2016年03月18日

プレスリリース
宝飾品(ジュエリー)市場に関する調査結果 2016
~景気の停滞感から宝飾購買が伸び悩み微減~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、国内宝飾品(ジュエリー)市場について調査を実施し、2015年の市場規模(実績値)、および2020年まで予測値を公表する。

1.調査期間:2015年1月~12月
2.調査対象:宝石専門店チェーン、百貨店や時計宝石店および呉服などの異業種宝飾参入企業、インポートジュエリーブランド企業等
3.調査方法:当社専門研究員による電話及び直接面接によるヒアリング、および郵送アンケートを併用

<本調査における宝飾品(ジュエリー)とは>
本調査における宝飾品(ジュエリー)とは、主に金やプラチナを素材に、ダイヤモンド、貴石、真珠などを使用した宝飾品を対象とし、宝飾時計、ならびに一部シルバー素材や半貴石の商品を含む。

調査結果サマリー

◆ 2015年の国内宝飾品小売市場規模は9,691億円、前年比99.6%と微減
2015年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は前年比99.6%の9,691億円と前年からマイナスに転じた。2015年後半以降から再び株安、円高に少しずつ振れ始め企業業績に停滞がみられるようになったことから、消費者の購買意欲が中間層を中心に減退したものと考える。


◆ 婚姻組数の減少によりブライダルジュエリーは縮小基調
厚生労働省の人口動態統計(年間推計値)によると、2015年の婚姻組数は635,000組と3年連続で減少した。こうしたなか、ブライダルジュエリー(婚約指輪と結婚指輪)の本数が減少したことに加え、婚約指輪の単価の下落などにより市場は縮小している。今後少子化により更なる婚姻組数の減少が予測されることから、ブライダルジュエリー市場は縮小基調を予測する。


◆ 2020年の東京オリンピックまではインバウンド需要の拡大が期待され、堅調推移を予測
2016年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は前年比102.1%の9,894億円を予測する。
現段階においては消費再増税施行が不透明であることから、2017年以降は若干の増減はあるものの、2020年の東京オリンピックに向けて国内消費、訪日外国人におけるインバウンド需要(訪日外国人客の購買)が期待されることから、堅調に推移するものと考える。

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