プレスリリース

20160725
ベビー・こども服市場に関する調査を実施(2016年)

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内ベビー・こども服市場の調査を実施した。

1.調査期間: 2016年5月~6月
2.調査対象: 小売(百貨店・量販店・専門店・通販)、卸、製造業等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査併用

<ベビー・こども服市場とは>
本調査におけるベビーこども服市場とは、0~1歳程度の「ベビー」、2~6歳程度の「トドラー・キッズ」、7~14歳程度の「スクール・ジュニア」を対象とした洋服・洋品であり、雑貨類は含まない。

調査結果サマリー

◆ 2015年の国内ベビー・こども服の小売市場規模は前年比99.5%の9,180億円
2015年の国内ベビー・こども服市場規模は、前年比99.5%の9,180億円となり、僅かではあるが、減少している。消費増税による個人消費の停滞、なかでも中間層の消費が減少したとみられることなどが、ベビー・子供服の買い控えに影響しているものとみる。今後も少子化による市場規模の縮小を予測する。


◆ 百貨店チャネル、次世代顧客取り込みに注力
百貨店は各社自主編集売場を強化し、次世代顧客を取り込むための取り組みを行っている。母親目線で商品を揃える、子育ての不安の解消や相談に対応するコンシェルジュを配置するなど、母親の関心の高い商品展開や情報サービスの提供、イベント開催などを行っている。特に、出産準備にも力を入れているところが多く、妊娠をきっかけに次世代顧客の取り込みを行っている。


◆ カジュアルギフト需要の増加に伴い、ライフスタイル提案も
プチパーティ(ベビーシャワー、ハーフバースデー、誕生日会、ハロウィン、クリスマスパーティ等)などの子供関連イベント・パーティ増加に伴い、カジュアルギフト需要も増加している。こうしたなか、相手の趣味趣向に合わせたもの、品質や機能性にこだわったものなど、ライフスタイルに合わせたカジュアルギフトの提案に注力する企業も少なくない。


この調査結果掲載の資料

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