プレスリリース
No.2233
2019/10/01

2018年度の主要住宅設備機器市場規模は前年度比2.0%減の約2兆円
~電力の自家消費需要の高まりを背景に、今後は家庭用蓄電システムの普及も~

​​株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内住宅設備機器市場を調査し、現況、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。

主要住宅設備機器市場規模推移
主要住宅設備機器市場規模推移

1.市場概況

2018年度の主要住宅設備機器の市場規模(水まわり設備機器+水まわり関連設備機器+省エネ・創エネ設備機器の合計値)はメーカー出荷金額ベースで、前年度比2.0%減の約2兆円と推計した。水まわり設備機器、水まわり関連設備機器、省エネ・創エネ設備機器分野はいずれも前年度比で減少したが、なかでも、省エネ・創エネ設備機器分野は、太陽光発電システムに対する補助金終了やFIT(固定価格買取制度)による買取価格の下落などを背景に新設需要が減少したことで、他の2分野と比較して大幅な減少であった。

2.注目トピック

付加価値の高いサービスによる市場活性化に期待

今後の市場活性化として注目されるのが、コネクティッドホーム(Connected Home)やスマートホームと連携した住宅設備機器の普及である。具体的には、スマートフォンなどが住宅設備機器とインターネット経由でつながり、セキュリティーや見守りといった安心・安全サービス、家電や設備などの遠隔・宅内操作、エネルギーマネジメントによる省エネサービスなど、外出先からでも住まいや暮らしを管理・調整できる付加価値の高いサービスをもたらす住宅設備機器である。

​​現時点でコネクティッドホームやスマートホームの拡がりはまだ限定的であるが、今後、付加価値の高いサービスが提供されることで、市場に浸透し拡大していくことが期待される。

3.将来展望

2021年度の主要住宅設備機器の市場規模(水まわり設備機器+水まわり関連設備機器+省エネ・創エネ設備機器の合計値)はメーカー出荷金額ベースで、2018年度比3.5%増の2兆708億円を予測する。水まわり設備機器分野や水まわり関連設備機器分野は2018年度比で各々0.1%減、2.6%増とほぼ2018年度並みとなる一方、FIT終了を迎える世帯における電力の自家消費需要の高まりを背景に、家庭用蓄電システムの普及が契機となり省エネ・創エネ関連設備機器分野は同11.7%増と、主要住宅設備機器市場全体を牽引するものとみる。

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【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】
  • セグメント別の動向
  •  2018年度の水まわり設備機器市場は前年度比1.1%減の1兆221億円と推計
     水まわり関連設備機器市場は前年度比1.3%減の4,802億円と推計
     省エネ・創エネ関連設備機器市場は前年度比4.4%減の4,985億円と推計
  • 注目トピックの追加情報
  •  「高齢化・福祉」をテーマに空間提案など脱コモディティー化
  • 将来展望の追加情報

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    調査要綱

    1.調査期間: 2019年6月~8月
    2.調査対象: 住宅設備機器メーカー、関連団体等
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接面接取材、電話・電子メール等によるヒアリング、ならびに文献調査併用

    <主要住宅設備機器市場とは>

    本調査における主要住宅設備機器市場とは、住宅設備として取り付けられている家庭用機器とし、①水まわり設備機器、②水まわり関連設備機器、③省エネ・創エネ設備機器の主要3分野を対象とする。対象機器の詳細は以下参照

    ①水まわり設備機器:キッチン(システムキッチン/セクショナルキッチン)、システムバス、住宅用温水洗浄便座、住宅用衛生機器、洗面化粧台 (※水栓機器を除く)
    ②水まわり関連設備機器:食器洗い乾燥機、家庭用給湯器、コンロ、浴室暖房乾燥機
    ​③省エネ・創エネ設備機器:HEMS(Home Energy Management System)、家庭用蓄電システム、住宅用太陽光発電システム、家庭用燃料電池

    <市場に含まれる商品・サービス>

    主要住宅設備機器(水まわり設備機器、水まわり関連設備機器、省エネ・創エネ設備機器)

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2019年08月28日
    体裁
    A4 639ページ
    定価
    130,000円(税別)

    お問い合わせ先

    部署
    マーケティング本部 広報チーム
    住所
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    電話番号
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