2010年09月21日

プレスリリース
ソーシャルメディアに関する調査結果 2010
~消費者はTwitterをコミュニケーションより情報収集ツールとして活用・企業アカウントはクチコミ誘導が鍵~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて企業・消費者におけるソーシャルメディアの活用実態調査を実施した。

1.調査期間:2010年6月~9月
2.調査対象:ソーシャルメディアサービスのユーザ企業・消費者
3.調査方法:企業調査は、当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用。消費者調査はwebアンケート調査


<ソーシャルメディアに関する調査とは>
 本調査ではソーシャルメディアのユーザ企業へ直接面談取材等を実施し、企業のソーシャルメディアサービスに関する戦略の変化、注目分野、今後のインパクトについて分析した。また、消費者に対してはwebアンケート調査を実施し、ソーシャルメディアサービスが消費者の消費行動に与える影響について分析した。そのうち、ここでは特に消費者調査の結果について取り上げた。
 

調査結果サマリー

◆ 消費者はTwitterを主に情報収集(ソーシャルフィルタリング)ツールとして活用
 消費者のTwitterの活用目的は「有名人・著名人の書き込みを読む(53.0%)」など「情報受信」的目的が上位を占める。「友人・知人の書き込みを読む(30.4%)」など、バーチャルよりリアルの人間関係の延長線としての、SNS的利用ニーズも強い。
一方、「情報発信」「出会い」「リアルタイム性(時間の共有)」「コミュニケーション」ニーズはさほど強くない。Twitterは“つながり”より“情報収集(ソーシャルフィルタリング)ツール”として活用されている傾向がある。

◆ ソーシャルメディアはキーワードの提供&検索行動へつなげるのが有効
 商品やサービスの情報収集行動にソーシャルメディアは大きく影響を与えている。しかし、消費者は言及リンク先のアクセスにはやや消極的とみられる。例えば、ブログをきっかけとしたwebでの情報収集行動は71.7%が「よく行う」が、言及リンク先にアクセスするのは38.9%にとどまる。ソーシャルメディアから消費者の購買行動につなげるには、リンクによる安易な誘導だけではなく、キャッチーなキーワードの提供をするなどして、消費者の自発的な「情報検索」行動へつなげるのが有効である。

◆ Twitterの企業アカウントは「クチコミの集積地」としての活用が有効
 企業メディアに消費者が求めるのは、HPへは「新製品・新サービスの情報(70.8%)」「情報の信頼性(37.5%)」、Twitterへは「情報の早さ(27.4%)」「ユーザの声が聞ける(21.8%)」などに集まった。Twitterでは、「従業員・関係者とコミュニケーションが取れる(11.6%)」は現状はあまりニーズが高くない。企業Twitterは、“中の人”が一方的にTweetするだけではなく、ハッシュタグを活用するなどして、利用者・ファンの「クチコミ集積地」として、ユーザ同士のコミュニティ形成につとめ、将来的な潜在顧客への情報提供を図るのも有効だろう。
 

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※プレスリリース全文(PDF)

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「 2010 ソーシャルメディアのインパクトと変貌する企業戦略」

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