プレスリリース
No.2016
2019/03/07

2017年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.0%の9兆2,168億円
​~専門店チャネルは前年比100.7%の5兆162億円、その他(通販等)チャネルは同103.0%の1兆4,970億円と伸長~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内アパレル市場を調査し、品目別や販売チェネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにした。

国内アパレル総小売市場規模推移(品目別)
国内アパレル総小売市場規模推移(品目別)

1.市場概況

2017年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.0%の9兆2,168億円となり、2年連続のマイナスから横這い推移となった。品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が前年比99.6%の5兆7,312億円、紳士服・洋品市場が同100.8%の2兆5,678億円、ベビー・子供服・洋品市場が同100.2%の9,178億円となり、紳士服・洋品、ベビー・子供服・洋品は微増、婦人服・洋品は微減であった。
販売チャネル別にみると2017年は紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品、いずれも百貨店チャネル、量販店チャネルにて苦境が続いている。その一方で、いずれの品目も専門店チャネル、その他(通販等)チャネルで微増となった。 

2.注目トピック

販売チャネル別の2017年市場動向

2017年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比97.1%の1兆8,698億円、量販店は同97.1%の8,338億円、専門店は同100.7%の5兆162億円、その他(通販等)は同103.0%の1兆4,970億円と、専門店チャネルおよびその他(通販等)チャネルが伸長している。
百貨店では、衣料品全ての品目で前年を下回り、依然として厳しい状況が続いているが、2016年と比べてマイナス幅はいずれも減少している。量販店(GMS)の衣料品売上額は前年同様に天候不順や消費者の節約志向の高まりなどから、全ての品目で減少した。一方で、商品と価格のバランスに優れた、値頃感のあるアイテムを品揃えの中心にしている専門店は好調を維持している。ただ、売上規模の大きい上位専門店による寡占化が引き続き進行しつつあり、企業間の好不調の差は広がりつつある。

3.将来展望

国内アパレル総小売市場は、今後、少子高齢化の影響などにより横ばいから微減傾向で推移する見通しである。販売チャネル別では、モール型のファッション通販サイトが好調なことなどから、引き続き「その他(通販等)」の構成比が高まっていくと予測する。また、消費者の利便性向上および店舗スタッフの負担軽減を目的として、自社ECサイトや出店先の通販サイト、実店舗の在庫を共通化する動きが進展していくと考える。

オリジナル情報が掲載された ショートレポート を1,000円でご利用いただけます!

【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】
  • セグメント別の動向
  •  販売チャネル別の国内アパレル総小売市場推移
  • 注目トピックの追加情報
  • 将来展望の追加情報

  • 以下の 利用方法を確認する ボタン↓から詳細をご確認ください

    調査要綱

    1.調査期間: 2018年7月~9月
    2.調査対象: アパレルメーカー(総合アパレル,メンズアパレル,レディスアパレル,ベビー・子供アパレル他)、小売業(百貨店,量販店,専門店,その他)、業界団体等
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接取材、及び郵送アンケート調査、文献調査併用

    <アパレル市場とは>

    本調査におけるアパレル市場とは、総合アパレル、メンズアパレル、レディスアパレル、ベビー・子供アパレルなどのアパレル関連企業によるアパレル・洋品小売金額ベースで算出した。なお、リサイクルショップなど二次流通は含まない。

    <市場に含まれる商品・サービス>

    メンズアイテム(スーツ、ジャケット・ブレザー、コート、スラックス・パンツ、シャツ)、レディスアイテム(スーツ、フォーマルウェア、ワンピース、ジャケット・ブレザー、コート、ボトム、シャツ・ブラウス)、その他(ニット製品[セーター類、Tシャツ類、ポロシャツ類]、ジーンズ製品、ベビー・子供服、インナーウェアなど)

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2018年9月25日
    体裁
    A4判 443頁
    定価
    120,000円(税別)

    お問い合わせ先

    部署
    マーケティング本部 広報チーム
    住所
    〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
    電話番号
    03-5371-6912
    メールアドレス
    press@yano.co.jp
    ©2019 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
      本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
      報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
      利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。