プレスリリース

20151224
臨床検査薬・機器事業に関する調査結果 2015
~2014年度は海外向け好調も国内向けは低成長~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて臨床検査薬・機器事業展開企業の事業規模調査を実施した。

1.調査期間:2015年9月~11月
2.調査対象:国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業40社(日本企業および海外企業日本法人)
3.調査方法:当社専門研究員による直接面接取材、電話取材、ならびに文献調査を併用

調査結果サマリー

◆ 2014年度の臨床検査薬・機器事業規模は前年度比7.6%増の9,455億円
2014年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要40社の事業者売上高ベース)は前年度比7.6%増の9,455億円と推計した。当該事業を臨床検査薬と臨床検査機器・関連事業別にみると、検査薬事業が5,680億円、検査機器・関連事業が3,775億円であった。また、国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業が5,242億円、海外向け事業が4,213億円であった。


◆ 2014年度の国内向け事業は消費増税前の駆け込み需要の反動減から前年度比0.6%増の低成長
2014年度の国内向けの臨床検査薬・機器事業は、心不全の診断・病態把握のNT-proBNP、細菌性敗血症鑑別診断のPCT(プロカルシトニン)、血栓症診断のDダイマーなどの検査は堅調に推移したものの、機器を中心に消費増税前の駆け込み需要の反動減が見られ、前年度比0.6%増と低成長にとどまった。


◆ 海外向けの臨床検査薬・機器事業は拡大基調を予測
海外向けの臨床検査薬・機器事業は一部の企業による生化学自動分析装置、血球計数装置などの販売が好調であるほか、免疫検査、凝固検査分野でも海外展開を強化する動きが強まっている。
今後は安定的なOEM供給先の確保、販路拡大のためのアライアンス戦略などもカギを握るものと考える。


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