2015年07月29日

プレスリリース
語学ビジネス市場に関する調査結果 2015
~e-learningと幼児・子供向けサービスが市場を牽引~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の要綱にて国内における外国語学習に関わるビジネスの調査を実施した。

1.調査期間:2015年4月~6月
2.調査対象:外国語学校、出版社、電子辞書メーカー、ソフトウェアメーカー、e-learning事業者、通信教育事業者、語学学習教材販売事業者、資格試験運営団体、留学斡旋業者、通訳・翻訳ビジネス事業者等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談取材及び、電話・FAXによるヒアリング、文献調査併用

<語学ビジネス市場とは>
本調査における語学ビジネス市場とは①成人向け外国語教室市場、②幼児・子供向け外国語教室市場、③プリスクール市場、④幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、⑤書籍教材市場、⑥語学独習用機器・ソフト、⑦電子辞書市場、⑧幼児向け英会話教材市場、⑨通信教育市場、⑩e-learning市場、⑪ソフトウェア市場、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場の主な14分野を対象とする。
なお、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場については語学関連サービスとして、周辺ビジネスと定義している。

調査結果サマリー

◆ 2014年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は前年度比100.5%の8,131億円
2014年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は、事業者売上高ベースで前年度比100.5%の8,131億円であった。なかでもe-learningと幼児向け英会話教材市場が好調であり、市場全体を牽引したものの、ソフトウェア市場、通信教育市場、電子辞書市場がいずれも大幅に減少したことから、全体としてはほぼ横ばいで推移した。


◆ e-learningが大きく伸長
2014年度のe-learning市場規模(事業者売上高ベース)は、前年度比115.4%の75億円と大幅に拡大した。なかでも、Skypeなどを活用した英会話サービスを提供している主要事業者が、大きく売上を伸ばした。この背景には参入事業者の株式上場やTVCM等の広告活動により、同サービスの社会的認知の拡がりがあるものと考える。


◆ 2015年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は前年度比101.7%の8,271億円を予測
2015年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は、事業者売上高ベースで前年度比101.7%の8,271億円を予測する。今後もe-learningや幼児・子供向けサービス(幼児・子供向け外国語教室、プリスクール、幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、幼児向け英会話教材)を中心に堅調に推移するものと考える。

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※プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。

この調査結果掲載の資料

資料名: 「語学ビジネス徹底調査レポート 2015」

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