2015年10月20日

プレスリリース
ギフト市場に関する調査結果 2015

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内ギフト市場の調査を実施した。

1.調査期間: 2015年8月~9月
2.調査対象: ギフト卸・メーカー、小売(百貨店・量販店・専門店・通販)等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査併用

<ギフト市場とは>
本調査におけるギフト市場とは、個人、法人における贈り物や進物などを対象とし、中元・歳暮需要を含む。
なお本調査よりギフトの流通構造を見直し、小売と卸、あるいはメーカーの販売額が重複していたものを極力小売金額ベースに統一換算し、再算出を行っている。そのため前年までの公表値とは乖離がある。

調査結果サマリー

◆ 2014年の国内ギフト市場規模は前年比100.6%の9兆7,400億円のプラス成長
2014年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで前年比100.6%の9兆7,400億円であった。古くから受け継がれた贈答文化は時代の流れとともに変化してきているものの、「ギフト」を贈るというコミュニケーション手段は、現代社会に即した形で受け継がれている。

◆ 儀礼的贈答からカジュアルなギフト需要へ
日本には古来より慣習としきたりに則った贈答文化があるが、少子高齢化、核家族化、地域関係や親戚関係の希薄化などにより、こうした儀礼的な贈答は減少している。一方で、身近な存在である親、子供、友人等に対する感謝や好意、尊敬や愛情の表現として「ギフト」は大きな役割を持っており、こうしたカジュアルなギフト需要が台頭してきている。

◆ ギフトアイテムやチャネルの多様化により、贈答機会がより身近に、より曖昧に
冠婚葬祭全てに対応し、且つ年代や性別も問わないカタログギフトの進化やソーシャルギフト※の急成長、「自分へのギフト」としてのご褒美需要の増加など、ギフトを取り巻く環境は用途や目的、品目(ギフトアイテム)、贈答方法(チャネル)のすべてにおいて多様化、複雑化してきている。贈られた人が喜ぶものであればすべてがギフトになる今、小売企業各社も敢えて用途や目的を曖昧にした販促活動を行うことで、消費者需要を喚起している。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「ギフト市場白書 2015」

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