2017年05月15日

プレスリリース
理美容向け業務用化粧品市場に関する調査を実施(2017年)

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内における理美容向け業務用化粧品市場の調査を実施した。

1.調査期間:2017年1月~3月
2.調査対象:理美容商社・卸、業務用化粧品メーカー等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用

<理美容向け業務用化粧品とは>
 本調査における理美容向け業務用化粧品とは、理髪店や理美容サロン向けの施術・店頭販売用化粧品全般を対象とし、宿泊施設・エステティックサロン等で使用されている業務用化粧品、トイレタリー用品は含まない。

調査結果サマリー

◆2016年度の理美容向け業務用化粧品市場は、前年度比100.8%の1,399億円と微増
 2016年度の理美容向け業務用化粧品市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年度比100.8%の1,399億円になった。昨今の理美容業界では、理美容サロンの生産性向上のため、施術メニューの複合化率の上昇を目指した施策がとられてきており、連動して店頭販売品の積極的な販売強化策が進められてきたが、徐々に結果につながり販売実績に表れている。

◆ヘアケア化粧品が好調に推移、店頭販売品を強化する化粧品メーカーが増加
 美容室の中心顧客を年齢層で分類すると、ボリュームゾーンは40歳代前後から50、60歳代の中高年女性となる。そのため、加齢に伴う毛髪コンディション不良は切実な悩みになっているおり、業務用化粧品メーカーは、ヘアケアにフォーカスした製品群を投入し、店頭販売品(ホームケア品)の販売促進強化に注力している。ヘアケア化粧品は毎日の継続ケアにより結果が表れ易く、自宅でもサロン品質のものを利用することで、担当美容師のカウンセリングも含めた効果が期待出来るとして、美容室でヘアケア化粧品を購入する顧客が増えている。

◆自然派・オーガニック・植物成分配合を訴求した商材の販売が活発化
 近年の自然派・オーガニック志向の高まりにより、理美容向け業務用化粧品市場においても自然派・オーガニック志向層による需要が拡大し、マーケットにおいても成長カテゴリーとして業務用化粧品メーカー各社が注力する分野となっている。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「2017年版 理美容マーケティング総鑑」

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