プレスリリース

20150415
ブライダル市場に関する調査結果 2015
~なし婚、少人数婚の広がりによって日本の婚礼市場は次の局面へ~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内ブライダル関連市場の調査を実施した。

1.調査期間:2015年1月~3月
2.調査対象:ブライダル産業に参入しているサービス業や物販業を中心とした企業及び関連団体等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・FAX・郵送によるヒアリング、ならびに文献調査併用

<ブライダル関連市場とは>
本調査におけるブライダル関連市場とは、挙式披露宴・披露パーティ、新婚家具、新婚旅行、ブライダルジュエリー、結納式・結納品、結婚情報サービスの主要6分野を対象とする。また、挙式披露宴・披露パーティ市場規模には、国内拠点で手配された海外挙式事業の売上を含む。

調査結果サマリー

◆ 2014年のブライダル関連市場規模は前年比99.2%の2兆5,718億円で縮小の見込、挙式披露宴市場は縮小基調、関連分野への支出は抑制傾向
2014年のブライダル関連市場規模(主要6分野)は、前年比99.2%の2兆5,718億円と、前年に続き市場の縮小を見込む。ブライダル関連市場において5割以上の構成比を占める挙式披露宴・披露パーティ市場を含め、ジュエリー、新婚旅行なども2013年比で下回る見込みであることが大きな要因である。一方主要6分野のうち、唯一伸びが予想されるのは結婚情報サービス分野であるが、関連市場全体に影響を与える規模にはない。


◆ 2014年の挙式披露宴・披露パーティ市場規模は前年比99.7%で微減の見込、「なし婚」や「少人数婚」増加の影響が徐々に顕在化
2014年の挙式披露宴・披露パーティ市場規模は、前年比99.7%で1兆4,270億円と微減の見込みである。顧客ニーズを受けて、高価格帯の婚礼を運営する企業でも少人数婚の受け入れ体制を整えつつあることで、挙式施行に寄与していると考えられる一方で、全体的にみた1組あたりの単価は低下傾向にある。

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この調査結果掲載の資料

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