子供に関する母親アンケート調査結果 2009

～不況下においても子供関連費用は優先的に、とくに教育費を惜しまず～

2009年08月04日
（詳細はこちら）

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて未就学児をもつ母親を対象にアンケート調査を実施した。

1．調査期間：2009年5月
2．調査対象：全国の3歳から6歳までの未就学児をもつ母親480名
3．調査方法：インターネット形式

調査結果サマリー

◆ 不況後、約4割強の家庭が支出を削減するも、子供関連費用に優先的に予算配分
　2008年後半からの国内景況感悪化や雇用情勢の不安定さを背景に、消費者の買い控えが顕著になっているが、家計のやりくりについても不要不急の支出は控え、大人向け消費を控える傾向にある。その一方で、子供に関する費用については限られた予算のなかで、優先的に捻出していこうとする母親の姿がある。

◆ 将来の子供関連費用の主軸はやはり教育費
　将来の子供関連費用については、貯蓄用の教育資金（50.8%）をはじめ、子供の書籍・絵本・参考書(25.8%)、スポーツ(19.2%)や音楽(11.0%)、知育(17.3%)等のお稽古や通信教育といった教育関連費用が主軸に挙げられる。小さいうちから頭と身体をしっかり鍛えられるような教育を施し、心身ともに健康な子供を育てたいという親心がみられる。

◆ 子供の習い事や教育関連サービスを選択する際には
「サービス提供者が信頼できるかどうか」を重視
　現在、消費財の安心・安全に対する消費者意識が高まりをみせるなかで、企業や商品の「ブランド」名を鵜呑みにするのではなく、自身の教育方針と合致するかどうかを重視し、場所や曜日・時間等を含めて、利便性があり、且つ納得のできるサービスを見極める必要があると考える親の姿がある。

資料発刊

資料名：	「子供市場総合マーケティング年鑑 2009年版」

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