プレスリリース

20150318
宝飾品(ジュエリー)市場に関する調査結果 2015
~消費増税前の駆け込み需要大きくも、反動減もあり市場規模は微増~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、国内宝飾品(ジュエリー)市場について調査を実施し、2014年の市場規模(実績値)、および2020年まで予測値を公表する。

1.調査期間:2014年1月~12月
2.調査対象:宝石専門店チェーン、百貨店や時計宝石店および呉服などの異業種宝飾参入企業、
インポートジュエリーブランド企業等
3.調査方法:当社専門研究員による電話及び直接面接によるヒアリング、および郵送アンケートを併用

<本調査における宝飾品(ジュエリー)とは>
本調査における宝飾品(ジュエリー)とは、主に金やプラチナを素材に、ダイヤモンド、貴石、真珠などを使用した宝飾品を対象とし、宝飾時計、ならびに一部シルバー素材や半貴石の商品を含む。

調査結果サマリー

◆ 2014年の国内宝飾品小売市場規模は前年比101.1%の9,726億円と微増
2014年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は、前年比101.1%の9,726億円と前年に引き続きプラスとなった。第一四半期における消費増税前の駆け込み需要が予想以上に大きく、4月以降の落ち込みを結果的に上回ったことが要因である。


◆ 増税前に高額品販売が伸び、全体の単価は上昇
富裕層のみならず一般層においても比較的高単価のジュエリーが求められた。特に百貨店を中心に、高品質のダイヤモンドや色石、金やプラチナの地金ジュエリーなどが活況であった。小売店も増税前の駆け込み需要を狙った催事イベントを仕掛けるケースが多く、購買機会が増えたことも好調の要因となっている。一方で、ブライダルジュエリーは4月以降の需要を先取りする形となり、年間を通すとマイナスとなった。


◆ 株高などに支えられて2020年の東京オリンピックまでは堅調に推移すると予測
今後の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模について、2015年は前年比99.2%の9,648億円、2016年は2017年に予定されている消費増税前に駆け込み需要が再び起きることもあり同102.6%の9,899億円、また2020年の東京オリンピックに向けて国内消費、及び訪日外国人におけるインバウンド消費が期待されることから、堅調に推移すると予測する。

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