プレスリリース

20150807
監視カメラ世界市場に関する調査結果 2015
~高成長を続ける世界需要~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて監視カメラ世界市場の調査を実施した。

1.調査期間:2014年11月~2015年5月
2.調査対象:海外、国内の監視カメラメーカー、ベンダー等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail等によるヒアリング、及び文献調査併用

<監視カメラとは>
本調査における監視カメラとは監視カメラ製品をさし、IPカメラとアナログカメラに大別される。IPカメラとはコンピュータネットワークに対応したIPアドレスを持ち、インターネットへの接続が可能なカメラで、ネットワークカメラともいう。これに対して、アナログカメラは、同軸ケーブルによってモニタや録画機器と物理的につなげる必要がある。一般的に、アナログカメラはIPカメラに比べ安価である。

調査結果サマリー

◆ 2014年の監視カメラ世界市場規模は2,545万台の見込、2018年には4,320万台を予測
2014年の監視カメラ世界市場規模はメーカー出荷台数ベースで、前年比110.9%の2,545万台の見込であった。2018年には監視カメラの世界市場規模は4,320万台を予測する。このうち、アナログカメラは1,720万台、IPカメラは2,600万台とIPカメラがアナログカメラの出荷台数を上回ると予測する。


◆ 新興国における需要拡大
アジア地域では、社会インフラ整備に係わる公共施設などにおける需要が堅調に推移し、タイなどの東南アジア地域では、主に商業施設や店舗における監視カメラ導入が進んでいる。中国では、公安需要が大きいと見られ、中東地域では各国の建設需要やテロ対策・監視システム需要の拡大、中南米のブラジルやメキシコでは建設需要が期待できるほか、鉄道や道路などでの監視カメラ需要の拡大も見込まれる。


◆ 先進国では需要が高度化し、高画素化による高度なシステムへ
北米や西欧では、店舗や商業施設での需要が中心であり、今後は高画素化による画像分析など、より高度なシステムへの移行が考えられる。日本国内では、近年、特に食の安全に関わる「フードディフェンス」需要が拡大しており、製造ラインに加え、フロア管理用のカメラ導入が進み、工場需要が拡大している。またコンビニエンスストアを含む小規模複数店舗における監視カメラ需要が拡大している。