2017年04月12日

プレスリリース
eラーニング市場に関する調査を実施(2017年)

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の要綱にて国内eラーニング市場について調査を実施した。

1.調査期間: 2017年1月~3月
2.調査対象: eラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者(学習塾、語学学校、研修事業者等)、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者等
3.調査方法: 当社専門研究員による面接取材及び、電話・FAX・電子メールによるヒアリング、文献調査併用

<本調査におけるeラーニング市場とは>
本調査におけるeラーニング市場とはインターネット等のネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウェアを利用したものを除く。また学習コンテンツとしては、ビジネス、教科学習、語学、IT技術、資格取得、教養・雑学など幅広いジャンルを含む。

調査結果サマリー

◆2016年度の国内eラーニング市場規模は前年度比106.7%の1,767億円、2017年度も拡大を予測
2016年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比106.7%の1,767億円を見込む。同年度は、法人向けのB to B市場、個人向けのB to C市場ともに市場拡大の見込である。2017年度も引続きB to B、B to C両市場の拡大を予測する。


◆B to B市場は堅調推移を継続、B to C市場も拡大に転じる
B to B市場はeラーニングの利便性向上などを背景に顧客企業の利用が活発化し、2016年度の市場規模は前年度比101.8%の597億円の堅調推移を見込む。B to C市場は、縮小となった前年度から一転し拡大を見込む。同年度においては、主要通信教育事業者がサービスラインアップを拡充したのに加え、学習塾・予備校の映像授業の伸長が市場規模の拡大に貢献した。また、それ以外の語学などの学習コンテンツ分野のサービスも概ね堅調に推移し、市場規模拡大に寄与した。

※プレスリリース全文(PDF)

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「eラーニング/映像教育ビジネスレポート2017」

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