2016年04月06日

プレスリリース
eラーニング市場に関する調査結果 2016

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の要綱にて国内eラーニング市場について調査を実施した。

1.調査期間: 2016年1月~3月
2.調査対象: eラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者(学習塾、語学学校、研修事業者等)、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者等
3.調査方法: 当社専門研究員による面接取材及び、電話・FAX・電子メールによるヒアリング、文献調査併用

<本調査におけるeラーニング市場とは>
本調査におけるeラーニング市場とはインターネット等のネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウェアを利用したものを除く。また学習コンテンツとしては、ビジネス、教科学習、語学、IT技術、資格取得、教養・雑学など幅広いジャンルを含む。

調査結果サマリー

◆ 2015年度の国内eラーニング市場規模は前年度比95.9%の1,596億5,000万円と縮小の見込、2016年度は拡大を予測
2015年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比95.9%の1,596億5,000万円と縮小を見込む。法人向けのB to B市場は堅調に拡大したが、個人向けのB to C市場の縮小を補えず、市場全体としては縮小となった。2016年度はB to B市場の堅調推移と共に、B to C市場は主要通信教育事業者のサービス拡充が市場に貢献すると見られることから、市場全体の拡大を予測する。


◆ B to B市場は堅調推移、ここ数年大きく市場拡大を続けてきたB to C市場が縮小
B to B市場はeラーニングの利便性向上などを背景に顧客企業の利用が活発化し、2015年度の市場規模は前年度比102.0%の586億5,000万円と堅調推移の見込みである。一方、B to C市場は伸長したサービスも見られたものの、大手通信教育事業者における限定的なサービス展開状況が影響し、2015年度の市場規模は前年度比92.7%の1,010億円と縮小を見込む。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「eラーニング/映像教育ビジネスレポート 2016」

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