プレスリリース
No.2151
2019/06/13

2018年のスポーツ用品国内出荷金額は前年比104.0%の1兆5,365億円の見込
~市場規模の大きいスポーツシューズやアウトドア用品などが引き続き好調に推移~

株式会社 矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内のスポーツ用品市場を調査し、製品セグメント別や参入企業の動向、将来展望を明らかにした。

スポーツ用品分野別国内市場規模推移
スポーツ用品分野別国内市場規模推移

1.市場概況

2018年のスポーツ用品国内市場規模(国内出荷額ベース)は前年比104.0%の1兆5,365億4,000万円を見込む。サッカー・フットサル用品やバスケットボール用品などチームスポーツ関連カテゴリーが厳しい市場環境を余儀なくされたが、市場規模の大きいスポーツシューズやアウトドア用品などのカテゴリーが引き続き好調に推移し、市場は4年連続のプラス成長を果たす見込みである。

2.注目トピック

新規参入が続くスポーツ用品小売市場

2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、新たなビジネスチャンスを求めて、業界内外のさまざまな企業がスポーツに関心を寄せており、物販からサービスまで幅広い分野での市場参入を視野に入れている。
日本国内は人口減少が続いており、小売市場はオーバーストア(店舗過剰)状態であり、スポーツ用品のリテールビジネスも実態は成熟したマーケットである。但し、海外や異業種企業からは価格競争力さえ発揮できれば商機はあると見られており、フランス大手リテーラーのデカトロン(Decathlon)やWORKMAN Plus+(ワークマンプラス)といったSPAブランドの新規参入に加え、ディスカウントストア大手のドン・キホーテや家電量販店でも主に低価格を訴求する、充実したスポーツ用品コーナーが展開されている。スポーツ用品国内小売市場は、これまで以上に過当競争が過熱する可能性が高い。

3.将来展望

2019年のスポーツ用品国内市場規模(国内出荷額ベース)は、前年比103.2%の1兆5,852億9,000万円になると予測する。2019年から2021年にかけて日本では国際的なスポーツイベントが続く「ゴールデン・スポーツイヤーズ」となることからも、日常的に気軽にスポーツを楽しむ人、競技を観戦する人は増加していく見通しである。日常生活のなかでスポーツシューズやスポーツアパレルを着用する機会の増加にインバウンド需要も加わり、スポーツ用品市場全体の拡大が見込まれる。

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調査要綱

1.調査期間: 2019年1月~3月
2.調査対象: スポーツ関連企業・メーカー・卸売業・輸入商社・小売業等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、ならびに郵送アンケート調査を併用

<スポーツ用品市場とは>

本調査におけるスポーツ用品市場とは、ゴルフ、スキー・スノーボード、釣り、アスレチックウエア、アウトドア、スポーツシューズ、テニス、スイム、野球・ソフトボール、サイクルスポーツ、バドミントン、武道、卓球、フィットネス、サッカー・フットサル、バスケットボール、バレーボール、ラグビーの主要18分野の関連用品を対象とし、メーカー出荷金額(国内出荷額)ベースで市場規模を算出した。
そのうち、アスレチックウエアは「トレーニングウエア」や「ライフスタイルウエア(カジュアルウエア)」、「陸上競技・ランニングウエア」を、スポーツシューズは「ランニングシューズ」や「ウォーキングシューズ」、「多目的シューズ(カジュアルスニーカーを含む)」、「キッズシューズ」、「スポーツサンダル」を対象とした。

<市場に含まれる商品・サービス>

ゴルフ用品、スキー・スノーボード用品、釣用品、アスレチックウエア、アウトドア用品、スポーツシューズ、テニス用品、スイム用品、野球・ソフトボール用品、サイクルスポーツ用品、バドミントン用品、武道用品、卓球用品、フィットネス用品、サッカー・フットサル用品、バスケットボール用品、バレーボール用品、ラグビー用品

出典資料について

資料名
発刊日
2019年03月26日
体裁
A4 574ページ
定価
155,000円(税別)

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