2017年01月11日

プレスリリース
UPS市場に関する調査を実施(2016年)

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内のUPS市場の調査を実施した。

1.調査期間:2016年10月~12月
2.調査対象:国内のUPSメーカーやその販売元企業、関連団体等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査を併用
 
<UPS とは>
 本調査におけるUPS(Uninterruptible Power System:無停電電源装置)とは、コンピュータシステムや通信・放送機器、医療機器、防災機器、クリーンルームや各種製造装置などの工場設備等に対し、停電や瞬時電圧低下が発生したときに電力を供給する装置をさす。但し、本調査では瞬時電圧低下への対応機能のみを持つ瞬低補償装置は対象としない。
<UPS 市場とは>
 本調査におけるUPS市場規模は、UPSメーカーから国内に出荷されるものを対象としており、海外に販売(輸出)されるものは含んでいない。また、市場規模はUPS単体のみを対象とし、周辺部品や据付工事、メンテナンス等の費用は除いている。

調査結果サマリー

◆2016年度の国内UPS市場は637億9,500万円、前年度比0.7%増の見込
 2015年度は、国内の景気が回復基調にあり、企業の設備投資も伸び、UPSの大型商談案件も出現したことで、2015年度の国内UPS市場規模(メーカー出荷金額ベース)は前年度比4.9%増の633億3,000万円となった。2016年度は、前年度までの大型データセンターの更新需要も一巡しているが、ほぼ横這いとなる前年度比0.7%増の637億9,500万円の見込みである。

◆100kVA以上帯のUPSでSiCパワーモジュールの採用が始まる
 2016年に次期パワーモジュールとして低損失が望めるSiCを採用したUPSが市場に投入された。現時点では、SiC採用機の影響はまだ大きくないものの、100kVA以上帯の大容量機では徐々に機種選択の一要素として定着することは間違いなく、UPSメーカーも独自の展開と提案に力を入れているが、これからその真価が問われてくると考える。

◆国内のUPS市場は2019年度頃から回復基調と予測
 今後は、データセンター向けで製品価格が高い100kVA以上帯のUPSが落ち込むことで、2017年度から2018年度にかけて、市場規模は減少傾向となると予測する。2019年度以降は、東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、セキュリティ(監視)システムや放送機器、交通用途向けなどでUPSの需要拡大が期待されており、2019年度頃より需要が顕在化すると予測する。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「2017 UPS市場の現状と将来性」

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