プレスリリース
No.2259
2019/11/27

2018年度のPOCT市場は前年度比2.7%増の1,095億円
~臨床検査薬・機器分野で成長を続けるPOCT市場、異業種企業等にもビジネスチャンスの芽~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内POCT市場を調査し、市場規模、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

国内POCT市場規模推移・予測
国内POCT市場規模推移・予測

1.市場概況

2018年度の国内POCT市場規模(事業者売上高ベース)は、9分野計で前年度比2.7%増の1,095億円となった。2018年度は前年度に比べインフルエンザの流行が穏やかであったため、インフルエンザ迅速検査キットは前年度比で縮小し、その他A群β溶連菌、マイコプラズマ抗原などのイムノクロマト法臨床検査キット市場の伸び率が低下した。HbA1c(ヘモグロビンA1c)検査等その他のPOCT製品(検査薬・機器)は堅調傾向を持続した。

2.注目トピック

~POCT製品群の中では、HbA1c分析装置市場などが伸長~

HbA1c(ヘモグロビンA1c)は糖尿病の診断、管理指標として定着しており、診療所レベルでの検査需要も高く、POCT製品群の中ではHbA1c分析装置市場の伸びが高い。
HbA1c分析装置は、当初外資系企業の製品が先行した分野であるが、ここ数年国内企業の製品(臨床検査薬・機器)が市場に浸透しつつあり、2019年にはきわめて短時間(90秒)で測定できる新型分析装置も上市され、引きつづきPOCT製品群の中では注目度の高いテーマとなっている。

3.将来展望

POCTは、患者の近くでポータブルな検査装置や迅速診断キットなど利用してリアルタイムで行われることから、検査装置の設置台数も必然的に多くなる。臨床検査薬と機器の比率で見た場合、病院の中央検査室や外部の検査センター等に検体を運ぶ検査室検査等に比べ、機器関連の構成比率が高まる。そのため、産業の裾野も広くなり、エレクトロニクス系や機械系など異業種企業等にもビジネスチャンスが生まれやすい。

また、臨床検査薬としても専用試薬化が図られ、一旦検査装置が納入されれば、継続的に需要が生まれる。容易に他社の臨床検査薬・機器に切り替わることも少なく、事業としての安定感は生まれやすい。

オリジナル情報が掲載された ショートレポート を1,000円でご利用いただけます!

【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】
  • セグメント別の動向
  •  POCT製品群別の市場規模
  • 注目トピックの追加情報
  •  免疫測定装置では各種項目の測定可能
  • 将来展望の追加情報

  • 以下の 利用方法を確認する ボタン↓から詳細をご確認ください

    調査要綱

    1.調査期間: 2019年7月~9月
    2.調査対象: 国内の臨床検査薬・機器事業展開企業(日本企業および海外企業日本法人)
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接面接取材、電話・eメールによるヒアリング調査

    <POCT市場とは>

    POCT(point of care testing:臨床現場即時検査)とは、医療機関等で行う検体検査(血液、尿、便、組織など)のうち、病院の中央検査室や外部の検査センターではなく、診療・看護などの医療現場のスタッフが患者の傍らで迅速に実施する検査である。
    本調査におけるPOCT市場規模とは、①グルコース分析装置、②HbA1c分析装置、③生化学自動分析装置(ドライ試薬)、④血液ガス分析装置、⑤血球計数装置、⑥血液凝固測定装置、⑦イムノクロマト法臨床検査キット、⑧免疫測定装置、⑨尿試験紙などの臨床検査薬・機器を対象として、事業者売上高ベースで算出した。但し、グルコース分析装置には、血糖自己測定器製品を含まない。

    <市場に含まれる商品・サービス>

    ①グルコース分析装置、②HbA1c分析装置、③生化学自動分析装置(ドライ試薬)、④血液ガス分析装置、⑤血球計数装置、⑥血液凝固測定装置、⑦イムノクロマト法臨床検査キット、⑧免疫測定装置、⑨尿試験紙などの臨床検査薬・機器

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2019年09月26日
    体裁
    A4 183ページ
    定価
    130,000円(税別)

    お問い合わせ先

    部署
    マーケティング本部 広報チーム
    住所
    〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
    電話番号
    03-5371-6912
    メールアドレス
    press@yano.co.jp
    ©2019 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
      本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
      報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
      利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。