用の形としての可能性を秘めるレンタカー、カーシェアリング市場において、それぞれの事業者ならびに関連企業への取材を通じて、現状の取り組みを調査、分析いたしました。また、各事業における現状の課題や自動車ユーザーの動向から、今後の重要性について検証いたしました。

レンタカー＆カーシェアリング市場概況

2010年のレンタカー市場は国内景気に連動する形で、前年比104.3％の4,900億円に達した。2011年は堅調に推移していた2010年の流れを受けて市場は拡大するものと見込まれていたが、2011年3月に発生した東日本大震災の影響を受けた。夏休みまでは個人需要が落ち込み、法人需要は復興事業等により増加したため、2011年の市場規模は前年並の4,900億円を維持する見込みである。
大手事業者の積極的なステーション展開や消費者への認知度向上により会員数が急増した結果、2010年のカーシェアリング市場規模は前年比376.1％、約24億円となった。2011年に入り、依然として都心部を中心に入会数は増加している。こうした傾向は今後も続くと考えられ、2012年には100億円を突破すると予測する。

資料構成

第1章　総論
　1．レンタカー＆カーシェアリング市場を取り巻くマクロ環境
　2．レンタカー市場の環境分析　3．カーシェアリング市場の環境分析
　4．レンタカー＆カーシェアリング市場のポジショニング分析
第2章　レンタカー市場の現状と展望
　1．形態別レンタカー市場状況
　　（1）一般レンタカーの市場状況　（2）格安レンタカーの市場状況
　　（3）短時間利用レンタカーの市場状況　（4）中長期レンタカーの市場状況
　2．形態別ポジショニング分析
　3．レンタアップ車の販売状況
第3章　カーシェアリング市場の現状と展望
　1．カーシェアリング市場状況
　　（1）市場概況　（2）参入企業　（3）ステーション展開戦略　（4）価格戦略
　　（5）稼動動向　（6）収益性　（7）商品戦略
　2．自治体におけるカーシェアリング導入状況
　3．プロモーション・試乗車としてのカーシェアリング

2012年版 カー用品産業白書

調査資料ご紹介

消費者の所得が低迷するなか、新車販売数は減少を続ける一方で、車両の平均使用年数は長期化しており、保有する車両のメンテナンス需要は必然と高まる可能性を持っており、メンテナンス関連商品は今後業績が拡大する余地があるといえます。本調査レポートでは、カー用品のトレンドを“安全性”“環境性”“先進性”の3視点にて、自動車メーカー・自動車部品／用品メーカーの動向について商品分野ごとに追いました。合わせて、流通における動向や2次流通である中古カー用品市場の動向にも触れ、カー用品市場全体の現況を把握し、カー用品市場の現況を明らかにすることで、今後の市場将来性について検証いたしました。

カー用品市場概況

2010年は、世界的な景気回復基調、エコカー補助金、エコカー減税により、新車販売台数、自動車保有台数がともに増加に転じるなどマクロ環境が回復に向かった。しかし、不要不急な消費に対するユーザーマインドの厳しさは緩まず、2010年のカー用品国内出荷金額は1兆1,620億円（前年比98.3％）と減少推移を脱するには至らなかった。中でも「オーディオ・カーナビ関連」の販売単価下落の加速、「機能用品」のETC特需の反動などが市場全体を押し下げる要因となっている。
カー用品のトレンドは環境性・安全性・機能性・利便性がキーワードとなっている。環境性では“低燃費”を切り口とした環境タイヤや、CO2の排出量を抑制するエコルート探索機能を付加したカーナビなど多く発売されているほか、車の長寿命化につながる製品にも関心が集まっている。安全性ではカメラやセンサーとカーナビなど電子機器が連動する機能により安全運転をアシストする商品の市場投入が進んでいる。機能性・利便性に関しては、普及著しいスマートフォン関連の用品需要が伸びている。

