プレスリリース
No.1979
2018/09/06

2017年の国内ゴルフ用品市場は2,587億円と前年比1.6%のプラス
~構成比の高いゴルフクラブが前年比2.6%増、ゴルフウェアが同1.4%増~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役 水越孝)は、2017年の国内ゴルフ用品市場を調査し、製品カテゴリー別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

商品カテゴリー別ゴルフ用品国内市場規模推移
商品カテゴリー別ゴルフ用品国内市場規模推移

1.市場概況

 2017年の国内ゴルフ用品市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比101.6%の2,587億円となった。
 当該市場において構成比の高いゴルフクラブ及びゴルフウエアがいずれも前年比プラスとなったことが全体市場のプラス要因の一つであるが、この数年間、市場は一年おきに増減を繰り返す傾向が続いており、継続的な市場拡大が実現しているとは言い難い環境にある。

2.注目トピック

携帯型飛距離測定器

 「携帯型飛距離測定器」は、「ティー、マーカー類」「練習器具」「コンペ賞品、ギフト」「その他(アイウエア、タオル、傘など」と共に「その他ゴルフ用品」市場の1カテゴリーであり、「GPS型(GPS機能を利用してコースの飛距離を測定するタイプ)」と「レーザータイプ(レーザー照射機能を利用してコースの飛距離を測定するタイプ)」とに大別される。
 2017年の携帯型飛距離測定器市場(メーカー出荷金額ベース)は、前年比116.5%の26億8,000万円と伸長率が高くなっている。当該市場は2000年代中盤頃に確立された比較的歴史の浅いカテゴリーであるが、セルフプレーの普及と共に急激に市場が拡大したものの、その後行き渡り感が広まったこともあって需要は沈静化した。
 しかしながら最近になって、GPS型の携帯型飛距離測定器では高低差が測定できるモデルや、ピンまでの距離が測定可能となったモデルなど新たな機能を搭載したモデルが発売されていることにより買い替え需要が活性化している。また、レーザータイプの携帯型飛距離測定器でも手ぶれ補正機能が搭載されたモデルや高低差を加味した距離が表示されるタイプなど付加価値を搭載したモデルに加え、実勢売価で10,000円台の普及価格モデルも発売され人気となっている。更に2019年からのルール改正(ローカルルールで禁止されている場合を除き、競技での飛距離測定器の使用が認められる)を控え、2018年に入り小売店での販売にも弾みがついているようであり、メーカーサイドもルール改正に伴う「特需」に期待しているところが多い。携帯型飛距離測定器は高単価であり、まだゴルファーの中でも所有率が低いが故に用品市場関係者の期待も大きくなっている。

3.将来展望

 2018年の国内ゴルフ用品市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比105.7%の2,735億7,000万円と予測する。2017年に続いてのプラス成長予測であり、そのプラス幅も約6%、約1,500億円と水準の高い数字となっている。
​ 本調査に関連して行っている小売市場調査においても、2018年の上半期(1-6月)のゴルフ用品小売市場は、ウッド及びアイアンを中心としたゴルフクラブ市場に対する依存度が高いという問題はあるものの、全体で前年同期比105%台から107%台(販売実金額ベース)程度にて推移しており好調を維持している。上半期のような小売市場環境が継続されれば今回の予測値(約6%、約1,500億円の増加)を実現することも十分に可能ではあるが、その「持続性」が上述した予測値を達成する上での大きな課題と言える。

調査要綱

1.調査期間: 2018年5月~8月
2.調査対象: ゴルフ関連企業(メーカー、商社、卸、小売業)
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面接によるヒアリング、並びに郵送、e-mailによるアンケート調査を併用

<ゴルフ用品とは>

本調査におけるゴルフ用品とは、ゴルフ用品取扱関連企業が生産・販売を行う、個人消費者向けのものをさす。
​また、自社ブランド商品の国内出荷分を対象とし、「OEM請負分」は対象外とする。

<市場に含まれる商品・サービス>

ゴルフクラブ(ウッド、ハイブリッド、アイアン、パター)、ゴルフボール(ラウンドボール、レンジボール)、ゴルフ用品(ゴルフシューズ、キャディバッグ、その他バッグ・カバー類、ゴルフグローブ)、ゴルフウエア、その他ゴルフ用品(練習器具、携帯型飛距離測定器など)

出典資料について

資料名
発刊日
2018年8月6日
体裁
A4判 561頁
定価
150,000円(税別)

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