2017年08月18日

プレスリリース
次世代住宅関連主要設備機器市場に関する調査を実施(2017年)
~市場拡大に向けて“ZEHの普及”と“余剰電力の蓄電”がキーワードに~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の次世代住宅(スマートハウス、ZEH:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)関連主要設備機器市場の調査を実施した。

1.調査期間:2017年5月~7月
2.調査対象:次世代住宅関連設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体他
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用

<次世代住宅関連主要設備機器とは>
 本調査における次世代住宅関連主要設備機器とは、次世代住宅を構成するHEMS(Home Energy Management System)・スマートメーター<以上、制御系機器>、太陽光発電システム・燃料電池システム・ガスエンジンコージェネレーションシステム<以上、創エネ系機器>、家庭用蓄電システム・V2H(Vehicle to Home)<以上、蓄エネ系機器>の計7機器(全て住宅用)をさす。

調査結果サマリー

◆2016年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模は、前年度比87.7%の7,191億円
 政府は、エネルギーの効率的な利用を実現するスマートハウスや、年間の一次エネルギー消費量を正味でゼロにするZEHの普及促進を目指しており、ハウスメーカー各社からこれらの仕様を備えた住宅商品が上市されている。これらの住宅を構成する各種設備機器の需要も高まりを見せるが、市場の大半を占める太陽光発電システムの縮小の影響から、2016年度の次世代住宅関連主要設備機器(7品目)市場規模(末端販売額ベース)を前年度比87.7%の7,191億4,000万円と推計した。

◆2020年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模を5,074億円と予測
 市場を牽引していた太陽光発電システムは補助金が終了した2014年度以降は減少傾向にあり、その後、FITの買取価格の下落も進み、売電での経済的メリットも薄れており、今後も太陽光発電システムは厳しい市況が続くと推察する。こうしたことから、2020年度の次世代住宅関連主要設備機器(7品目)市場規模(末端販売額ベース)は2016年度比70.6%の5,074億2,000万円になると予測する。

◆HEMSを活用した、ヘルスケア分野でのサービスに高い注目が集まる
 将来的な市場拡大の鍵を握るのが、HEMSを活用した新たな付加価値の提供である。現在は、エネルギー利用状況の見える化機能やエネルギー設備機器の自動制御機能など省エネルギー面における活用がメインであるが、安全・安心や健康・福祉など住宅を舞台とした様々なサービスの他、住宅・設備機器のメンテナンス、取得データを異業種企業と連携しながら活用することで様々な生活サービスへの活用が期待されると考える。

※プレスリリース全文(PDF)

※プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。

この調査結果掲載の資料

資料名: 「2017年版 次世代住宅の実態と関連主要設備機器市場の展望」

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