資料構成

第１章　カー用品市場の定義と市場規模算出範囲
第２章　自動車を取り巻く環境とメーカーの取り組み
　・自動車ユーザーの動向
　・自動車ユーザーに対するカー用品関連企業の意識
　・カー用品が果たせる役割
第３章　カー用品市場のトレンド
　1．環境性
　　・環境問題とエネルギー・資源問題の現状
　　・環境問題に対する取り組み
　　・カー用品のトレンド（カー用品メーカーの取り組み）
　2．安全性
　　2-1．交通事故・交通違反の発生状況・取り組み
　　2-2．盗難
　　・自動車盗難　・部品ねらい・車上ねらい　・盗難に対する取り組み
　　2-3．カー用品のトレンド（カー用品メーカーの取り組み）
　3．機能性・利便性
　　3-1．カー用品のトレンド（カー用品メーカーの取り組み）
第４章　カー用品市場の背景と現況
　1．カー用品市場を取り巻く環境
　　1-1．自動車アフターマーケットの全体像
　　1-2．自動車部品・用品の流通経路
　　1-3．補修部品関連市場
　　　　1-3-1．市場規模　（1）補修部品　（2）自動車整備業
　　　　1-3-2．自動車整備業の現況　（1）市場概況　（2）業態別参入動向
　2．カー用品市場の現況
　　2-1．市場規模　・市販カー用品　・純正カー用品（国内自動車メーカー）
　　2-2．市場概況（製品分類別）
　　　・タイヤ　・アルミホイール　・オーディオ・カーナビ関連　・車内アクセサリー　・オイル・ケミカル用品
　　　・消耗品　・機能用品　・ドレスアップ用品　・チューンナップ用品
　　2-3．カー用品小売業の現況
　　　・市販カー用品業態別販売勢力
　　　・業態別参入動向
　　　（1）カー用品量販店　（2）メーカー系タイヤショップ　（3）ディーラー　
　　　（4）整備工場　（5）ガソリンスタンド　（6）ホームセンター　（7）その他
第５章　カー用品市場の展望
　1．市販カー用品における市場規模予測と今後の見通し
　　1-1．市場規模予測
　　1-2．純正カー用品市場の影響
　2．分野別にみる今後の動向
　　　・タイヤ　・アルミホイール　・オーディオ・カーナビ関連　・車内アクセサリー　・オイル・ケミカル用品
　　　・消耗品　・機能用品　・ドレスアップ用品　・チューンナップ用品
　　2-2．マクロ環境にみる今後の動向

2012年版 自動車アフターマーケット総覧

調査資料ご紹介

消費不況の影響や、「自動車所有」から「自動車利用」に意識変化が強まっていること、また若年層のクルマ離れによって、自動車アフターマーケットは縮小傾向にあります。本調査レポートでは、厳しい状況が続く自動車アフターマーケット(6分野20市場)を、自動車メーカーの参入動向とその影響を中心として調査し、今後の方向性を検証いたしました。

自動車アフターマーケット概況

◆中古車市場
・エコカー補助終了、大震災が中古車市場に与えた影響は？
・寡占化の進むオートオークション、新興国での需要が拡大する中古車輸出市場
◆カー用品市場
・カーナビの伸長が支える純正カー用品市場
・タイヤ・ホイールの需要が拡大した市販カー用品市場、小売ではメンテナンス領域の拡大で売上の安定を図
◆自動車整備市場
・整備費抑制指向の強まりにより、縮小が続く自動車整備市場
・軽自動車の保有比率の高まりに伴い、車検整備単価も下落傾向に
◆自動車賃貸関連市場
・大口ユーザーの減車傾向が強まるオートリース、中口・小口ユーザー等新たな需要開拓へ
・成長が続く格安ﾚﾝﾀｶｰとカーシェアリング、今後の事業展開は？
◆自動車補修部品市場
・使用年数の長期化に伴う潜在需要の喚起を模索する補修部品市場
・大震災の影響で解体自動車が大幅減少し、リサイクル部品流通にも影響が

