プレスリリース
No.2276
2019/12/13

2018年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.1%の9兆2,239億円
​~専門店チャネルは前年比101.0%の5兆674億円、その他(通販等)チャネルは同104.2%の1兆5,593億円と伸長~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内アパレル市場を調査し、品目別や販売チェネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにした。

国内アパレル総小売市場規模推移(品目別)
国内アパレル総小売市場規模推移(品目別)

1.市場概況

2018年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.1%の9兆2,239億円となり、2年連続の横這い推移となった。品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が前年比99.8%の5兆7,214億円、紳士服・洋品市場が同100.7%の2兆5,845億円、ベビー・子供服・洋品市場が同100.0%の9,180億円となり、紳士服・洋品は微増、ベビー・子供服・洋品は横ばい、婦人服・洋品は微減であった。

販売チャネル別にみると2018年は紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品、いずれも百貨店チャネル、量販店チャネルにて苦境が続いている。その一方で、いずれの品目も専門店チャネル、その他(通販等)チャネルで微増となった。

2.注目トピック

販売チャネル別の2018年市場動向

2018年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比96.0%の1兆7,945億円、量販店は同96.3%の8,027億円、専門店は同101.0%の5兆674億円、その他(通販等)は同104.2%の1兆5,593億円と、専門店チャネルおよびその他(通販等)チャネルが伸長している。

百貨店は、衣料品全般が厳しい状況が続くが、紳士服においては売場の見直し、商品のテコ入れなどあらゆる施策を講じている中、AI を活用した接客ツールを自主編集売場に導入するといった動きも見られ、より顧客ニーズに即した提案を強めている。
量販店はマイナス基調が続き、明るい兆しが見えない。店舗によっては在庫過多による仕入れ抑制の影響やアイテムを全面撤廃するといった動きもあり、プラスに作用する要因が見出しづらい。
専門店は、セレクトショップのようなファッション性を訴求し、感度の高いゾーンが堅調に推移したが、主要紳士服専門店チェーンは苦戦を強いられている。その背景には、天候不順のほかにクールビズによるカジュアル化、スーツ離れの影響がある。一方、紳士服の大手メーカーでは自社サイトを中心とするE コマースに注力する成長戦略が引き続き功を奏している。

3.将来展望

国内アパレル総小売市場は、今後、少子高齢化の影響などにより横ばいから微減傾向で推移する見通しである。
販売チャネル別では、EC(ファッション通販サイト)が好調なことなどから、引き続き「その他(通販等)」の構成比が高まっていくと予測する。そのため、今後ますますオムニチャネル化の戦略が重要となる。リアル店舗を意識したEC展開の取り組みがより必要となっており、相互の送客効果が生き残り戦略になる。

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    調査要綱

    1.調査期間: 2019年7月~9月
    2.調査対象: アパレルメーカー(総合アパレル,メンズアパレル,レディスアパレル,ベ ビー・子供アパレル他)、小売業(百貨店,量販店,専門店,その他)、商社、業界団体等
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接取材、及び郵送アンケート調査、文献調査併用

    <アパレル市場とは>

    本調査におけるアパレル市場とは、総合アパレル、メンズアパレル、レディスアパレル、ベ ビー・子供アパレルなどのアパレル関連企業によるアパレル・洋品の小売金額ベースで算出し た。なお、リサイクルショップなど二次流通は含まない。 

    <市場に含まれる商品・サービス>

    メンズアイテム(スーツ、ジャケット・ブレザー、コート、スラックス・パンツ、シャ ツ)、レディスアイテム(スーツ、フォーマルウェア、ワンピース、ジャケット・ブレ ザー、コート、ボトム、シャツ・ブラウス)、その他(ニット製品[セーター類、Tシャツ 類、ポロシャツ類]、ジーンズ製品、ベビー・子供服、インナーウェアなど)

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2019年09月30日
    体裁
    A4 381ページ
    定価
    130,000円(税別)

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    部署
    マーケティング本部 広報チーム
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