国内太陽光発電システム市場に関する調査結果 2009

～余剰電力買取制度導入に伴う市場の急拡大を見越し、新規参入が活発化～

2009年11月18日
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調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の太陽光発電システム市場の調査を実施した。

１．調査期間：2009年5月～10月
2．調査対象：国内太陽電池セル･モジュールメーカー、住宅メーカー、
住宅用および公共･産業用太陽光発電システム販売事業者等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用

＜国内太陽光発電システム市場とは＞
　本調査における国内太陽光発電システム市場とは、「住宅用太陽光発電システム市場」ならびに「公共･産業用太陽光発電システム市場」を対象とする。

調査結果サマリー

◆ 2008年度太陽光発電システム市場規模は1,643億円、前年度比109％
　2008年度の国内太陽光発電システム市場は1,643億円（前年度比109％、エンドユーザ販売金額ベース）と、2006年度以降の2年連続の縮小から一転、再び拡大に転じた。同年度の内訳は、「住宅用太陽光発電システム市場」が1,317億円（構成比80.2％、前年度比107％）、「公共･産業用太陽光発電システム市場」が326億円（構成比19.8％、前年度比119％）であった。
国内太陽光発電システム市場の拡大を牽引してきた住宅用太陽光発電システム市場は2005年度の1,784億円をピークに2006、07年度は縮小傾向で推移したが、2008年度は政府導入助成制度の再開などを背景に、3年ぶりに拡大に転じた。

◆ 海外太陽電池メーカーの新規参入と新規販売チャネルの構築が活発化
　これまで欧州市場をターゲットとしていた中国･韓国を中心とする海外太陽電池メーカーが国内太陽光発電システム市場を新たなターゲットとして注目、新規参入するメーカーが相次いでいるほか、販売面でも、家電量販店やホームセンター、GMS（General Merchandise Store）などの小売事業者、及びガス供給事業者やガソリンスタンドなど異業種事業者の住宅用太陽光発電システム販売事業への参入も活発化している。

◆ 2009年度以降は導入支援制度拡充により市場は急拡大、2015年度には1兆円市場に
　2009年度以降の国内太陽光発電システム市場は、2009年1月に再開された政府による導入補助金支給制度と同年11月にスタートした余剰電力買取制度により住宅用太陽光発電システム市場を中心に急拡大するものとし、2009年度は2,829億円（2008年度比172％）から、2015年度には1兆159億円（2008年度比618％）まで拡大するものと予測する。

資料発刊

資料名：	「太陽光発電システム市場の現状と将来展望 2009」

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