プレスリリース

20160606
健診・人間ドック市場に関する調査を実施(2016年)

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて、国内の健診・人間ドック市場に関する調査を実施した。

1.調査期間:2015年12月~2016年2月
2.調査対象:健診センター、健診・人間ドックを実施している病院・診療所等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、郵送によるアンケート調査、電話によるヒアリング、文献調査併用

<健診・人間ドック市場とは>
 本調査における健診・人間ドック市場とは、自治体が実施する住民健診や労働安全衛生法に基づき企業・団体などが従業員向けに行う定期健診、母子保健法・学校保健法などに基づく健康診断、40歳以上74歳以下の公的医療保険加入者全員が受診する特定健康診査(特定健診)等の法定健診と、利用者が任意で受診する人間ドック等の任意健診を対象とする。

調査結果サマリー

◆受診者数は増加するが、健診単価は低迷し、健診・人間ドック市場は横ばい傾向と予測
 2015年度の国内の健診・人間ドック市場(受診金額ベース)は、9,040億円の見込である。特定健診の受診率は今後もアップしていくものの、少子化などの影響により、法定健診の市場は横ばいから微増傾向にとどまると考える。健診・人間ドック市場全体として、今後、受診者数は増加するが、健診単価は伸び悩むことで、2016年度の健診・人間ドック市場(同ベース)を前年度比100.7%の9,100億円に、それ以降もほぼ横這いで推移すると予測する。

◆受診者のニーズに応える豊富なオプション検査により他施設との差別化図る
 本調査に関連した健診施設向けのアンケート調査結果によると、標準検査以外のオプション検査として実施している項目(複数回答)を尋ねたところ、骨/骨密度検査が最も多く、アンケート回答施設87件のうち60件(構成比69.0%)であった。次いでPSA検査が57 件(同65.5%)、乳房触診+乳房画像診断が55 件(同63.2%)と続いている。健診施設は、多様な検査ニーズに対応することで、他施設との差別化を図ろうとする意向が伺える。


この調査結果掲載の資料

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