2014年05月09日

プレスリリース
理美容市場に関する調査結果2014

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内における理美容市場の調査を実施した。

1.調査期間:2014年1月~3月
2.調査対象:理美容チェーン、理美容商社・卸、理美容化粧品メーカー等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail によるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用

調査結果サマリー

◆2013年度の理美容市場規模は、前年度比99.2%の2兆2,087億円と微減
 2013年度の理美容市場規模を前年度比99.2%の2兆2,087億円(事業者売上高ベース)と推計した。このうち、理容市場が6,600億円(前年度比98.7%)、美容市場が1兆5,487億円(前年度比99.4%)である。
 理容市場は、理容店舗数の減少や男性若年層の理容離れ、来店サイクルの長期化、低価格サロンの台頭による単価の下落等の理由から縮小傾向が続いている。また、美容市場も、消費マインドの冷え込みに起因する節約意識の高まりに伴う来店サイクルの長期化や、中・低価格サロンの増加が客単価を下げていることなどから微減推移となった。しかし一方で、厚生労働省の調査によれば、美容所軒数は増加傾向にあり、サロン間の競争激化が続く状況となっている。

◆最大のボリュームゾーンである中高年層の取り込みに注力、サロンは二極化へ
 バブル期において20代であった世代が40代後半から50歳代に突入し、また、40歳前後の団塊ジュニアと呼ばれるベビーブーム世代がサロンに来店する顧客の最大のボリュームゾーンとなっている。これらの世代は、家庭を持つ節約型消費層や美への追求コストを厭わないアクティブミドル層などに分かれており、低価格で基本施術を済ませたいという顧客ニーズに支えられた「低価格サロンチェーン」と付加価値サービスの提案を行なう「付加価値型サロン」は、いずれも店舗が増加しており、サロンは二極化傾向にある。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「2014年版 理美容マーケティング総鑑」

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