資料構成

第1章　自動車アフターマーケットの現況と将来展望
　1．自動車アフターマーケットの定義　2．自動車アフターマーケット市場規模（2010年）
　3．自動車アフターマーケットを取り巻く環境　4．自動車アフターマーケットの将来展望
第2章　中古車市場
　1．中古車流通フロー（2010年）　2．中古車販売市場　3．中古車輸出市場
　4．中古車買取市場　5．オートオークション市場
第3章　自動車賃貸関連市場
　1．自動車リース市場　2．レンタカー市場　3．カーシェアリング市場
第4章　部品・用品市場
　1．カー用品市場　2．補修部品市場　3．リサイクル部品市場
第5章　自動車整備市場
　1．自動車整備市場　2．自動車整備機器市場　3．スキャンツール市場
第6章　付帯サービス市場
　1．自動車保険市場　2．ロードサービス市場
　3．ガソリンスタンド市場　4．顧客管理システム市場

2011年版 中古車流通総覧

調査資料ご紹介

東日本大震災の影響で中古車需要が高まるなど、中古車市場に対する関心が高まっております。本調査レポートでは、中古車関連企業への直接訪問を通じ、中古車買取市場、オークション市場を始めとする中古車関連有力企業の戦略等、中古車関連の各市場を多角的に徹底分析致しました。

中古車市場概況

• 2010年の中古車小売市場規模は台数ベースで215万台、金額ベースで2兆1,995億円と推計した。前回調査の2008年と比較すると、新車購入補助制度が中古車需要を取り込んだことで小売台数は25万台程度減少した。良質な中古車の供給不足と需要低迷により、中古車小売市場の拡大が見込みにくい状況である。
• 中古車発生台数が減少している中、オークション事業者では在庫共有システムを自ら展開する動きや、リユースオークション（低年式過走行車両を中心に取引される場）での流札車両を買取る動きも散見され、中古車販売事業者支援策を拡充することによる出品車両と会員の囲い込みを強化しつつある。

資料構成

第1章　車両保有動向、新車販売市場が中古車流通市場へ与える影響
　第1節　自動車保有動向　第2節　新車販売動向　第3節　中古車登録動向
第2章　中古車輸出市場の変化が中古車流通市場に与える影響
　第1節　中古車輸出動向　第2節　中古車輸出市場が国内市場に与える影響
第3章　新車ディーラーにおける中古車販売戦略
　第1節　メーカー各社における中古車販売戦略　第2節　新車ディーラーにおける中古車戦略
第4章　中古車買取業者の現状
　第1節　中古車買取市場の動向　第2節　主要買取専門店の戦略分析と市場展望
第5章　オークション流通市場の現状
　第1節　オークション市場の全体像　第2節　オークション関連企業の動向と市場動向
　第3節　入札会市場
第6章　中古車小売市場の現状
　第1節　中古車販売事業者における販売状況　第2節　中古車購入ユーザーの動向
　第3節　中古車小売市場の展望　第4節　中古車小売市場規模の推計
第7章　中古車流通市場の全体像
　第1節 2010年における中古車流通フロー　第2節 中古車流通市場の展望
第8章　有力中古車関連企業個表
　1. オークション・入札会関連有力企業（14社）　2. 中古車買取業者（6社）
　3. 中古車販売事業者（9社）　4. その他事業者（6社）

海外市場での電気自動車の小型化/コンバージョンから見た国内市場の可能性

調査資料ご紹介

本格普及に向けた動きが加速するEV（電気自動車）市場。日本国内では、街中での近距離移動を主とするコミューター利用を想定した「EVの小型化」に向けた取組や、運輸部門での二酸化炭素排出量削減に効果的な「既存中古車のEVへのコンバージョン（改造）」といったビジネスに関心が高まる等、EVといったカテゴリーを通じて新たな動きを見せつつあります。普及拡大に向けた取組や規格策定が進む海外市場の現状と、様々な取組が進みつつある日本国内の現状を照らし合わせることで、日本国内の市場展望を行ないました。

