2016年10月27日

プレスリリース
国内アパレル市場に関する調査を実施(2016年)
~百貨店・量販店における衣料品事業の不振が目立つも、専門店は堅調~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内アパレル市場の調査を実施した。

1.調査期間:2016年7月~9月
2.調査対象:アパレルメーカー、小売業(百貨店、量販店、専門店、その他)、業界団体等
3.調査方法:当社専門研究員による直接取材、及び郵送アンケート調査、文献調査併用

調査結果サマリー

◆ 2015年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.8%の9兆3,609億円、婦人服、ベビー・子供服は不振、紳士服は微増
2015年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.8%の9兆3,609億円であった。品目別では、婦人服・洋品市場が前年比99.6%の5兆8,844億円、紳士服・洋品市場が同100.4%の2兆5,585億円、ベビー・子供服・洋品市場が同99.5%の9,180億円であった。紳士服・洋品だけが、僅かながらも前年を上回った。


◆ 百貨店、量販店チャネルは苦戦、専門店や通販チャネルの成長が市場を下支え
2015年について販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比97.1%の2兆600億円、量販店は同93.7%の9,249億円、専門店は同101.2%の4兆9,616億円、その他(通販等)は同103.4%の1兆4,144億円であった。専門店とその他(通販等)チャネルが市場を下支えしている。


◆ インターネット通販チャネルに期待
その他(通販等)チャネルのなかでも、カタログ系通販企業は不振が続いているが、ネット系通販企業は依然として好調を維持している。各社のインターネット通販への取り組みや消費者の利便性などから、インターネット通販は今後も有望なチャネルであるものと考える。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「アパレル産業白書 2016」

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