プレスリリース

20171218
飲料市場に関する調査を実施(2017年)
~2016年度は5兆円突破、2017年度は微増予測も懸念材料も散見~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の飲料市場の調査を実施した。

1.調査期間:2017年7月~10月
2.調査対象:飲料メーカー、販売企業等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用

<飲料市場とは>
本調査における飲料市場とは、炭酸飲料やコーヒー飲料、ミネラルウォーター、果汁入り飲料、各種茶系(日本茶、紅茶、ウーロン茶等)飲料、スポーツ・機能性飲料、栄養飲料(エナジードリンク含む)、飲用牛乳類、乳酸菌飲料、豆乳などを対象とした。

調査結果サマリー

◆ 2016年度の国内の飲料市場規模は前年度比102.2%の5兆800億円と5兆円突破、2017年度は前年度比100.5%の5兆1,050億円の微増を予測
2016年度の国内飲料市場規模(牛乳・乳飲料を含む)はメーカー出荷金額ベースで、前年度比102.2%の5兆800億円と拡大した。上期が好天に恵まれたことや、最盛期の夏場における西日本の猛暑が販売を押し上げた。2017年度は前年度比100.5%の5兆1,050億円と微増を予測する。


◆ 市場は好調に推移するも話題性は少ない年に
市場全体は好調であったが、2016年度も目立ったヒット商品に恵まれない年であった。この背景にはメーカー各社が既存ブランドを重視・強化することで、販売数量確保といった薄利多売から、収益重視へと本格的な転換があるものとみる。
カテゴリー別にみると、無糖茶飲料は緑茶や麦茶だけでなく、低迷が続いたブレンド茶についても拡大に転じ、2016年度は各カテゴリーが伸長した。ミネラルウォーターに関しては国産に対する底堅い需要に加え、フレーバーウォーターの伸びも重なったことで、当該カテゴリーの安定成長を支えている。


◆ 自販機におけるIT化が顕著に
低迷する自動販売機(以下、自販機)チャネルにおいて、専用商品の開発や独自プロモーションを行うことで自販機自体の魅力を高め、消費者離れを食い止めようとする動きが顕在化してきている。その中で、スマートフォンを利用して自販機をネットワーク化する動きが昨今急速に広まっている。

この調査結果掲載の資料

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