プレスリリース
No.2154
2019/08/01

2017年度のトイレタリー市場規模は前年度比101.5%の1兆9,069億円
​~中高年・高齢者層向け商材が伸長、女性向け商材の男性専用製品やパーソナル向け高機能・付加価値型製品の需要も後押し~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内のトイレタリー用品、主要50品目の市場を調査し、市場規模や品目別動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

トイレタリー用品市場規模推移
トイレタリー用品市場規模推移

1.市場概況

2017年度の国内トイレタリー市場(メーカー出荷金額ベース、5分野50品目)は、前年度比101.5%の1兆9,069億2,300万円となった。
市場は2017年度も成長を続けているが、その要因としては以下のようなことが挙げられる。訪日外国人客によるインバウンド需要は中国人観光客を中心に堅調である。一方、国内消費は最大ボリュームゾーンの中高年層および高齢者層を中心とした消費が堅調に推移、男女共通の悩みである生理現象に対応したサニタリー製品(経度失禁用品など)需要の拡大、また、老若男女に幅広く口腔ケアの概念が浸透し、口腔ケアカテゴリーが好調である。制汗剤など従来女性向けであった商材全般の男性専用カテゴリー形成が進んでいる他、安全・防衛意識の高まりを背景として、ウイルス・細菌感染防止・食中毒予防、害虫対策等の除菌・殺菌、防虫剤等の需要も安定している。

2.注目トピック

人口動態の変化:人口ボリュームに支えられた需要拡大

トイレタリー市場の成長因子として、中高年層および高齢者層を中心とした需要拡大という観点から、現在は以下の4つの事象が注目される。
一つ目は高齢者人口増加と在宅介護進行による大人用紙おむつ需要の拡大、次に中高年層、アクティブシニアを主な対象とした男女軽度失禁用品販売の拡大、三つ目は中高年層から高齢者層の入れ歯人口増加に伴う義歯安定剤・洗浄剤の需要拡大、最後に口腔ケアの概念浸透を背景にした好調なオーラルケア商材(歯周病予防・デンタルフロス・洗口液)販売である。

3.将来展望

今後のトイレタリー市場の成長を促進する要因としては、①中高年層および高齢者層を中心とした人口ボリュームに支えられた需要、②嗜好の多様化によるマスからパーソナル向けに細分化された機能や付加価値を持つ製品開発、③需要創出型の男性向けトイレタリー商材の上市、④細菌感染防止・衛生管理・エチケット・美肌ケアニーズの高まり、⑤インバウンド需要による内需活性、越境ECによる輸出事業の伸長、などが挙げられ、こうしたニーズを充たす製品提案がメーカー各社には求められると考える。


 

調査要綱

1.調査期間: 2018年10月~11月
2.調査対象: トイレタリーメーカー、その他関連企業等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、ならびに郵送アンケート調査、業界団体・文献調査併用

<トイレタリー市場とは>

本調査におけるトイレタリー用品は主として日用雑貨ルートを通じて販売される製品を指し、トイレタリー市場規模は「衣料関連(衣料用合成洗剤、柔軟仕上剤等7 品目)」、「ホームケア関連(台所用洗剤、ラッピングフィルム、芳香・消臭剤、殺虫剤等16 品目)」、「フェイス・ボディケア関連(ボディシャンプー、ハンドソープ等10 品目)」、「オーラルケア関連(歯磨、洗口液等6 品目)」、「サニタリー関連(トイレットペーパー、ティッシュペーパー、大人用紙おむつ等11 品目)」の5 分野合計50品目を対象として、メーカー出荷金額ベースで算出した。


<市場に含まれる商品・サービス>

①衣料関連(衣料用合成洗剤、ファッション洗剤、柔軟仕上剤、衣料用漂白剤、衣類・布製品用消臭剤、防虫剤、防水剤)、②ホームケア関連(台所用洗剤、キッチンクリーナー、ラッピングフィルム、レンジ・オーブンシート、アルミホイル、家庭用手袋、冷蔵庫用脱臭剤、台所用除菌剤、食器洗い機用洗剤、バス用洗剤、芳香・消臭剤、除湿剤、住居用洗剤、家庭用ワックス、トイレ用洗剤、殺虫剤)、③フェイス・ボディケア関連(浴用固形石鹸、ボディシャンプー、ハンドソープ、制汗剤、入浴剤、ハンドクリーム、化粧綿、替刃、ディスポーザブル剃刀、シェービング料)、④オーラルケア関連(歯磨、歯ブラシ、洗口液、義歯安定剤、デンタルフロス)、⑤サニタリー関連(ベビー用紙おむつ、大人用紙おむつ、生理用品、軽度失禁用品、ティッシュペーパー、ウェットティッシュ、タオルペーパー、トイレットペーパー、クッキングペーパー、家庭用マスク、あぶらとり紙)

出典資料について

資料名
発刊日
2018年11月29日
体裁
A4 248ページ
定価
110,000円(税別)

お問い合わせ先

部署
マーケティング本部 広報チーム
住所
〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
電話番号
03-5371-6912
メールアドレス
press@yano.co.jp
©2019 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
  本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
  報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
  利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。