2017年10月26日

プレスリリース
国内アパレル市場に関する調査を実施(2017年)
~2016年のアパレル総小売市場規模は2年連続のマイナス成長に~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内アパレル小売市場の調査を実施した。

1.調査期間:2017年7月~9月
2.調査対象:アパレルメーカー、小売業(百貨店、量販店、専門店、その他)、業界団体等
3.調査方法:当社専門研究員による直接取材、及び郵送アンケート調査、文献調査併用

調査結果サマリー

◆2016年の国内アパレル総小売市場規模は前年比98.5%の9兆2,202億円、紳士服、婦人服、ベビー・子供服いずれも減少
 2016年の国内アパレル総小売市場規模は前年比98.5%の9兆2,202億円であった。品目別では、婦人服・洋品市場が前年比97.8%の5兆7,563億円、紳士服・洋品市場が同99.6%の2兆5,478億円、ベビー・子供服・洋品市場が同99.8%の9,161億円と、いずれの品目においても前年実績を下回る結果となった。

◆市場が縮小していく中で、通販チャネルのシェアが高まっていく見通し
 2016年について販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比93.5%の1兆9,265億円、量販店は同92.8%の8,584億円、専門店は同100.4%の4兆9,826億円、その他(通販等)は同102.7%の1兆4,527億円であった。引き続き専門店とその他(通販等)チャネルが市場を下支えしているものの、その成長率は鈍化傾向にある。市場が縮小していく中で、シェアを高めていくのはその他(通販)チャネルである。

◆アパレル総小売市場においては、ネット系通販企業が引き続き好調を維持
 その他(通販等)チャネルのなかでも、ネット系通販企業が引き続き好調を維持する一方で、カタログを主媒体としてきた総合系通販企業は軒並み厳しい状況が続いている。また、実店舗を有する事業者ではオムニチャネル化への動きも活発となっている。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「2017 アパレル産業白書」

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