家庭用・オフィス用家具市場に関する調査結果 2009

～回復の兆しが見られつつあった市場は、景気後退により再び下降局面にシフト～

2009年06月17日
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調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて家庭用・オフィス用家具市場の調査を実施した。

　1．調査期間：2009年1月～4月
　2．調査対象：家庭用家具関連事業者28社（メーカー・小売）、オフィス用家具メーカー10社
　3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

調査結果サマリー

◆ 景気の後退により、市場は再び下降局面に
　家庭用家具・オフィス用家具市場は、長期的に縮小傾向がつづいていたが、近年ようやく回復の兆しが見えていた。しかし、2008年秋以降の世界的な景気後退により、市場は大きな打撃を受け、再び下降局面にシフトすることが予測される。

◆ 2008年の家庭用家具の市場規模は、前年比1.2％増の8,760億円
　2008年の家庭用家具の市場規模（メーカー出荷ベース）は、8,760億円と推計され、前年比1.2％の増加となった。2008年前半までは景気回復に伴う個人消費の高まりにより、市場は好況の様相を呈していたが、秋以降は個人消費マインドが低下し、市況は落ち込んだ。この結果、2008年全体としては、前半の好況が秋以降の落ち込みをカバーし、微増にとどまった。

◆ 2008年のオフィス用家具市場の市場規模は、前年比12.9％減の3,932億円
　2008年のオフィス用家具の市場規模（メーカー出荷ベース）は、3,932億円と推計され、前年比12.9％の減少となった。オフィス用家具市場は2002年以降、都市再開発によるオフィス移転需要の高まり、個人情報保護法等への対応に伴うセキュリティ関連需要の高まり等により、堅調な推移を続けてきた。しかし、2008年秋の景気後退以降、これらの需要は急速に低下し、大きな打撃を受けた。

資料発刊

資料名：	「家具産業白書2009 家庭用・オフィス用家具マーケットの展望と戦略」

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