2017年10月30日

プレスリリース
ギフト市場に関する調査を実施(2017年)

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内ギフト市場の調査を実施した。

1.調査期間: 2017年8月~9月
2.調査対象: ギフト卸・メーカー、小売(百貨店・量販店・専門店・通販)等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査併用

<ギフト市場とは>
本調査におけるギフト市場とは、個人、法人における贈り物や進物などを対象とし、中元・歳暮需要を含む。
なお、2015年の調査時よりギフトの流通構造を見直し、小売と卸、あるいはメーカーの販売額が重複していたものを極力小売金額ベースに統一換算し、再算出を行なっている。そのため、かつての公表値とは乖離がある。

調査結果サマリー

◆ 2016年の国内ギフト市場規模は前年比102.5%の10兆2,070億円のプラス成長
2016年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比102.5%の10兆2,070億円であった。儀礼的な要素の強いフォーマルギフトは時代の流れとともに縮小傾向にあるものの、「ギフト」を贈る行為はよりカジュアルになりつつも、コミュニケーションを円滑にする手段としての需要がある。今後も、カジュアルギフトは引き続き市場を底支えするものと考える。


◆ 食品ギフト需要の拡大
食品(飲料・酒を含む)は他のアイテム(品目)と比較してギフトとして選ばれることが圧倒的に多く、様々な贈答機会において、多様なチャネルから購入されるなど、年々、その傾向が強くなっている。また、慶事のみならず、弔事においても食品需要は底堅く、昨今では贈る側の想いやこだわりが感じられる食品ギフトが選ばれる傾向にある。


◆ 贈る側と贈られる側が一緒に楽しむ「共有型ギフト」が増加傾向に
儀礼的なフォーマルギフトが減少しているなかで、身近な親子関係、兄弟関係、友人関係等に対する日ごろの気持ちなどを伝える手段として、カジュアルギフトが重要視されているが、近年は物品を単にギフトとして贈るのではなく、一緒に時間を共有することのできるギフトに人気が集まっている。母の日、父の日、敬老の日などには、贈る側と贈られる側が一緒に楽しむ「共有型ギフト」が増加傾向にある。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「ギフト市場白書 2017」

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