電気自動車市場概況

2009年に軽自動車ベースのEVが販売されて以降、国内外で多くの自動車メーカー等が「2012年EV市販開始」を目処にEV開発を進めており、EVの本格普及に向けた動きが加速している。こうしたなか、日本国内の自動車市場では、街中での近距離移動を主とするコミューター利用を想定した「EVの小型化」に向けた取組や運輸部門での二酸化炭素排出量削減に効果的な「既存中古車のEVへのコンバージョン」といったビジネスへの関心が高まる等、「EV」というカテゴリーを通じて新たな動きを見せつつある。

資料構成

第1章 総論
　1．市場の定義（調査対象範囲）
　2．海外市場における電気自動車（EV）の小型化、コンバージョンにおける現況
　3．海外市場の動向から見た日本国内における市場形成の可能性
第2章 海外市場
　1．国別市場動向
　　1-1．欧州（EU・仏・独・英・伊）　1-2．中国　1-3．韓国
　2．主な参入企業動向
　　2-1．小型EV、LSEV（17社）　2-2．コンバージョンEV（自動車メーカーによる既存車体利用含む）(5社)
第3章 日本市場
　1．主な参入企業の動向
　　1-1．EV の小型化
　　　1-1-1．各社動向(6社)　1-1-2．各社動向にみる参入企業の今後の方向性（EV の小型化における見解）
　　1-2．コンバージョンEV(9社)
　　　1-2-1．各社動向　1-2-2．各社動向にみる参入企業の今後の方向性
　　1-3．プラットフォーム開発(2社)
　2．市場動向
　　2-1．小型EV
　　　2-1-1．市場現況　2-1-2．国・関連団体の取組状況　2-1-3．普及拡大に向けた今後の方向性
　　2-2．コンバージョンEV
　　　2-2-1．市場現況　2-2-2．国・関連団体の取組状況　2-2-3．普及拡大に向けた今後の方向性

2011-2012 エアバッグシステムの徹底分析と関連デバイス市場

調査資料ご紹介

2007年に発刊した「2008 ネットワーク化するエアバックシステム＆関連デバイス市場」の更新版を発刊いたしました。ネットワーク化が進み、大きく変わろうとするエアバッグのデバイスおよびコンポーネントについて詳細に調査・分析いたしました。

エアバッグシステム市場概況

• 2010年のエアバッグモジュールの世界市場は、約2億5,774万個と推計する。搭載タイプ別にみると、市場全体の42.2%を占めるフロントエアバッグ（運転席、助手席）が1億888万個、次いで側面衝突保護用のサイドエアバッグが7,316万個、乗員の頭部保護と車外放出防止を目的としたカーテンエアバッグが7,054万個、高級車が中心のニーエアバッグは516万個である。
• 2011年以降の市場予測は、北米や欧州、日本については法規と安全基準を軸にしてエアバッグシステムの搭載数量は増加する。先進国はすでに高い装着率であるために、今後は中国やインドなどの新興国が牽引役となりエアバッグシステム市場は拡大し、2017年の世界市場は4億4,629万個と予測する。

