2017年09月14日

プレスリリース
遠隔医療市場に関する調査を実施(2017年)
~2018年の診療報酬改定のプラス効果により更なる市場拡大を期待~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の遠隔医療市場の調査を実施した。

1.調査期間:2017年4月~7月
2.調査対象:国内における遠隔医療の製品を展開している企業およびシステムベンダー等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

<遠隔医療市場とは>
本調査における遠隔医療市場は、①遠隔画像診断市場、②遠隔病理診断市場、③遠隔診療市場、④遠隔健康管理市場の4市場から構成され、市場規模はこれら4市場の合算値としている。なおいずれの市場規模も参入事業者売上高ベースにて算出している。

調査結果サマリー

◆ 2015年度の遠隔医療市場規模は122億6,900万円、遠隔画像診断が牽引
2015年度の国内遠隔医療市場規模は、122億6,900万円であり、遠隔画像診断市場が全体市場を牽引した。遠隔画像診断市場は既に成長期を経て成熟期に移行しているが、今後の技術革新によりさらなる成長が見込まれる。


◆ 遠隔診療市場はベンダー、契約医療機関数ともに増加傾向、2018年の診療報酬改定のプラス効果を期待
2015年8月の厚生労働省「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」は、遠隔診療の事実上の解禁とされ、これを契機にベンダー各社が市場に参入し、2016年にはスマートフォンと専用アプリケーションを使用した遠隔診療ツールが上市された。
遠隔診療が2018年の診療報酬改定がプラス改定となった場合、医療機関の導入が更に期待されることから、同市場の拡大は急速に進むものと考える。


◆ 2019年度の遠隔医療市場規模は199億600万円に成長すると予測
情報通信技術(ICT)の急速な進展に伴い、現在の医療環境全般の課題となっている医師不足や医師偏在、医療費の増加、高齢化人口の増加などに対処することが可能となってきている。現下、遠隔医療においては診療報酬上の課題も指摘されるなか、2018年の診療報酬改定においてプラス改定が期待されることから、2019年度の遠隔医療市場規模は199億600万円に成長すると予測する。

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この調査結果掲載の資料

資料名: 「2017年版 遠隔医療市場の将来展望」

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