プレスリリース

20150119
ミネラルウォーター市場に関する調査結果 2014
~拡大続けるも、市場環境に変化生じる~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内のミネラルウォーター市場及び宅配水市場の調査を実施した。

1.調査期間:2014年11月~12月
2.調査対象:飲料メーカー、宅配水製造企業等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびにアンケート調査併用

<ミネラルウォーター市場、宅配水市場とは>
本調査におけるミネラルウォーターとは主に地下水などを源泉とし、ペットボトルやビンなどの容器で市販用・業務用に販売されるものを指す。また、宅配水とはサーバーとセットで供給されるミネラルウォーターで、家庭や事業所などに宅配されるものを指す。なお、サーバーを利用しないタイプやペットボトルの宅配などを除く。

調査結果サマリー

◆ 2013年度のミネラルウォーター市場規模は前年度比105.0%の2,620億円と好調推移、2014年度も同101.3%の2,655億円の拡大を見込む
2013年度のミネラルウォーター市場規模(メーカー出荷金額ベース)は前年度比105.0%の2,620億円となり、2014年度は同101.3%の2,655億円と2011年度以降、4年連続での拡大が見込まれる。大型容器を中心に“生活水”として根付いてきていることに加え、2013年度は最盛期の夏場が記録的な猛暑となり、熱中症対策として小型容器の販売も伸長した。2014年度はフレーバーウォーターとスパークリングウォーターが市場を牽引し、市場拡大を維持する見込みである。


◆ 2013年度の宅配水市場規模は前年度比112.2%の1,031億円と2桁増で推移、2014年度も同106.2%の1,095億円の拡大を見込む
2013年度の宅配水市場規模(エンドユーザー販売金額ベース)は前年度比112.2%の1,031億円、2014年度は同106.2%の1,095億円と堅調な推移を見込む。東日本大震災による水道水への不安や、備蓄需要を兼ねたライフラインとしての生活水確保などといった利用動機はやや薄まってきているものの、記録的な猛暑で「水」の本質的な価値である止渇ニーズが増加し、家庭内飲用が主である宅配水においても既存顧客の平均購入本数や新規申込件数が増加した。2014年度は消費増税の駆け込み需要の反動や前年と一転した夏場の天候不順で、新規顧客獲得数や平均購入本数が伸び悩んでいるものの、市場成長は続いている。

1347_1.gif

無断転載禁止