資料構成

１　エアバッグモジュールの市場概況
  （１）エリア別市場動向
    ①エリア別市場規模推移と予測　②北米市場　③欧州市場　④日本市場　⑤中国市場　⑥その他市場
  （２）タイプ別市場動向
    ①タイプ別市場規推移と予測　②フロントエアバッグ　③サイドエアバッグ　④カーテンエアバッグ
    ⑤ニーエアバッグ
  （３）メーカシェア
  （４）サプライチェーン
２　エアバッグECUの市場概況
  （１）市場規模推移と予測
  （２）技術動向
    ①bit数/クロック周波数　②通信プロトコル（DSI、PSI5）
  （３）メーカシェア
    ①エアバッグECU　②エアバッグ用MCU
  （４）サプライチェーン
３　エアバッグ用センサデバイスの市場概況
  （１）センサの種類と搭載状況
  （２）エリア別市場規模推移と予測
  （３）メーカシェア
    ①サテライト用加速度センサ　②サテライト用圧力センサ　③RollOver用加速度センサ
    ④RollOver用角速度センサ
  （４）サプライチェーン
  （５）技術動向
４　エアバッグ向け乗員検知センサの市場概況
  （１）市場動向
  （２）エリア別乗員検知センサの市場規模推移と予測
  （３）乗員検知センサのタイプ別分類と参入メーカ
  （４）タイプ別乗員検知センサの市場規模推移と予測
  （５）メーカシェア
  （６）サプライチェーン
５　エアバッグシステムの可能性分析
  （１）ESCとエアバッグシステム
    ①ESCの義務化とエリア別需要予測　②ESC用センサ内蔵エアバッグECUの採用動向
    ③ESC用センサの動向
  （２）アクティブセイフティとの融合
６　個別メーカの製品動向と事業戦略（計９社）

2011～12年度版 組込みソフトウェア市場－自動車用ソフト注力版－

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、自動車メーカ、サプライヤ、ECUメーカ、車載半導体メーカ、組込みソフトメーカ、開発ツールメーカ、コンサルタントを中心に調査。「ISO26262」対応や「モデルベース開発」など新たな開発手法へのシフトについての各社戦略、を中心に車載組み込みソフトの将来像を探りました。また、新興国向けのソフト開発の可能性も展望いたしました。

組込みソフトウェア市場概況

・2011年、自動車部品の機能安全推進を目的としたISO規格「ISO26262」が正式発行に至る。ISO26262の策定がドイツとフランスの自動車メーカの発案で始まったこともあり、同規格への対応は欧州勢が先行していたが、様子見の傾向が強かった日本においてもここ1年ほどで動きが活発化している。ISO26262に対応するための開発手法としては、レガシーな開発手法を用いていた場合は、1から開発の方法を変えなくては対応できないとされるが、MBD（モデルベース開発手法）を利用することで対応が可能になるといわれている。

