2015年10月16日

プレスリリース
国内アパレル市場に関する調査結果 2015
~2014年のアパレル総小売市場規模は前年比100.9%の9兆3,784億円、百貨店、量販店チャネルが落ち込むも、専門店や通販チャネルが市場を牽引~

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調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内アパレル市場の調査を実施した。

1.調査期間:2015年7月~9月
2.調査対象:アパレルメーカー、小売業(百貨店、量販店、専門店、その他)、業界団体等
3.調査方法:当社専門研究員による直接取材、及び郵送アンケート調査、文献調査併用

調査結果サマリー

◆ 2014年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.9%の9兆3,784億円、紳士服、婦人服、ベビー・子ども服のいずれも堅調に推移
2014年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.9%の9兆3,784億円であった。品目別では、婦人服・洋品市場が前年比101.4%の5兆9,086億円、紳士服・洋品市場が同100.0%の2兆5,476億円、ベビー・子供服・洋品市場が同100.7%の9,223億円であった。いずれの品目においても前年を下回ることなく、比較的堅調に推移した。


◆ 百貨店、量販店チャネルが落ち込むも、専門店や通販チャネルが市場を牽引
2014年について販売チャネル別に見ると、百貨店で前年比97.4%の2兆1,221億円、量販店で同96.2%の9,869億円、専門店で同102.7%の4兆9,014億円で、その他(通販等)で同104.0%の1兆3,680億円で、専門店とその他(通販等)チャネルが伸び、市場を牽引した。


◆ 今後もインターネット通販チャネルが拡大
長期的にみれば、国内アパレル製品・洋品の総小売市場は、少子高齢化や人口減少の影響により縮小していくと推測されるが、販売チャネル別でみると、アパレル各社におけるインターネット通販事業の強化とともに、オムニチャネル戦略が奏功し、インターネット通販が今後も伸びていくものと考える。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「アパレル産業白書 2015」

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