プレスリリース

20150406
理美容市場に関する調査結果2015

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内における理美容市場の調査を実施した。

1.調査期間:2015年1月~3月
2.調査対象:理美容チェーン、理美容商社・卸、理美容化粧品メーカー等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail によるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用

調査結果サマリー

◆2014年度の理美容市場規模は、前年度比98.5%の2兆1,758億円と減少
 2014年度の理美容市場規模を前年度比98.5%の2兆1,758億円(事業者売上高ベース)と推計した。このうち、理容市場が6,473億円(前年度比98.1%)、美容市場が1兆5,285億円(前年度比98.7%)である。
 理容市場は、男性若年層の理容離れ、来店サイクルの長期化、低価格サロンの台頭などによる客単価の下落等の理由から、引き続き縮小傾向が続いている。美容市場は、節約意識の高まりに伴う来店サイクルの長期化や、誘客を目的とした割引クーポンの導入サロンの増加による実勢価格の低下などの理由から微減推移となった。また、理美容共通のものとしては2014年4月から実施された消費税増税による来店客の消費マインドのマイナス志向も少なからず影響したものと考える。

◆理容・美容とも付加価値型メニューの提案で客単価アップを図る
 業界では、中・高価格帯サロンへの来店サイクルの長期化や集客率の伸び悩み等が問題となっている。そこで、既存の施術(カット・カラー・パーマ)の単品施術に終始することなく、ヘッドスパを筆頭にネイルやアイメイクなどトータルビューティの提供で「点(単品施術)から面(複合施術)」への提案を行い、客単価のアップにつなげる動きが業界全体で進んでいる。
 同様に店販事業の強化を掲げ、シャンプー・トリートメントを筆頭に、スキャルプケア専用シャンプー・トリートメント・ローションなどのシステムタイプのヘアケア製品に加え、トータルビューティの観点からスキンケア化粧品、ネイル用品、ウィッグなど周辺の商材、美顔器などの販売を強化している。

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