資料構成

第Ⅰ章.総論
  １. 自動車用組込みソフトウェア市場規模
  ２. 自動車用組込みソフトの歴史と進化
  ３. 自動車用組込みソフト市場の実態
  ４. 日本の自動車開発・生産の構造
  ５.「機械屋（ハード屋）＞ソフト屋」の力関係に変化
  ６. 多様化する参入メーカ
  ７. 組込みソフト事業者の生き残り戦略
  ８. トヨタ、日産、ホンダの組込みソフトウェア戦略
  ９. EV/スマートグリッド時代のパワトレ系開発と組込みソフトウェア
  １０. EV時代の走行制御システムの開発と組込みソフトウェア
  １１. 自動車HMIシステム（情報系＆ボディ系）開発と組込みソフトウェア
  １２. 異業種からの車載組込みソフト事業への挑戦
  １３．ISO26262が変える自動車用組込みソフトウェア
  １４. MBD（モデルベース開発）時代の自動車用組込みソフトウェア
  １５. 開発ツールの状況
  １６. 世界での車載ソフトウェア標準化／ＡＵＴＯＳＡＲの動向
  １７. ＪＡＳＰＡＲの動向
  １８. ＥＣＵ統合化による業界再編
  １９. オフショア開発
  ２０. 自動車用組込みソフト開発メーカ相関図
  ２１. 自動車用組込みソフト開発のグループマッピング
第Ⅱ章. 24のキーワードごとにみた主要企業の戦略分析
  １．レガシーな開発手法に関する主要企業の考え方
  ２．新たな開発手法に関する主要企業の考え方
  ３．主要企業のMBDへの取組み
  ４．主要企業のMBD開発ツール事業
  ５．組込みソフトウェア担当の主要部署・人員
  ６．各社の組込みソフトウェア開発体制
  ７．各社の考える「電子プラットフォーム化」
  ８．各社の考える「AUTOSAR仕様ソフト開発」
  ９．各社のAUTOSAR対応予定
  １０．各社の考えるISO26262対応
  １１．各社のISO26262への取組み
  １２．各社の考える「ISO26262関連ツール・ソリューション」
  １３．各社の考える「統合制御」
  １４．各社の考える「EV用インフラ（急速充電器など）」
  １５．各社の考える「スマートグリッド用インフラ（電力マネジメント、通信制御など）」
  １６．各社の「EV/HV用ソフトウェア」開発状況
  １７．各社の「EV/HV用モータ制御/電池制御ソフトウェア」開発状況
  １８．各社の欧州OEM、欧州部品メーカへの対応
  １９．各社の考える「オフショア市場動向、アジア市場戦略」
  ２０．各社の考える「オフショア市場動向、中国・インド市場戦略」
  ２１．各社の考える「オフショアに出て行く仕事、日本に残す仕事」
  ２２．各社の考える「注目される海外ソフトサプライヤ」
  ２３．各社の考える「直近の新技術・新製品」
  ２４．各社の考える「将来的に重要な技術」
第Ⅲ章．自動車用組込みソフトメーカ実態個票＜掲載企業33社＞
  個票内容
    １，会社概要　２，事業領域
    ３，組込ソフト（を支援する開発・シミュレーションツール及びエンジニアリング）について
    ４，組込みソフトウエア開発手法、開発体制　５，研究分野・体制　研究分野 / 研究体制
    ６，取引先　納入先 / 仕入先　７，その他

2011 新世代アイドルストップシステム市場の徹底分析

調査資料ご紹介

本調査レポートでは、すべての乗用車および車両重量3.5t以下の商用車に搭載されるアイドルストップシステムを対象とし、また対象地域はワールドワイドでアイドルストップシステム市場の動向と将来展望を調査・分析。また、2010年～2017年の市場規模を算出・予測致しました。

アイドルストップシステム市場概況

• 2010年のアイドルストップシステム搭載車両の世界販売台数は、約221万台と推計される。地域別にみると西欧・日本市場が牽引しており、世界市場全体の99%を占めている。
• 今後は北米・中国市場においても環境規制の準拠や商品性向上のため、同システムの搭載が広がるものとみられる。2017年の同システム搭載車両の世界販売台数は2,308万台、2010年比で10.5倍と大きく伸長すると予測する。
• また、アイドルストップシステムの搭載で先行する西欧・日本市場では、さらなる燃費改善を図るため、減速中からエンジンを停止する拡張アイドルストップや、サブストレージを備えた高出力回生ブレーキシステムが検討されており、機能面でもさらなる進化が期待される。

資料構成

第1章　アイドルストップシステム市場の概況
  1-1　アイドルストップシステムの市場規模予測（数量・金額ベース）
  1-2　ISS市場における3つのトレンド（現状と将来）
第2章　ISS車の地域別市場予測
  2-1　ワールドワイド 市場
  2-1-1　自動車市場とISS車市場の予測、2-1-2　地域別ISS車市場規模予測、2-1-3　機能別ISS車市場規模予測
  【各地域別市場　掲載内容】環境規制・低CO2に向けた政策の動向、アイドルストップシステムの導入状況、
  自動車市場とISS車市場の予測、機能別ISS車の市場予測
  2-2　西欧市場、2-3　日本市場、2-4　北米市場、2-5　中国市場、2-6　その他地域市場
第3章　構成システム別詳細分析とマーケット予測
  3-1　構成システム別アイドルストップシステムの市場規模予測（金額ベース）
  3-2　エンジン再始動システム
  3-3　バッテリ状態検知システム
  3-4　パワーマネジメントシステム
  3-5　トランスミッション油圧制御システム
  3-6　エンジン制御システム
第4章　ISSに付随する関連システムの動向
  4-1　ISS車向け空調システム
  4-2　専用インフォメーションシステム（メータ・ディスプレイ）
第5章　自動車メーカ別投入状況とその戦略　１７社掲載
第6章　主要サプライヤの最新動向　１２社掲載

