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教育産業市場に関する調査結果2009
2009年10月13日
(詳細はこちら)
調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にて教育産業市場の調査を実施した。
1.調査期間:2009年6月~9月
2.調査対象:学習塾、予備校、資格専門学校、語学スクール、カルチャーセンター、料理教室、幼児教室、
体操教室、研修サービス事業者、eラーニング事業者、通信教育事業者、学習ゲームソフト会社、
知育玩具メーカー、業界団体、管轄省庁等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・FAX・e-mailによるヒアリング、ならびに各種文献調査併用
<教育産業市場とは>
本調査における教育産業市場とは、学習塾、語学スクール、資格取得学校、資格検定試験、カルチャーセンター、幼児教育、企業向け研修、eラーニング、幼児通信教育、学生向け通信教育、社会人向け通信教育、英語教材の主要12分野を指す。
調査結果サマリー
◆2008年度教育産業全体市場(主要12分野合計)は前年度比2.0%減の2兆6,242億円
◆2008年度学習塾市場は前年度比1.7%減の9,240億円、
中学受験の好調さや現役大学受験の伸びが下支えするも、
個別指導塾の成長の終息、客単価の下落が市場規模縮小の要因に
◆2008年度資格取得学校市場は前年度比3.6%減の2,400億円、
縮小幅に底打ち感
◆2008年度資格検定試験市場は前年度比2.2%増の424億円、
語学系試験が市場を底上げ
◆2008年度語学スクール市場は前年度比6.6%減の2,962億円に縮小、
不況の影響が如実に
◆2008年度通信教育市場は学生向け通信教育市場が拡大するも
社会人向けは落ち込む
◆2008年度企業向け研修サービス市場は前年度比1.9%減の5,640億円に縮小、下期の落ち込みが上期の好調を奪いマイナス成長
◆2008年度eラーニング市場は前年度比2.1%減の1,313億円、
学習ソフトウェアブーム一段落
資料発刊
| 資料名: | 「2009年版 教育産業白書」 |
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