2011 ミリ波ソリューション

調査資料ご紹介

2009年、未曽有の金融危機から底を打った世界自動車市場において、各種政策・購入助成を通じて環境・低燃費への意識変革が自動車業界のマーケィングを根本から覆しました。本調査レポートでは、車載用の先進安全システムで搭載が期待されているミリ波レーダーシステムと競合デバイスを取り上げ、それらの市場規模と予測、メーカシェア、サプライチェーン、技術動向等を詳細に分析しました。民生分野についても、現状のミリ波デバイスの進展状況を調査し、各種法規制や通信規格を把握する事により今後の可能性を探りました。

ミリ波ソリューション市場概況

・車載用ミリ波レーダの市場規模は拡大傾向にある。
・市場拡大要因としては、ミリ波レーダユニットのコストダウンが進む事が挙げられる。2013年以降には、SiGチップが量産体制に入り、SiGeの搭載実績から安価なモジュールの普及期に移行する。また、機能を制限しながら後述する安価な24GHz LRRを意識した価格でミリ波モジュールが市場に投入されるのが2013年前後であろう。その際、機能拡張のためにカメラとのセンサフュージョンやカーナビ連動などによる多機能型のPCSを搭載する車種が登場する可能性が高い。特に中級車やSUV等での市場活性化に期待が集まる。
・ミリ波のリーディング市場はやはり欧州であろう。安全に対する意識の高さ、悪天候時のロバスト性確保、高級車メーカの牽引力など、多くの普及条件が揃っている。高級車の複数搭載もあり、市場は拡大する見通しである。

資料構成

Ⅰ．ミリ波の歴史
  Ⅰ-Ⅰ　ミリ波黎明期
  Ⅰ-Ⅱ　FWAの低迷
  Ⅰ-Ⅲ　近距離高速通信デバイスへの転換
  Ⅰ-Ⅳ　これまでの課題と新技術
Ⅱ．車載用ミリ波デバイスの市場動向
  Ⅱ-Ⅰ　76/77GHz・LRR（Long Range Radar）の市場動向
  Ⅱ-Ⅱ　24/79GHz・MRR（Midle Range Radar）市場動向
  Ⅱ-Ⅲ　乗用車市場とミリ波デバイス
Ⅲ．民生用ミリ波デバイスの市場動向
  Ⅲ-Ⅰ　60GHz帯ミリ波WPAN
  Ⅲ-Ⅱ　ミリ波WPAN（Wireless Personal Area Network）ユニットの価格動向
  Ⅲ-Ⅲ　ミリ波WPANユニットの市場規模予測
  Ⅲ-Ⅳ　その他
Ⅳ．民生用ミリ波の規格動向
  Ⅳ-Ⅰ　IEEE802.15.3 Task Group 3c（TG3c）
  Ⅳ-Ⅱ　IEEE802.11ad Task Group ad（TGad）
  Ⅳ-Ⅲ　Wireless Gigabit（WiGig）Alliance
  Ⅳ-Ⅳ　Bluetooth Special Interest Group
Ⅴ．最新技術動向
  Ⅴ-Ⅰ　車載用ミリ波レーダ
  Ⅴ-Ⅱ　民生用ミリ波通信モジュール
Ⅵ．自動車メーカ各社の動向　１０社掲載
Ⅶ．主要メーカ動向
  Ⅶ-Ⅰ　半導体関連　１２社・団体掲載
  Ⅶ-Ⅱ　モジュール等　３社掲載
  Ⅶ-Ⅲ　車載用レーダ　９社掲載